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カテゴリー：太陽光
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雪災リスク評価手法をアップデート、より高度な分析可能に【東京海上ディーアール】複数の損傷モードを考慮した損失評価も可能
東京海上ディーアール（TdR）は6月、開発した再エネ施設向け雪災リスク評価手法のうち、太陽光発電設備に対する雪災リスク評価の中でも積雪データならびに積雪荷重に対する設備の脆弱性評価手法を改定した。日本全国の任意再現期間の年最大積雪重量の取得がを可能になった。 -
不二越・富山事業所で新たな太陽光発電設備運開 オンサイトPPA採用、年間約240トンのCO2排出削減に貢献
不二越（東京都港区）は、富山県・石川県を中心としたエリアでガス事業・小売電気事業を展開する日本海ガス（富山市）との間で、太陽光発電システムPPAモデルの契約を締結。不二越の製造拠点の一つで同社の創業の地でもある富山事業所（富山市）において太陽光発電システムの運用を開始した。太陽光パネル1,152枚を設置し、発電容量は552.96kWとしている。 -
太陽光発電・蓄電・V2Hの柔軟な組み合わせ可能な新システム発売へ【オムロン】遠隔モニターでの電力需給「見える化」にも対応
オムロン ソーシアルソリューションズ（東京都港区）はこのほど、戸建て住宅向けに、太陽光発電・蓄電・V2Hをユーザーのライフスタイルに合わせて柔軟に組み合わせできるトリプル蓄電システム「KPTPシリーズ」を10月より発売開始すると発表した。 -
電子デバイス製造拠点でオフサイトPPAによる再エネ電力活用開始【東芝グループ】証書による実質再エネとのベストミックス探る
東芝の連結子会社で電子デバイス部門を担う東芝デバイス＆ストレージは、製造グループ会社である加賀東芝エレクトロニクス（石川県能美市）および姫路半導体工場 （兵庫県太子町）に、オフサイトコーポレートPPAにより再エネ電力を導入した。 -
オフサイトコーポレートPPAで追加性のある再エネ供給開始【NTT-AE／コムニック】年間81トンのCO2排出削減へ
コムニック（東京都中央区）は6月、中央区・日本橋にある本社ビルにおいて、NTTアノードエナジー（AE）が新設した太陽光発電所の再エネ由来電力をオフサイトコーポレートPPAにより導入した。本社ビルの年間使用電力量は約22.2万kWhほどだが、本PPA活用によりこのうち約36.5%が再エネ由来の電力となる。 -
《〚インタビュー〛日本PVプランナー協会理事長・森上寿生氏》業界に適正な施工・O&Mを推進し「責任ある太陽光」実現、再エネ主力電源化に貢献
一般社団法人日本PVプランナー協会はこのほど、「EPC・O&M事業者の団体として、2050年の脱炭素社会の実現に向け、太陽光発電の健全な市場発展に努めます」とする新たな理念を発表した。理念改定の狙いや今後の取組みについて、理事長の森上寿生氏にお話を伺った。 -
自社太陽光をFIP転・PPA自社供給【JR東日本／イーレックス】JR常磐線22駅が「RE100」へ
東日本旅客鉄道（JR東日本、東京都渋谷区）と、再エネを多く扱う小売電気事業者のイーレックス（東京都中央区）は6月、オフサイト型コーポレートPPAの実施を決定した。電源は、JR東日本が保有する既存のメガソーラーである「内原太陽光発電所」とする。この発電所は茨城県の三湯町と笠原市に跨り立地する。定格出力は4,200kW。FIT認定案件だが、FIP認定に切り替えた上でイーレックスに発電電力と環境価値を提供する。 -
市内自治会館に5kW太陽光・5kWh蓄電池導入【奈良県生駒市】電動コミュニティビークルの電源などに活用へ／地域脱炭素先行地域事業の一環
奈良県生駒市は今般、市内で運用されている電動コミュニティビークルの電源用として、自治会集会所に太陽光発電設備と蓄電池を設置したことを発表した。本取り組みは、環境省・脱炭素先行地域に選定された生駒市による、先行地域事業（2023年4月・第3回選定）の一つだ。 -
神奈川県開成町の新たなソーラーシェアリングで水稲耕作開始【小田原かなごてファーム】発電121kW、耕作放棄地を再生
合同会社小田原かなごてファーム（小田原市）は、新たなソーラーシェアリング「開成あじさいの里ソーラーシェアリング」を神奈川県開成町で運開させた。パネル下では水稲耕作を行っている。ロンジ・ソーラー製太陽光パネルを200枚設置し設備容量は121kW。ファーウェイ製PCS10台を介して低圧（49.5kW）で系統連系する。 -
北川鉄工所工場で550kWオンサイトPPA開始【大阪ガス】山善との共同事業
大阪ガス（大阪市中央区）の100%子会社で法人向けエネルギー各種事業を展開するDaigasエナジー（大阪市中央区）は、北川鉄工所の新工場「Factory Ⅰ」（ファクトリーⅠ）へのオンサイトPPAサービスを開始した。 -
太陽光コーポレートPPAサービスが累計100MW突破【アーバンエナジー】事業展開2年で達成
JFEエンジニアリングが100%出資する新電力会社のアーバンエナジー（神奈川県横浜市）はこのほど、同社の太陽光発電コーポレートPPAサービスが、累計発電容量100MWを突破したと発表した。同サービスは、2022年度に累計発電容量50MWを達成しており、オフサイトPPA拡大により2年で倍増となった。 -
都バスにEVバス2台導入【東京都／東電HD】営業所に薄型太陽電池設置・EVバスに電力供給
東京都交通局は6月、北自動車営業所（北区）においてEVバス2両を導入。北区・足立区などでの営業路線で運行を開始した。営業所庁舎壁面へ薄型の結晶シリコン系太陽光パネルを約40枚（合計の発電容量は約10kW）設置し、その発電電力を同じく新規に導入した充電器により充電し、走行用電力の一部として活用する。 -
ペロブスカイト太陽電池の共同実証実験を開始【アイシン／大林組】ファスナー固定・独自架台など実導入曲面を想定した新技術を検証
アイシン（愛知県刈谷市）と大林組（東京都港区）は6月、ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた実証実験を共同で開始した。今回の共同実証では、ペロブスカイト太陽電池に関する「容易に交換できる工法」と「発電量を最大化する設置方法」の開発と検証を目的として、大林組技術研究所（東京都清瀬市）の建物に設置し進められている。 -
空港制限区域内にペロブスカイト太陽電池約50平方mを設置【積水化学工業／神戸空港】耐風性能・発電効率などを検証
積水化学工業と、その子会社でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の製造販売を行う積水ソーラーフィルムは、神戸空港（神戸市中央区）にフィルム型ペロブスカイト太陽電池を設置・発電する実証実験を6月に開始した。 -
自社ソーラーシェアリングを20MW規模に拡大へ【クボタ】現在5MWを運用
クボタ（大阪市浪速区）は、脱炭素対応の拡大を目指し、自社で実施しているソーラーシェアリング事業の規模を拡大することを発表した。栃木県・茨城県内において設備容量15MWのソーラーシェアリング新規案件を2025年12月から順次設置する。発電電力の供給先も拡大し、年間CO2排出削減量の約7,800トン上乗せを図る。
