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カテゴリー：太陽光
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郡山市内の工場で太陽光＋NAS電池の再エネ電力自家消費開始【アンリツ／オムロン フィールドエンジニアリング／日本ガイシ】太陽光1,100kW＋蓄電池2,400kWh、約40%の自家消費率も達成
アンリツ（神奈川県厚木市）は、製造子会社である東北アンリツ（福島県郡山市）の第二工場において自家消費用のMWクラス太陽光発電設備を設置した。導入された太陽光の容量は1,100kWで、日本ガイシ製のNAS電池（出力400kW・容量2,400kWh）も同時に導入した。 -
JAXAの月面着陸実証機に電源用の太陽電池提供【シャープ】軽量・柔軟性・高変換効率で探査機搭載を可能に
（国研）宇宙航空研究開発機構（JAXA）が展開する高精度月面着陸実証事業において小型月面着陸実証機（SLIM）が月面に成功裏に着陸したと1月に発表した。実証機の電源として搭載されているのが、シャープ製の太陽電池だ。 -
地元・長野県内食品加工会社とPPA締結【八十二Link Nagano】オンサイトで太陽光から140万kWh再エネ電力供給へ
八十二Link Nagano（八十二リンク・ナガノ、長野県長野市）はこのほど、地元食品製造会社のみすずコーポレーション（長野市）の北アルプス大町工場（長野県大町市）向けに、オンサイトPPAによる太陽光発電システムでの再生可能エネルギー電力の供給を開始した。年間発電量は約139万kWh、施設全体の約3割の電力を賄うことができ、CO2排出量の削減効果は、年間約550トン（20年間で約1万トン）を見込んでいる。 -
工場に自家消費用太陽光発電設備を新設・増設【大塚製薬】CO2排出量削減を推進
大塚製薬は1月31日、徳島県の徳島工場（徳島市）と徳島美馬工場（美馬市）で自家消費用太陽光発電設備が新たに運転を開始し、高崎工場（群馬県高崎市）で太陽光パネルの増設分が稼働したと発表した。これらの太陽光発電設備の新設・増設により、CO2排出量は国内4工場（徳島板野、高崎、徳島、徳島美馬）合計で年間約970トン削減される見込み。 -
新型500W太陽電池モジュールの量産開始【トリナ・ソーラー】全世界へ出荷へ
トリナ・ソーラーは１月、江蘇省常州の同社工場で同社の新型500W太陽電池「Vertex S+ 505W（NEG18R.28）」の量産を開始した。順次、欧州・豪州・アジア太平洋エリアなどへ出荷される。 -
オフサイトPPA活用事業第一弾の3MW太陽光発電所、4月に運開へ【東急／三菱HCキャピタル】東急グループ内の再エネ「自産自消」推進、25年度までに20MW新規開発へ
東急（東京都渋谷区）、電気・ガス小売事業者の東急パワーサプライ（東京都世田谷区）、総合リース業の三菱HCキャピタル（東京都千代田区）、三菱HCキャピタルエナジー（東京都千代田区）の4社は2月、共同で開発を進めていたPPA事業での太陽光発電所が4月に運開することを発表した。合計の発電容量は約3MW。 -
従来比マイナス26%軽量な太陽光新モジュール発売【エクソル】設置屋根の荷重軽減、雨水で汚れ排出しやすくなる水切り加工も
エクソル（京都市中京区）はこのほど、従来製品より約26%軽い太陽光パネルの販売を開始した。カバーガラスの厚みを減らすことで軽量化を実現。質量は17.8kgとなっており、同型サイズ太陽光パネルと比較して屋根に掛かる1平方m当たりの荷重を、約11.2kgから約8.2kgに軽減した。 -
種子島宇宙センターに太陽光発電設備を建設【九電工】JAXAとオンサイトPPA契約
