- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：水素
-
シンガポールへの再エネ水素供給サプライチェーン構築へ検討開始【商船三井／川崎重工ほか】現地データセンター消費電力用
商船三井、川崎重工業ほか合計5社は、シンガポールのデータセンター運営会社ケッペル社が同国で運営するデータセンター向けの電力供給用発電の燃料として、水素を活用する共同検討を行うことで合意した。他に産業用ガス生産事業・エンジニアリング事業を展開するイギリス資本のリンデ・ガス・シンガポール社や、タンクターミナル保有・運営事業を展開するオランダのヴォパックLNG社も5社の参画メンバーに含まれている。 -
アンモニア輸送事業に再参入決定【商船三井】脱炭素燃料としての注目の高まり受けて
商船三井は5月、米国のアンモニアトレーダーであるトラモ社（Trammo）と3万5,000立方m型アンモニア／LNG輸送船「グリーンパイオニア」による定期傭船契約を締結した。 -
アンモニア混焼技術実用化に向けた技術開発2事業を採択【NEDO】将来的なアンモニア専焼も視野に
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は5月、石炭火力発電所でアンモニアを混焼するための技術開発事業2テーマを採択した。今般採択が行われた「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／アンモニア混焼火力発電技術 研究開発・実証事業」では、既設の石炭火力発電設備へのアンモニアバーナの導入による石炭との混焼技術の開発を行うとともに、燃料としてアンモニアを安定的かつ安価に調達する可能性について調査する。 -
≪NEDO・アンモニア混焼実証≫①既設ボイラで汎用性の高いアンモニア混焼目指し技術開発開始＝Jパワー／中外炉工業／電中研ほか
テーマは「CO2フリーアンモニア燃料 火力発電所での利用拡大に向けた研究開発」。工業炉向けに開発されたアンモニアバーナの大容量化を図り、既設石炭ボイラでのアンモニア混焼に向けた技術開発を行う。このアンモニアバーナ開発により、多様なボイラ形式へ適用できる汎用性及び、石炭-アンモニア混焼の最適燃焼によるアンモニア混焼率拡大の可能性を検討する。 -
≪NEDO・アンモニア混焼実証≫②運転中の100万kW石炭火力でアンモニア混焼実施へ＝JERA／IHI
JERA及びIHIはアンモニア混焼を行う本NEDO事業において助成事業として採択を受けた。採択テーマは「100万kW級石炭火力におけるアンモニア20%混焼の実証研究」だ。その名の通り、稼働中の石炭火力であるJERAの碧南火力発電所4号機（愛知県碧南市、発電出力：100万kW）において2024年度にアンモニア20%混焼の実施を目指す。 -
舶用燃料としてのアンモニアのガイドライン策定へ【三菱重工グループほか】毒性ハンドリングを中心に
三菱重工業は、グループ会社である三菱造船と三菱重工マリンマシナリが、アンモニアを輸送用燃料として安全に使用するためのガイドラインを開発する新プロジェクトを開始することを発表した。英国の船級協会であるロイド・レジスター・グループ（Lloyd’s Register Group Limited, LR）と同研究所が協働し、船舶燃料としてのアンモニアを安全に使用することで海運業界の脱炭素化を目指す。 -
低CO2排出型荷役機械を導入へ【商船三井】動力の燃料電池化で港湾の脱炭素達成へ貢献も視野に
商船三井は5月、船舶用エンジン製造や港湾クレーン製造などを行う三井E&Sマシナリーと、港湾荷役危機への水素燃料導入に向けた共同検討を行うことで合意した。その一環として、三井E&Sマシナリーが開発した新型のタイヤ式トランスファークレーン（RTG、海上コンテナの積み下ろし車両）を、神戸国際コンテナターミナル（KICT、運営は商船三井）にて商船港運（神戸市中央区、商船三井のグループ会社）が導入することが決まった。 -
グリーンイノベーション基金内の水素関連開発計画策定【経産省】総額最大3,700億円／公募7月1日まで
経済産業省は5月、2050年脱炭素目標達成のために令和2年度（2020年度）第3次補正予算で組まれた総額2兆円のグリーンイノベーション基金を用いて実施される水素関連研究開発・社会実装計画を策定した。 -
水素焚き工業炉バーナを開発【東邦ガス】NOx抑制技術を採用、交換コストも抑制
東邦ガスは、水素を燃焼する工業炉バーナ（本体部型式：SRTN-100）を開発した。都市ガス用シングルエンドラジアントチューブバーナで水素燃焼技術が活用されるのは本件が国内初とされている。 -
車載水素エンジンを開発、レースで実践投入へ【トヨタ自動車】デビュー戦でFH2R製再エネ由来水素の供給も決定
トヨタ自動車は、水素を燃料として用いるエンジンを開発している。今般、そのエンジンを競技車両に搭載し、国内の自動車レースであるスーパー耐久シリーズ（S耐）に参戦することを発表した。 -
舶用水素エンジンを共同開発へ【川崎重工／ヤンマーパワーテクノロジー／ジャパンエンジン】純国産メーカーとしての技術を結集
川崎重工業、ヤンマーパワーテクノロジー、ジャパンエンジンコーポレーションの3社は4月、コンソーシアムを結成し、外航・内航大型船向けに世界に先駆けて舶用水素エンジンを共同開発することに同意した。 -
グリーン水素の工場・店舗供給試験開始へ【山梨県／東電HD／東レ】P2Gの社会実証に向けて共同事業体設立も検討
山梨県、東京電力ホールディングス（HD）、東レの3者は、P2G（Power to Gas）の実用化を視野にした新たな事業展開を図るための共同事業体設立検討について合意。4月に基本合意書を締結した。県内の大口需要家である工場に三浦工業が製造した純水素ボイラーやパナソニック製の純水素型燃料電池、大規模店舗に純水素燃料電池を設置し、需要サイドの実地で水素を利用する実証試験を、全国に先駆けて6月から開始する予定だ。 -
「太陽光用いてCO2からギ酸製造」人工光合成研究で大きな成果＝豊田中央研究所
豊田中央研究所（愛知県長久手市）は、ギ酸を生成する人工光合成研究において、従来の水準を大幅に上回る変換効率を実現する研究成果を発表した。植物の光合成を模して、太陽エネルギーとCO2で有用な化学品を合成する技術、人工光合成。脱炭素に向けた動きが加速する中、排出されたCO2を有効利用するカーボンリサイクルとしても注目を集めている。 -
工場排出CO2を循環するプラント実証開始【デンソー】再エネ電力＋水素＋メタネーションでカーボンリサイクル
デンソーは、再エネ電力・水素・メタネーションなどを組み合わせた工場排出CO2循環・カーボンリサイクルのプラントを同社安城製作所電動開発センター（愛知県安城市）内に建設。実証実験を展開している。 -
下水汚泥由来の水素製造技術開発を官民で開始【JBEC／戸田建設ほか】水素製造と下水汚泥減容の両立目指す
下水汚泥から水素を製造する技術が事業化に向けて動き出した。同技術の開発の舞台は東京都砂町水再生センター内の下水道技術研究開発センター。東京都砂町水再生センター内の下水道技術研究開発センターにおいて、下水汚泥乾燥技術とJBECのガス化技術を組み合わせた実証プラントを設置。発生する下水汚泥を水素リッチなガスとして処理する。
