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タグ:新エネルギー新聞2025年(令和7年)01月06日付
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【年頭所感・2025年:学術・開発機関⑥】飯田 哲也(特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長)「モビリティのChatGPTモーメント」
日本では、経営難に陥った日産がホンダと経営統合するニュースで持ちきりだが、テスラや中国勢が疾駆する自動運転化の動きとは、紙の辞書とChatGPTほどに次元がかけ離れすぎている。EV化にもソフトウェア化にも、その上に自動運転化にも取り残されてしまった日本の自動車産業の行く末が懸念される。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関⑦】寺坂 信昭(一般財団法人新エネルギー財団 会長)「新エネルギーの導入促進に向けて」
新エネルギー財団は、新エネルギー産業会議の下に設置した各委員会での活動を通じ、エネルギー政策の最前線の情報を産業界の皆様と共有し、再生可能エネルギーの推進に向けた取組を一層強化してまいります。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関⑨】大和田野 芳郎(NPO法人再生可能力エネルギー協議会 理事長)「再エネ数億kW時代へ」
再エネ電力の大幅な地産地消を実現させ、地域ごとのエネルギー自立度を向上させる必要がある。環境の保全のためにも、むやみに大規模集中型の開発をするのではなく(特に国内の太陽光発電は)、環境と調和した分散的な開発を目指す必要がある。蓄電池だけでなく、様々な貯蔵システムの分散配置により、住宅、ビル、工場などの自立度を向上させ、これを自らの手で設計・製造・施工して新しい社会を構築していくことこそが、国内産業の活性化にもつながる。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関④】大野 輝之(公益財団法人自然エネルギー財団 常務理事)「自然エネルギーで脱炭素への新しいスタートを」
日本の自然エネルギー発電は2023年でまだ全体の23%。その導入速度を2倍、3倍に加速していくためには、制度改革、蓄電池の活用、送電線増強の加速など、様々な取組が必要です。自然エネルギー財団は、本年、どのように自然エネルギーの導入加速を実現できるのかを、政府、企業、自治体、非営利団体の多くの皆さんと協力して、明らかにしていこうと考えています。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関③】亀山 秀雄([一社]国際P2M学会会長/[独]環境再生保全機構 社会実装支援コーディネーター/東京農工大学名誉教授)「GX時代のイノベーションを牽引する社会人人材育成の必要性」
環境省に寄れば、2022年の環境産業の輸出額は2000年比で10.9倍(GDPの中で10%)を示しており、今後大きな成長が期待できる産業と言えます。政府も、GX分野への20兆円の積極的な投資を表明していると共に、各種の基本計画や戦略において研究成果の社会実装を加速させる方針を打ち出しています。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関⑤】佐藤 建吉(一般社団法人洸楓座 代表理事)「三つのカタカナ語への親しみと取組み」
2025年1月1日、今年も元旦を迎えた。昨年の元旦は能登地震で、正月気分は吹っ飛んだ。私は初詣のために家の近くの熊野神社の庭で、参拝の順番待ちにつくられた蛇行する列にいた。千葉県でも足元が長く揺れた。古くは新潟地震、13年前の東日本大震災と、大きな地震をそれぞれで体験しているので、その地震も大きなものであると直感した。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関①】牛山 泉(足利大学 顧問・名誉教授)「日本の産業変革を担う洋上風力発電」
日本の産業界は自動車のEV化などで産業構造が変革の局面を迎えており、これを救うのは浮体式を中心とする洋上風力発電であり、本年はその社会実装の始まりであると期待しております。さらに、本年は排他的経済水域における海域利用の法案成立が期待されることから、特に浮体式洋上風力発電が注目される年となるでしょう。 -
【年頭所感・2025年:企業㊺】馬上 丈司(千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役/一般社団法人日本PVプランナー協会 専務理事)「数字を弄ぶのではなく地に足の付いた未来への議論を」
高い理想を追い求めて努力した結果として、その手前に辿り着くことはあっても、低い理想に照準を合わせた先で、それを超える高みに至ることはできない。現役世代の目先の利害だけに拘泥することなく、将来世代への責任を果たしていくという意識を持ち、未来に向けた地に足のついた政策議論に速やかに取り組む一年としたい。 -
【年頭所感・2025年:企業㊻】鈴木 伸一(株式会社エクソル 代表取締役社長)「『利他』と『共創』が実現する地球の未来、そして地球維新 ~クライシスの時代・大転換の今を乗り越えるために~」
「バタフライ・エフェクト」。最初の蝶の羽ばたきが次々と希望の連鎖を引き起こし世界を大きく変えることがある。その最初の羽ばたき、蝶になろうではありませんか。これまで人類が自分たちの利益や快楽しか考えて来なかった、その心のあり方「悪想念」を止め払拭し、俱にこの幼い世界を変えましょう。 -
【年頭所感・2025年:企業㊼】品田 正弘(パナソニック株式会社 代表取締役 社長執行役員 CEO)「これまで築いてきた土台を起点に新たな可能性を切り開く1年に」
今年の干支「乙巳」は、植物が成長し広がる意味を持つ「乙」と、脱皮により再生、成長していく「巳」に象徴される年です。そのような年にふさわしく、これまで築いてきたさまざまなビジネスパートナー、ステークホルダーの皆様との「縁」をさらに広げ、新たな可能性を生み出し、理想の未来に向けて共創し、共に成長していく年にしていきたいと考えています。 -
【年頭所感・2025年:企業㊽】山口 敦治(ENEOS株式会社 代表取締役社長 社長執行役員)「年頭所感」
基盤事業へも投資をして確かな収益の礎として磨いていきます。また、エネルギートランジションについても『やる意義』を明確にした上で、投資により収益化するための具体的な案件に着手し、長期ビジョンに向けて2030年、2035年へつなげていきます。 -
【年頭所感・2025年:企業㊶】青柳 亮子(シュナイダーエレクトリックジャパン カントリープレジデント)「2025年 年頭所感」
日本でも年末にかけて第7次エネルギー基本計画をきっかけに様々な議論がなされましたが、生成AIの本格台頭に伴う世界的な電力需要の急加速と、それに伴うデータセンター業界の変化を非常に近い場所で感じてきた立場として、これからのエネルギー業界が直面する課題に気の引き締まる思いです。 -
【年頭所感・2025年:企業㊷】張 熙載[ジャン・ヒジェ](Q.ENEST[キューエネス]ホールディングス株式会社 代表取締役)「GX時代における再生可能エネルギープラットフォーム事業のさらなる拡大に向けて」
Q.ENESTグループは、本年も再生可能エネルギーのプラットフォーム事業を推進し、日本の再生可能エネルギーの普及ならびにGX(グリーントランスフォーメーション)の発展のために挑戦を続けてまいります。 -
【年頭所感・2025年:企業㊸】大場 龍夫(株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役)「人類全滅の危機に必要な私たちの変化とは?」
今こそ、日本が立ち上がる時です。それはもちろん軍事ではなく、お金でもなく、人間の尊厳を爆発させる教育によって、恒久世界平和と問題解決力の飛躍的向上によって、価値生産革命を伴う文化成長発展モデルとなり、世界をリードしていくべきではないでしょうか。 -
【年頭所感・2025年:企業㊹】小山田 大和(早稲田大学招聘研究員/合同会社小田原かなごてファームCEO)「推譲の精神を広げる『良い』営農型発電とその担い手を創る」
「かなごて農学校推譲館」を当該発電所で行い、営農型や六次産業化、報徳思想、自然栽培農業、サーキュラーエコノミーなどの実践を学ぶ教育プログラムを展開します。