- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2021年
-
世界初のハイブリッド調相設備の実証を開始【日立ABBパワーグリッド】スコットランドの変電所を利用
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は、静止型無効電力補償装置と同期調相機を組み合わせた世界初のハイブリッド調相設備（電圧調整と電圧損失軽減のための設備）の1年間の実証運転をスコットランドの変電所で開始した。 -
自励式高圧直流システムの通電試験を開始【日立ABBパワーグリッド】独・ノルウェー国際連系線プロジェクト
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は12月10日、ドイツ・ノルウェー間を初めて接続する自励式高圧直流(HVDC)国際連系線プロジェクトにおいて、同社が納入するHVDCシステムの通電試験を開始したと発表した。 -
年頭所感・2021年：学術・研究③】伊藤 隆一（一般財団法人新エネルギー財団 業執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、令和3年におきましても、リモート会議等を活用しつつ、新エネルギーのさらに一層の導入促進に向けて精力的に活動していく所存ですので、引き続き皆様のご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。令 -
年頭所感・2021年：学術・研究②】中岩 勝（国立研究開発法人産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「カーボンの3R」
エネルギーの利用のみならず、ものづくりの入り口から出口までの過程など、実質ゼロには循環型社会に必要な3R（Reduce・Reuse・Recycle）をトータルでシステム化し、「炭素」を管理する仕組み作りが不可欠であろう。目標までの30年は長くない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究①】大木 雅文（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「NEDO、2021年の抱負 ―カーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進」
2021年もカーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進を目指して、企業や大学等と協力して全力で取り組んでまいります。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。 -
年頭所感・2021年：主要企業51】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役 一般社団法人太陽光発電事業者連盟 専務取締役）「エネルギー転換の時代を歩み始めた責任を果たす」
社会が大きな停滞に見舞われた時こそ、あらゆる古い考えと因習を捨て去り一層の飛躍を遂げる機会を得ることができる。これからの1年を、人類史に刻まれる変革の時代の第一歩として共に歩んでいこう。 -
いちご／熊谷組／ニコン／日清食品HDが一挙RE100加盟 日本企業は合計50社の大台に
不動産業・再エネ事業を展開するいちご（東京都千代田区）、ゼネコンの熊谷組（東京都新宿区）、光学機器製造販売のニコン（東京都港区）、食料品製造の日清食品ホールディングス（東京都新宿区／大阪府大阪市）は、事業活用で使用する電力を100%再エネ由来に切り替えることを目指す企業群の国際イニシアチブ「RE100」に加盟した。 -
青森県管理の水力発電所から運動公園へ送電【パワーネクスト】自己託送制度を利用
新電力事業者に電力需給管理・料金算定・顧客管理などの業務を提供するパワーネクスト(千葉市)は、青森県が管理するダムの管理用水力発電所2基から同県管理の新青森県総合運動公園（青森市）への電力供給を12月1日より開始した。自家発電した電力を電力会社の送電設備を利用して、他の施設に送電するサービス「自己託送制度」を利用する。 -
中部電力PGに長期計画策定支援システムを納入【三菱電機】設備投資計画の最適化を支援
三菱電機は12月1日、中部電力パワーグリッド（名古屋市）に「長期計画策定支援システム」を納入したと発表した。配電設備の情報を活用し、設備の劣化状態の判定・リスク分析を実施する。高経年化した配電設備の劣化による電力供給への支障や、電柱が倒れるなどの公衆災害を未然に防止する。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊿】小山田 大和（合同会社小田原かなごてファーム代表社員 早稲田大学招聘研究員）「全国初 オフサイト型ソーラーシェアリング自家消費モデル竣工」
FITに頼らない自家消費のモデルを構築したことは今後のソーラーシェアリングの飛躍的発展に一石を投じ、我が国の脱炭素社会へ多大な貢献を図るものであると自負します。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊾】小川 哲司（エリーパワー株式会社 代表取締役社長兼COO）「2021年 年頭所感」
「HYバッテリー」は、希少金属を使用せず、また自社で回収・再資源化スキームも確立している、環境に優しいSDGsの課題を解決する電池です。釘を刺しても過充電しても発煙・発火しない世界トップクラスの安全性をさらに高めるため、電解液を不燃性にした「不燃新型電池」の量産化を2023年に目指しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊽】長畑 二郎（日本カーネルシステム株式会社 代表取締役）「スマートインバータ開発を促進する」
、我々が属する新エネルギー分野においても、新たな躍進に向けた強力な原動力となるでしょう。従前より進められていた持続可能な開発に根ざした、脱炭素社会実現の取り組みともうまく融合し、電力ネットワークのデジタル化がドラスティックに進むと期待しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊼】仲井 嘉浩（積水ハウス株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
最近はESGやSDGsが企業価値の指標として重要視されています。当社も第5次中計のビジョンの一つに「ESG経営のリーディングカンパニーになる」と掲げています。ESG経営を「リード」する会社になると、企業価値も上がり、会社はより長続きします。当社がお客様に「世界一幸せな場所」を提供し続けるためには、会社が世の中から必要とされ、存続する必要があります。 -
使用済み紙おむつ「炭素化」リサイクルシステム実証実験開始へ【花王／京都大学】回収に伴うCO2排出抑制しつつ処理エネルギーも削減図る
花王と京都大学は、使用済み紙おむつの炭素化リサイクルシステムの確立に向けた実証実験を開始する。実証実験は愛媛県西条市で実施される。同市には花王の製造子会社で、紙おむつを含めた衛生材料用品を製造している花王サニタリープロダクツ愛媛も立地している。今回の実験の中心は、使用済み紙おむつを回収前に炭素化する炭素化装置の開発だ。 -
使用済み紙おむつの燃料化実証事業がスタート【十日町市／十日町福祉会／JFEエンジニアリングほか】バイオマスボイラで燃焼、給湯熱源として利用
新潟県十日町市は、市内の福祉施設などから回収した使用済み紙おむつをペレット燃料化し、排出した福祉施設などにおいて熱エネルギーとして利用することで、資源循環とエネルギーの地産地消化の両立を図るプロジェクトを2014年度から推進している。この事業実現に向けて、市と（福）十日町福祉会は2020年4月に事業契約を締結した。
