- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2026年
-
【年頭所感・2026年：学術①】山田 宏之[（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）再生可能エネルギー部長]「再生可能エネルギーで実現する理想の社会」
再エネが真に社会・生活と共存し、広く利用される技術となるため、NEDOは先人の努力と成果の蓄積を糧とし、本年も技術開発を一層推進して参ります。従来の取り組みを加速するとともに、次世代型地熱発電の開発などの新たな事業にも挑戦する予定です。 -
太陽光FIP入札、2回連続で平均落札価格が前回入札から反発 「ゼロ円入札・落札」件数はゼロに
再エネ特措法に基づく太陽光発電事業のFIP基準価格に関する入札において、今年度第3回目、全体で第26回目の結果が12月、指定実施機関である電力広域的運営推進機関（OCCTO）より発表された。平均落札価格は7.13円と、供給価格上限より1円以上安い価格だった。 -
【年頭所感・2026年：企業㊿】田村 直樹[株式会社トクヤマ 執行役員環境事業部門長]「2026年 年頭所感」
当社はシリコンを原料とする多結晶シリコン（半導体ウエハー原料）を製造販売しています。PVセルからシリコンを抽出し、多結晶シリコンの原料とする検討を開始しました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑰】髙村 ゆかり[（一社）再エネ100宣言 RE Action協議会 代表理事／東京大学未来ビジョン研究センター 教授] 「需要家の力と連携で再エネ拡大と社会課題の解決をめざす」
再エネ100宣言 RE Actionは、こうした参加団体の取り組みを積極的に発信し、様々な団体と交流を図ることで、需要家の声を見える化し、「取り組みの必要性はわかるがどう取り組もうか」と悩んでいらっしゃるみなさまを含め、多くの企業・団体と協力・連携してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業㊾】孫 威威[ジンコソーラー 日本法人社長]「新製品とともに激動の時代を生き残る」
2025年は、世界市場において出荷量トップ、また、累積出荷量も世界一位をキープしました。また、日本市場においては7年連続で出荷量一位及び7年連続1GW以上の出荷量を達成することができました。しかしながら、利益面においては課題が残る年となりました。 -
【年頭所感・2026年：企業㊽】大山 晃[株式会社リコー 代表取締役 社長執行役員]「未来に向けた変革の道筋を描き、お客様の〝はたらく歓び〟の実現に貢献」
これまで企業価値向上プロジェクトにおいて、収益構造改革や事業基盤の強化に取り組んでまいりました。これまで積み重ねてきた成果をもとに、変革を一段と加速させていきます。社会やお客様が直面する課題に絶えず真摯に向き合いながら、お客様と共に進化し続け、新たな価値の創出・提供に取り組んでまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業㊴】張 熙載（ジャン・ヒジェ）[Q.ENEST（キューエネス）ホールディングス株式会社 代表取締役]「2026年は電力リテール推進とアグリゲーションビジネスを拡大します」
謹んで新春のお慶びを申し上げます。旧年中は格別のご厚情を賜り、心より御礼申し上げます。 昨年は地政学リスクや資源価格の変動でエネルギー安全保障の重要性が再認識されました。生成AIなどの急速な技術進展により、国内外… -
【年頭所感・2026年：企業㊶】大場 龍夫[株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役]「THIS IS JAPAN! ―人類の黄金時代は、教育チャンピオン・日本から―」
私は確信しています。人類の黄金時代は、日本から始まる。武力でも財力でもなく、教育によって人間を目覚めさせ、分断ではなく調和を実装してきたのが日本だからです。新エネルギーは、 その使命を社会に実装する最前線。 -
【年頭所感・2026年：企業㊵】小山田 大和[早稲田大学招聘研究員／合同会社小田原かなごてファームCEO]「営農型発電に関する規制強化に断固抗議し、望ましいかたち『小田原モデル』を地域自治体と創る」
私も神奈川県で小さな営農型発電所をコツコツ作り続け昨年も8号機目を開成町の補助金を活用して建設し神奈川県下最大の営農発電所の所有数となっている。私はだからこそ地方からのうねりを創るべく小田原市と連携して営農型発電普及のアクションプラン「小田原モデル」を構築した。 -
NTTが本社が日比谷に30年以上ぶり「里帰り」へ、ZEB化・オフィス部CN化も
NTTは12月、現在は東京都千代田区大手町にある本社を、千代田区内幸町・日比谷エリアで着工した「NTT日比谷タワー」に移転することを発表した。着工したNTT日比谷タワーは地下6階・地上48階で、延床面積は約36万1,000平方m。 -
【年頭所感・2026年：企業㊻】宮田 知秀[ENEOSホールディングス株式会社 代表取締役社長執行役員]「年頭挨拶」
昨年5月に第4次中期経営計画を策定しました。第4次中計では、この〝不確実性の時代〟を前提に、ENEOSグループがより柔軟に、そして機動的に施策を推進できるよう、「筋肉質な経営体質への転換」と「ポートフォリオ再編」という2本柱を打ち出しました。 -
【年頭所感・2026年：企業㊼】谷本 秀夫[京セラ株式会社 代表取締役社長]「年頭所感」
京セラグループの2026年3月期の上期業績は、収益性改善の取り組みが着実に成果をあげ、増益を達成することができた。今期の成果を来期の二桁利益実現のための足がかりとしていきたい。好機を確実に捉え、持続的な成長を実現するためには、私たち自身が変化に対応し続けることが不可欠だ。 -
【年頭所感・2026年：企業㊳】伊藤 雅文[株式会社エヌ・ピー・シー 代表取締役社長]「循環型社会の実現に向けた当社の取り組みと2026年の展望」
当社は「ものづくりを通して、自然と社会と人に必要とされる企業を目指す」という理念のもと事業を展開してまいりました。再エネ分野の循環型社会の実現に向け、独自の「ホットナイフ分離法」を用いたガラス分離装置により、パネルをガラスとセル／EVAシートに分離し、資源価値の高い板ガラスを回収しています。 -
「立地地域と調和した再エネ導入推進でGX実現を」提言＝自然エネルギー協議会
全国の都道府県知事で構成される自然エネルギー協議会は12月、「GX2040ビジョン」で示された方向性を中心としてGX実現に向けた政策推進を求める提言を国に行った。 -
【年頭所感・2026年：企業㊹】加藤 敬太[積水化学工業株式会社 代表取締役社長]「次期中期経営計画とその先の成長に向かって挑戦を」
積水化学グループの昨年を振り返ると、上期の決算で、一過性の引当金の計上や一部事業の海外における苦戦などの影響もありながら、通期では売上高・営業利益で過去最高を更新できる見込みです。グループ全体の稼ぐ力は確実に強くなっていると感じます。
