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アーカイブ：2024年
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「省エネ大賞」受賞者決定 パナソニック エレクトリックワークス社やキーエンスなどのべ60件以上
「2023年度（令和5年度）省エネ大賞」の受賞者が決定した。「ENEX2024（第48回地球環境とエネルギーの調和展）」の開会に併せて、TOC有明で1月31日（水）に表彰式が開催される。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑩】柏木 孝夫（東京工業大学 名誉教授）「GX・DXのコラボレーションで日本がカーボンニュートラルのプラットフォーマーに！」
いよいよカーボンニュートラルに向け、エネルギーシステムの転換により、経済社会システムを変革するGX（グリーントランスフォーメーション）を推進する環境が整いました。トランジションの過程において必要なのは産業のコメともいうべき半導体を駆使し、データを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）とGXを一体化した異次元の省エネであり、コージェネレーションは有用なツールとなります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑪】亀山 秀雄（[一社]国際P2M学会会長／[独]環境再生保全機構社会実装支援コーディネーター）「コレクティブインパクトの考えによる技術開発支援と社会実装を加速してカーボンニュートラル社会の早期実現を期待する」
コレックティブインパクトの考え方を導入するためには、研究開発の段階から地域のステークホルダーとの連携を取ることが重要です。地域の特性やニーズを理解した上で、技術開発を進めることで、社会実装の成功率を高めることができます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑫】飯田 哲也（特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「モビリティのiPhoneモーメント」
今日、世界で急拡大しつつある電気自動車（EV）への転換は、モビリティの「iPhoneモーメント」と呼ばれる。2007年にアップルiPhoneが登場し、数年でスマートホン（スマホ）が従来の携帯（ガラケー）を一気に駆逐した状況に相似しているからだ。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑨】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE] 理事長）「GX推進の主軸担う〝自立した再エネ〟の可能性と課題」
今年は、新たなエネルギー基本計画の策定の議論がスタートすると目されています。現行のエネ基は、「2030年46%CO2削減（2013年比）・2050年カーボンニュートラル」という事前に定められた目標への「数字当てはめ」の側面が強かった印象ですが、今回はS（安全性）＋3E（安定供給・経済効率性・環境適合）を念頭に入念に戦略を立て、バランス良くかつ野心的な基本計画にしていく必要があります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑧】大野 輝之（[公財]自然エネルギー財団 常務理事）「日本でも自然エネルギー3倍化への協働を」
自然エネルギー財団では、3倍化の展望をテーマに、まず1月17日に新春セミナーを開催し、3月14日にはREvision2024を開催します。企業、自治体、国の省庁とも建設的な議論を行い、日本のエネルギー転換の加速を目指していきます。本年もよろしくお願いいたします。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑦】佐藤 建吉（[一社]洸楓座 代表理事）「RE100のための〝できる状況づくり〟」
本紙が情報提供している「再生可能エネルギー」は、RE100の目標年度内での実現には、社会受容性を高め導入を加速しなければならない。国民的合意が必要な民主主義の国では、その根本も問われなければならない。 -
ボイラー用アンモニア専焼バーナーの試験に成功【三菱重工業】窒素酸化物排出量の抑制効果も確認
三菱重工業はNEDO事業の中で、燃料消費が毎時0.5トンの燃焼試験炉でアンモニア専焼バーナーを用いた「専焼試験」と石炭との「高混焼試験」を実施し、どちらの試験でも安定燃焼を確認した。また、窒素酸化物（NOx）の排出量を石炭専焼時よりも抑制できることと、アンモニアの完全燃焼を確認した。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑥】三保谷 明（[一社]日本風力エネルギー学会 会長）「カーボンニュートラル実現に向けた洋上風力発電の導入加速と人材育成」
JWEAでは、風力エネルギーに関する全国の研究・教育機関のネットワーク化を始め、若手・女性の研究者、技術者の育成に向けた取り組みを開始しており、我が国の風力発電導入の更なる加速化に向け、関係各位のご支援をよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力の導入加速を」
一番大きな影響を受け、しかも原子力発電を廃止したドイツにおいては、洋上風力発電の導入目標を従来の40GWから70GWに引き上げるなど、洋上風力発電は温暖化防止の最有力手段であることに加えて、国家の安全保障を担保する最強手段ともなったのです。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「行動を、再エネ3倍の実現に向けて」
日本の現在の再生可能エネルギーは、一次エネルギーのたった1割程度に過ぎないから、これを3割にすること自体は他の先進国に比べると難しくない、と感じられるかもしれない。しかし実際には、1割でも限界で軋みをあげている従来のインフラとその運用の仕組みを、大胆に作り直さなければこれ以上は難しい、という瀬戸際にある。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究③】加藤 裕之（[一財]新エネルギー財団 業務執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、新年より事務所を新宿区下落合に移転いたしました。これを機に、新エネルギーの導入促進に向けて、皆様方と一体となって一層積極的に取り組んでまいりますので、引き続きご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。 -
中央研究所に水素100%型燃料電池を導入【岩谷産業】パナ製／CO2排出量を大幅に削減
岩谷産業は、水素エネルギーの研究開発拠点である中央研究所・岩谷水素技術研究所（兵庫県尼崎市）に、パナソニック製の純水素型燃料電池を導入したと発表した。液化水素貯槽から水素を供給し、合計100kW（出力5kW×20台）。水素吸蔵合金を用いた水素回収設備を設け、有効活用するシステムとなる。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究②】宗像 鉄雄（[国研]産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「再生可能エネルギーの着実な導入・普及に向けて」
FREAは2014年4月に開所し、今年の4月には11年目を迎える。FREAのミッションの1つである新たな産業の集積化による復興支援については、2013年度から復興庁の予算により被災3県（岩手、宮城、福島）に所在する企業の所有する再生可能エネルギー関連技術シーズへの技術支援を行ってきた。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究①】山田 宏之（[国研]新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「サンシャイン計画開始から半世紀、再生可能エネルギー技術開発は新領域へ」
我が国がカーボンニュートラルの実現を目指す2050年まで半世紀の時間は残されていません。NEDOは、先人たちから引き継いだ叡智を礎に大量導入社会という新たな領域に入った再生可能エネルギーを主力電源へと進化させるため、引き続き技術開発に取り組みます。