九電工（福岡市）は1月31日、宇宙航空研究開発機構（JAXA）と種子島宇宙センター（鹿児島県南種子町）でのオンサイトPPA（電力購入契約）を締結し、同センター敷地内に太陽光発電施設を建設すると発表した。同センター敷地内用地に出力600kWの太陽光発電設備を建設する。 -
桐生市のミツバ赤城工場へ再エネ電力供給【かんとうYAWARAGIエネルギー】オンサイトPPAを活用
栃木県・群馬県などに本拠を置く企業群に設立されたかんとうYAWARAGIエネルギー（栃木県足利市）は1月、自動車部品メーカーのミツバ（群馬県桐生市）の赤城工場（同みどり市）屋上に設置した太陽光発電設備が稼働したと発表した。パネル容量は263.34kW、想定年間発電量は2万6,515kWh。 -
道内最大、合計2,200kWのソーラーカーポート運開【ソーラーフロンティア】ダイナックス2工場に導入
ソーラーフロンティアは1月29日、北海道を拠点とする自動車部品メーカーであるダイナックス（北海道千歳市）の千歳工場（同）と苫小牧工場（苫小牧市）に、自家消費用カーポート型太陽光発電設備を設置したと発表した。千歳工場は356台分の駐車場に太陽光パネルを2,484枚設置し、12月29日に稼働。発電容量は約1,006kW、想定年間発電量は約102万8,231kWh。苫小牧工場は428台分の駐車場に太陽光パネルを2,982枚設置し、1月22日に稼働。発電容量は約1,207kW、想定年間発電量は約111万3,228kWh。 -
余剰売電最大化に寄与 新たな再エネ自家消費三相システム上市へ【オムロン ソーシアルソリューションズ】出力制御新制度に対応
オムロン ソーシアルソリューションズ（東京都港区）は、余剰売電を最大化する新出力制御に対応した「余剰売電型自家消費三相システム」を4月より発売開始する。出力制御時に必要以上に抑制されていた自家消費分を捨てることなく売電することが可能となった。 -
太陽光遠隔監視サービス「エコめがね」累積3GW突破【NTTスマイルエナジー】ビッグデータ活用・アグリゲーションなど新たな太陽光派生ビジネスの可能性も模索へ
NTTスマイルエナジー（SE）は2月、展開している太陽光発電設備遠隔監視モニタリングサービス「エコめがね」の全国での累積導入容量が3GWを突破したことを発表した。今後、これら10万件の太陽光発電設備のデータを活用したビジネスやアグリゲーション制御など、再エネ電力活用の新たな効率的利活用の方法を開拓する方針だ。 -
2社の自社所有型・自家消費太陽光でEPC担当【シン・エナジー】電気代削減・環境価値・建物断熱効果で底堅い導入需要
関連事業開発や電力小売、施設・設備EPCなど再エネに関するビジネスをトータルで展開するシン・エナジー（神戸市中央区）は1月、自社所有型の太陽光発電自家消費用屋根置き設備のEPCを2社から請け負い、それぞれ運開した事例を発表した。 -
バーチャルPPAで使用電力の実質100%再エネ化達成へ【大塚商会／レノバ】11GWhぶんを追加契約し合計年間24GWhぶんの環境価値提供へ
IT商社大手の大塚商会（東京都千代田区）は、事業で使用する電力を100%再エネ化する。レノバと既に締結していたバーチャルPPAに追加して契約。合計して11MW（ACベース想定値）／約22MW（DCベース最大）、年間発電量予測24GWhとして、大塚商会の年間消費電力全量分の環境価値を供給するとした。 -
合計約15MWのオンサイト太陽光PPA締結【イオンモール／サントリニティ】12店舗にソーラーカーポート導入
サントリニティとイオンモールは、オンサイト太陽光PPAの包括契約を締結した。 国内のイオンモール12店舗の屋外駐車場に合計約15MWのソーラーカーポートを設置し、発電した再エネ電力をイオンモール各店舗へ供給、イオンモールは自家消費する。これにより約1,800万kWhの消費電力をCO2フリーの再エネで賄えることになる。
