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過去の記事一覧
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メタネーション実証試験を開始【アサヒグループHD】工場から回収したCO2と水素からメタンを合成
アサヒグループホールディングスの独立研究子会社であるアサヒクオリティーアンドイノベーションズ（茨城県守谷市）は、水素とCO2から天然ガスの主成分であるメタンを合成する「メタネーション装置」（IHI製）をアサヒグループ研究開発センター（同市）に導入し、実証試験を9月から開始した。メタネーションの実証実験は、国内食品企業では初。 -
27MW風力が北海道で運開【大阪ガス】同社9カ所目の陸上風力
Daigasガスアンドパワーソリューション（DGPS）は、出資する尻別風力開発の「尻別風力発電所」が運開したことを発表した。発電所が立地するのは、北海道西部の寿都町及び蘭越町の跨る土地。陸上風力であり、この地に1基当たり3,000kWの風車10基を設置し、発電規模を2万7,000kWとしている。 -
≪欧州レポート≫電気バスの未来 ～EU「35年までに化石燃料車の新車販売禁止」の受け止め
EUは2035年に内燃機関車の新車販売を禁止する方針を打ち出した。日本が得意とするハイブリッドなどは、2035年以降は欧州での販売禁止が懸念されている。米国ではバイデン大統領が2030年に販売される新車の50%を電気自動車にすると述べている。 -
特高・高圧太陽光案件向け接続箱開発【電巧社】大容量モジュール・1,500ボルト仕様に対応
電巧社（東京都港区）は「第1回脱炭素経営EXPO［秋］」（9月29日～10月1日、東京ビッグサイト）で、DC1,500ボルト用接続箱「PVCombi-1500」を発表した。 -
洋上風力の新たな促進区域として秋田県八峰町・能代沖を指定【経産省／国交省】促進区域として5区域目
経済産業省と国土交通省は9月、洋上風力導入を促進するための法律である再エネ海域利用法に基づく促進区域として、新たに秋田県八峰町及び能代市沖を指定した。促進区域の指定は長崎県五島市沖、秋田県能代市・三種町・男鹿市沖、秋田県由利本荘市沖（北側・南側）、千葉県銚子市沖に次ぐ5カ所目。 -
洋上風力発電に特化したデータ提供・事業支援を開始【ウェザーニュース】AI用いた1～2kmメッシュ海象予測モデルも開発中
気象情報会社のウェザーニューズ（千葉市美浜区）は、関連情報提供などを行う洋上風力発電事業の支援事業を開始する。 -
太陽光発電ガラスがシンガポール工科大に採用【AGC】フードコート天窓部分に設置
ガラスメーカー最大手のAGCは9月9日、同社の太陽光発電ガラスが、2024年にオープン予定のシンガポール工科大学のブンゴル新キャンパスに採用されたと発表した。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫Looop
Looopは2020年に累計約8.3MWの自家消費関連の供給実績が、2021年には累計約26.8MWと急増。「自家消費型太陽光は大型案件が増えているため、現在では300kW以上に絞り提案している」と再エネ事業本部自家消費事業部営業課第一営業チーム主任の青木佑司氏は話す。来年は売上の倍増を目指している。 -
千葉県匝瑳市でソーラーシェアリング開始【サザビーリーグ】再エネ電力供給と有機農業を両立
アパレルチェーン「ロンハーマン」を展開するサザビーリーグ（東京都渋谷区）は、自社発電所で発電した再生可能エネルギーの店舗への供給を開始する。 -
ひたちなか工場と岡崎工場に太陽光発電設備導入【サニックス】自社設計・施工、自家消費
太陽光発電システムのトータルサービスや廃棄物リサイクル事業を展開するサニックス（福岡市）は8月27日にひたちなか工場（茨城県ひたちなか市）、9月16日に岡崎工場（愛知県岡崎市）で太陽光発電設備の運転を開始した。 -
PPAモデルの太陽光発電を開始【コマニー】小松市本社工場に設置
パーティションメーカーのコマニー（石川県小松市）は8月27日、同社の本社工場屋根上に設置した第三者所有型のオンサイトPPA（電力購入契約）モデルによる太陽光発電システムが本格稼働したと発表した。 -
「第2回全国地中熱フォーラム2021新潟」開催へ 19日まで
新潟県地中熱利用研究会と地中熱利用促進協会が共催する「第2回全国地中熱フォーラム2021新潟」が、オンラインで開催される。10月19日（火）13～16時のフォーラムセッションと、それに先立つ10月15日（金）～22日（金）まで開催のバーチャル展示会から構成される。 -
合弁会社がサブスクリプションサービス開始 家庭用蓄電池を初期費用無料・月々定額でリース＝伊藤忠／東京センチュリー
伊藤忠商事と東京センチュリーによる合弁会社IBeeT（東京都千代田区）は、サブスクリプションサービスの第一段として「Beeフラット」の提供を9月より開始する。 -
オフグリッド停電補償サービスを開始【慧通信技術工業】オフィスや店舗で分散型エネルギー導入を実現
慧通信技術工業（神戸市）は、自然災害で多発する停電に備え、初期費用ゼロでオフグリッド停電補償電力を提供するサービス「エナジーフリー」を9月1日から開始した。 -
間接外気冷房型の空調システムを開発【鹿島】データセンターの省エネ化と維持管理費軽減に貢献
鹿島はこのほど、サーバー室空調の省エネ化と、設備の維持管理の負担軽減を両立させるデータセンター用技術「間接外気冷房型の空調システム」を開発した。
