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アーカイブ：2025年 8月
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【≪特集≫第9回 JAPAN BUILD OSAKA】出展社ピックアップ④レフィクシア
「第9回JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）～建築の先端技術展～」（主催：RXジャパン）が、8月27日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。計210社が出展する。 -
千葉県旭市のグループ会社敷地内で蓄電所運開【シナネン】5.3MWh、電力需給安定化・再エネ導入促進に貢献
シナネンは、ミライフの千葉支店旭店（千葉県旭市）敷地内で、今年2月から進めていた系統用蓄電池が8月に竣工し、稼働したことを発表した。リチウムイオン二次電池を用いて蓄電システムを構築し、定格容量は5.3MWh、系統出力は1MW。東京電力パワーグリッド管内の電力系統に接続され、容量市場・卸電力市場・需給調整市場への参画を通じて、系統における電力需給の安定化に資すると共に、再エネの更なる普及にも貢献する。 -
前方柱レスタイプのソーラーカーポートに新モデル登場＝ネクストエナジー・アンド・リソース
ネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ヶ根市）は、両面発電太陽電池モジュールを採用した同社の法人産業向け・後方支持タイプソーラーカーポート「Dulight Spacious（デュライト・スペーシャス）」の新モデル「NER-DS3」の販売を開始した。 -
本社オフィスをリニューアル、年間4,000万円のNEBs効果を試算＝NTTファシリティーズ
NTTファシリティーズは、本社オフィスのリニューアル工事を完了。共創スペース「FL＠T」（フラット）を社内に新たにオープンさせた。社員の健康増進や知的生産性を向上させつつ、従来の3拠点統合を可能にし、オフィス面積の約47%削減を達成した。 -
【≪特集≫第9回 JAPAN BUILD OSAKA】出展社ピックアップ⑥日本テクノ
「第9回JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）～建築の先端技術展～」（主催：RXジャパン）が、8月27日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。計210社が出展する。 -
【≪特集≫第9回 JAPAN BUILD OSAKA】出展社ピックアップ③クアンド
「第9回JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）～建築の先端技術展～」（主催：RXジャパン）が、8月27日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。計210社が出展する。 -
【≪特集≫第9回 JAPAN BUILD OSAKA】建物の脱炭素化・AI・IoT・DX関連技術が大阪に集結
「第9回JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）～建築の先端技術展～」（主催：RXジャパン）が、8月27日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。計210社が出展する。 -
【≪特集≫第9回 JAPAN BUILD OSAKA】出展社ピックアップ②日東工業
「第9回JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）～建築の先端技術展～」（主催：RXジャパン）が、8月27日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。計210社が出展する。 -
【≪特集≫第9回 JAPAN BUILD OSAKA】出展社ピックアップ①アンドパッド
「第9回JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）～建築の先端技術展～」（主催：RXジャパン）が、8月27日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。計210社が出展する。 -
[<レポート>J-PITA・山梨見学会]脱炭素の産官共創を進める山梨県の先行事例から学ぶ
（一社）日本太陽光発電検査技術協会（J-PITA）はこのほど、会員企業20社が参加して、「山梨県水素技術センター及び長野県自治体脱炭素化プロジェクト施設等見学会」を行った。山梨県企業局とヒラソル・エナジーの協力により開催された。 -
ソーラーシェアリング併設の48kWh蓄電池が運開【ワタミ】観光農園全体が「RE100」達成
ワタミ（東京都大田区）のグループ会社で小売電気事業者のワタミエナジーは、電気料金売上の1%を再エネの開発に投資する取り組みを進めている。2024年度分の売上1%投資計画としては、同じくワタミグループが運営する農業テーマパーク・観光農園であるワタミオーガニックランド（岩手県陸前高田市）に蓄電池（容量48kWh）を設置するとしていたが、この7月、同蓄電池が稼働を開始した。 -
オールインワン蓄電システムの受注開始【デルタ電子】並列接続で規模拡張も可能
デルタ電子（東京都港区）は、系統事業者及び需要家向けの蓄電システム「Cシリーズ」の受注を7月から開始した。定格出力は125kW、蓄電容量は261kWh。1ユニット当たり2,250×1,000×1,420mmとコンパクトなサイズとしており、同クラスの蓄電システムとして従来比で設置面積を半減させた。 -
2035年までに1兆4,600億円投資へ覚書締結【英国大使館／住友商事】英国内のクリーンエネルギー事業など対象に
住友商事は7月、英国政府の通商省投資局との間で、英国における事業投資の促進に関する包括的な覚書を締結した。本覚書は住友商事が英国において、2035年までに75億ポンド（約1兆4,600億円）規模の投資案件に事業パートナーとともに参画する方針と、それに対して英国政府が支援することを示している。 -
配送センターで再エネ・蓄エネ用いたエネマネ実証開始【日立製作所／セブン-イレブン・ジャパン】物流SCの脱炭素化と循環経済社会への貢献視野に
日立製作所は7月、セブン-イレブン・ジャパン（SEJ）の店舗向け共同配送センターの1つであるチルド・フローズン日野センター（東京都日野市）において、再エネ・蓄エネを用いたエネルギーマネジメントを行う実証実験を開始した。実施によりSEJのサプライチェーンにおける脱炭素化と循環経済社会への貢献を目指す。 -
グリーン水素の利活用に関する中長期計画を発表【サントリーホールディングス】自社事業での活用実装と社外展開の両方を視野に
サントリーホールディングスは、グループの水素利活用に関する中長期計画「サントリーグリーン水素ビジョン」を発表した。ビジョン策定は「サントリー天然水 南アルプス白州工場・サントリー白州蒸溜所」（山梨県北社市）で建設を進めていた水素製造設備「やまなしモデルP2Gシステム」の、今年度中の完工・運用開始を前にしてのもの。
