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アーカイブ：2021年
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開発パネルが製造ライン品でも変換効率23.56%記録＝トリナ・ソーラー
トリナ・ソーラーは、同社の国家重点実験室（SKL PVST）で独自に開発した量産型210mm×210mm高効率p型PERC太陽電池セルが、23.56%の変換効率の世界記録を樹立したと発表した。この記録は、第三者機関であるCPVT（太陽光発電製品品質に関する国立監督検査センター）により、認定された。 -
エネファーム導入者に太陽光発電設備を無償で提供【ウィザースホーム】新築戸建住宅購入者向け
ウィザースホーム（千葉市）は、同社の新築戸建注文住宅購入者のうち、東京ガスが販売する家庭用燃料電池「エネファーム」を導入する顧客を対象に、太陽光発電設備を無償で提供するサービス「WITHEARTH×ずっともソーラー」を7月1日から開始した。 -
タイで太陽光発電事業へ参画【静岡ガス】現地大学校舎屋根にメガソーラーを設置
静岡ガス（静岡市）は7月8日、タイでエネルギー事業を展開するヴィネットパワーと共同で合弁会社を設立し、同国で太陽光発電事業に参画すると発表した。同事業は、同社初の海外での再エネ案件となる。 -
BLEセンサーをIoTに活用したサービス展開開始【IIJ】必要なサービスをワンパッケージで提供
インターネット接続サービスのインターネットイニシアティブ（IIJ）は7月12日、BLE（Bluetooth Low Energy）センサーを利用して手軽にIoTシステムを構築できる「BLE IoTスターターパッケージ」の提供を開始した。 -
シームレスな外観の住宅用太陽電池モジュール新モデル発売へ【シャープ】多様な屋根形状に対応する複数タイプの形状設定
シャープは住宅用太陽電池モジュールのフラッグシップモデル「BLACKSOLAR ZERO」シリーズ4機種（NQ-254BM／NQ-180BM／NQ-130LM／NQ-130RM）を、10月中旬に発売すると発表した。計2万台の月産台数を予定する。 -
ドローン活用含む再エネ分野の点検ソリューションサービスを開始【A.L.I.Technologies】エアロダインジャパンと共同ユニット組成
無人小型飛行体（ドローン）によるソリューション提供事業を展開するA.L.I.Technologies（東京都港区）はこのほど、エアロダインジャパン（東京都渋谷区）と、共同ユニットを組成したと発表した。 -
「ポストLiB」目指す新たな車載用蓄電池開発事業がスタート【NEDO】高エネ密度・安全性などで優位
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、車載用蓄電池の新たな技術開発事業を開始する。本事業では、「フッ化物電池」と「亜鉛負極電池」の2種類の二次電池を開発ターゲットとした。安価で供給リスクの少ない材料（銅・アルミニウム・亜鉛・炭素など）を使用し、高エネルギー密度化と安全性確保の両立が可能だ。 -
大型定置式蓄電システムを北海道で系統連系へ【テスラ】6,100kWh、電力市場における運用に向けて
テスラモーターズジャパン（東京都港区）はこのほど、大型蓄電システムMegapack（メガパック）を使った、電力卸市場、需給調整市場、容量市場に対応する日本初の蓄電池発電所「北海道・千歳バッテリーパワーパーク」（北海道千歳市）を建設すると発表した。グローバルエンジニアリング、エネ・ビジョンと協働する。2022年夏に稼働を予定している。 -
短時間で中古BEV電池の残存性能診断可能な新手法を試験【日本総研ほか】中古電池「カスケード利用」実現に貢献
日本総合研究所らは、複数のメーカーによる各種電気自動車（BEV）に搭載されていた中古電池の残存価値（性能）評価の技術試験を中国において実施。その結果を発表した。 -
国内2自社工場に自家消費型太陽光発電設備を導入【サニックス】自社設計・施工
サニックス（福岡市）はこのほど、関東の二つの自社工場に自家消費型太陽光発電設備を導入し、運用を開始した。 7月14日に太田工場（群馬県太田市）で開始した太陽光発電設備の容量は約125.6kW、年間自家消費量は11万1,268kWh。これにより約58トンのCO2排出削減量を見込んでいる。 -
【インタビュー】施工の現場から「第64回」アラートメールが発報されなかった事例
太陽光発電所の遠隔監視システムにはさまざまな機種があり、こちらの思った通りには動作しないものも少なくない。例えば、PCSが1台停止するような大幅な発電量低下の場合、アラートメールの発報を当然期待するが、残念ながらメールを送らない機種もある。 -
垂水データセンターの使用電力を再エネ化【ユーラスエナジー】DR機能の検証開始
ユーラスエナジーホールディングス（東京都港区）は、鹿児島県垂水市のコンテナ型データセンター（垂水データセンター）の使用電力を7月より実質再エネ電気に切り替えた。また、電力需給調整への貢献を見据えたDR（ディマンドリスポンス）機能の検証を開始した。 -
PPA方式の太陽光発電事業を展開【シャープ／芙蓉リース】タイで合弁会社を設立
シャープの子会社で、アジア・オセアニア地域でエネルギーソリューション事業を展開するシャープソーラーソリューションアジア（SSSA）は7月12日、タイで電力販売事業を担う合弁会社を芙蓉総合リースとともに設立したと発表した。 -
「地域に根差したソーラーシェアリング」事業推進目指す団体発足【中部ソーラーシェアリングやろまい会】東海3県のEPC事業者5社を発起人に
愛知県、静岡県、岐阜県の太陽光発電EPC業者5社が発起人となり、「中部ソーラーシェアリングやろまい会」が発足した。「やろまい」とは、当地方言で「一緒にやろうよ」といった意味。現在、法人設立準備を進めており、再生可能エネルギー普及と農業振興に資するソーラーシャアリング拡大を推進する事業を、年内にスタートさせる。 -
≪インタビュー≫株式会社トラストバンク 代表取締役・川村憲一氏と執行役員・エネルギー事業部部長・前田功輔氏が語る「ふるさと納税から地域経済循環形成へ 再エネ地産地消モデル構築目指す」
ふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を企画・運営するトラストバンクは、2019年に地域エネルギー事業に参入した。エネルギーの地産地消を推進すると共に、2020年には卒FIT電力を地域へ寄付するプラットフォーム「えねちょ」を開始。また今年7月には群馬県神流町とエネルギーに関する包括協定を締結するなど、活発な動きを見せている。同社がエネルギーを通して目指すものを、代表取締役の川村憲一氏と執行役員・エネルギー事業部部長の前田功輔氏に伺った。
