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タグ：新エネルギー新聞2021年(令和3年)07月05日付
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エネルギー機器メンテ、ウェアラブル端末で遠隔支援を強化 開始【ヤンマーエネルギーシステム】ダウンタイム短縮も目指す
ヤンマーのグループ会社で、ガスヒートポンプなどの空調システムやガスコージェネなどの発電システムの開発・製造・販売を行うヤンマーエネルギーシステム（YES）は、空調機・発電機などのエネルギー関連機器メンテナンスにおいて、ウェアラブル端末を活用したサービスエンジニアの遠隔技術支援を順次開始している。 -
水素-バイオ燃料のハイブリッド船舶を共同検討へ【ヤンマー／商船三井ほか】関門エリアで将来の全量水素化を視野に連携
民間企業7社は6月、カーボンニュートラル船舶の商用運航を目指す共同の検討を行う基本合意書を締結した。共同検討に合意したのは、商船三井テクノトレード、関門汽船、ヤンマーパワーテクノロジー、ヤンマーマリンインターナショナルアジア、大陽日酸、本瓦造船、東京海上日動火災保険の各社。 -
蓄電池付き太陽光PPAサービスを提供、ZEB化に貢献＝NTTスマイルエナジー
NTTスマイルエナジー（大阪市中央区）はこのほど、日本生命保険相互会社の営業拠点２カ所に、法人向け蓄電池付き太陽光発電設備のPPAサービス「スマイルそらえるでんき」を提供し、パートナーとしてZEB認証取得に貢献したと発表した。 -
新たな太陽光コーポレートPPA案件が運開【横浜環境デザイン】物流センター屋上で1,007kW発電
横浜環境デザイン（神奈川県横浜市）はこのほど、ESR（東京都港区）の物流施設「ESR市川ディストリビューションセンター」屋上に自家消費型の太陽光発電設備（1MW）を施工、グループ会社のYKDエナジーが所有するソーラーPPA事業を開始した。 -
軽量・低コストなアンカーレス架台発売【アップソーラージャパン】建物側にキズを付けない／高い耐風性
アップソーラージャパン（東京都千代田区）はこのほど、シンプルな構造で低コスト、低荷重、高強度な陸屋根用軽量アンカーレス架台「Up-Base（アップベース）」の販売を開始した。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫日本ファクター
「FIT後も再エネを増やすために、自家消費を周知して行きたい」と話すのは、日本ファクター（埼玉県越谷市）専務取締役の近藤昭彦氏だ。2008年設立の同社は、オール電化や住宅用太陽光発電システムの販売から事業を始め、翌年には工事部を発足させ施工も開始。住宅用・産業用共に手掛けている。2015年には自社電源を開発し、発電事業にも進出した。 -
セブン40店舗を「RE100」化へ【セブン＆アイホールディングス／NTT】オフサイトPPA＋トラッキング付非化石証書電力を並行供給
セブン＆アイホールディングスとNTTは6月28日、国内初のオフサイトPPAに用いる「千葉若葉太陽光発電所」の完成披露会を開いた。NTTアノードエナジーが千葉市若葉区の野球場跡地に約1,900枚のパネルを設置し、専用の発電所を新設した。年間想定発電量は886MWhで、20年間の長期専用利用契約に基づき、送配電網を介して首都圏のセブン‐イレブン40店舗に供給される。NTTグループの発電所からトラッキング付非化石証書を付与した電力を合わせ、導入店舗の使用電力を100%再生可能エネルギー化する。 -
洋上風力「浮体式・電気システム・O&M」を重点開発≪グリーンイノベーション基金≫アジアへの展開で輸出産業化も視野に
政府により表明された「2050年脱炭素」を実現するべく、エネルギー・産業部門の構造転換や技術イノベーションを官民で目指すために新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）に設立されたグリーンイノベーション基金。このたびその中で洋上風力開発に関する方向性が、経済産業省内のワーキンググループ（座長＝秋元圭吾・地球環境産業技術研究機構 システム研究グループリーダー・主席研究員）で示された。
