- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2022年
-
連載「100％自然エネルギー地域をゆく112」日本国内の自然エネルギー電力の割合（2021年度） ～FIT制度開始から10年間の軌跡
FIT制度で実際に導入された自然エネルギーの発電設備は全体でどのぐらいの設備容量になったのでしょうか。また、年間の発電電力量はどのくらいになっているのでしょうか。日本国内で自然エネルギーがどれだけ導入されているかを、2021年度の最新データで見ながら、FIT制度開始後、10年間の軌跡を振り返ってみたいと思います。 -
新モデル・新設計の交流集電箱と直流接続箱を発売【TAOKE】太陽光発電所電気設備更新・リパワリングの需要に訴求
遠隔監視システム「Smart PV」のTAOKE（東京都港区）はこのほど、交流集電箱（AC202ボルト、9入力回路）と直流接続箱（DC1,000ボルト／1,500ボルト／600Wモジュール専用）の販売を開始した。 -
水素自動車向け専用補償特約を展開へ【三井住友海上／あいおいニッセイ同和損保】最寄りの水素ST撤退時にレンタカー費用を実費補償
三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険は、燃料電池自動車（FCV）などの水素を燃料とする水素自動車専用の自動車保険特約「水素ステーション稼働停止時のレンタカー費用特約」を販売開始する。 -
バイオエタノール燃料の社会実装に向けた技術研究組合設立【ENEOS／トヨタ自動車ほか】「自動車のCN化」の一環として
国内の自動車メーカーや石油会社が共同で、バイオエタノール燃料製造の開発研究を行う。ENEOS、スズキ、SUBARU、ダイハツ工業、トヨタ自動車、豊田通商の6社は、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を、福島県大熊町のインキュベーションセンター内に設立した。 -
AI技術で風車タワーの外観・溶接検査を自動化【東芝デジタルソリューションズ】検査員による目視検査を合理化するデジタル技術実証実験成功
IoTやAI、DXに係る諸ソリューションを展開する東芝デジタルソリューションズは、風力発電用タワーメーカーのスペイン・GRI社のセビリア工場（スペイン）において、画像AIを用いた外見検査に関する実証実験を実施。大型構造物に対する高精度な外観・形状検査に成功した。 -
地球温暖化対策で官民連携する協定締結【福岡市／西部ガス】水素利活用拡大含め関連イノベーションでも協業へ
福岡県福岡市と、同市を中心に都市ガス事業を展開する西部ガス（博多区）は、「地球温暖化対策に関する連携協定」を締結した。地球温暖化対策を官民で包括的・着実に推進する。西部ガスが地球温暖化対策に関して自治体と連携協定を結ぶのは初。 -
狭小スペース設置可能な新モジュール開発【エクソル】内部セル適正化により電圧上昇、パネル2枚でPCS駆動可能に
エクソル（京都市中京区）はこのほど、太陽光パネル「VOLTURBO（ボルターボ）」を開発した。太陽電池セルを全て直列に繋ぐ内部構造にすることでパネルを高電圧化し、2枚以上からのPCS接続での発電を実現した。これにより対象外だった狭小住宅への設置や狭い屋根スペースを活用して搭載枚数を増やすことなどが可能となった。 -
兵庫県たつの市でメガソーラーの運用開始【ガスパル】自社保有・運用3施設目
大東建託100%出資会社でLPガス設備工事を手がけるガスパル（東京都品川区）は兵庫県たつの市に「たつのメガソーラー発電所」を建設し、8月から運用を開始した。発電出力量は1,700kWで、想定年間発電量は約325万kWh。FIT期間終了後にはガスパルと大東建託グループ内で消費し、将来的には入居者への供給も目指す。 -
太陽光発電設備のメンテナンス合弁会社を設立【静岡ガスエンジ／イクト】静岡ガスグループ所有の設備向け
静岡ガスグループで工場設備の設計・施工を担う静岡ガス・エンジニアリング（静岡県富士見市）と太陽光発電開発のイクト（同袋井市）は8月4日、太陽光発電設備のメンテナンスを行う合弁会社SGI（エスジーアイ）メンテナンスを設立した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第77回」MC4互換コネクタの劣化による発電量低下
太陽光パネルの配線を接続するコネクタとして、MC4コネクタが事実上の業界標準となっているが、この部分がトラブルを起こして発電量低下や焦損を招く事例が多発している。 今回紹介するのもMC4コネクタの接触不良による発電量低下事例だ。 -
周南市南陽事業所にバイオマス混焼発電所を新設【東ソー】将来的にバイオマス専焼に切り替えへ
総合化学メーカーの東ソー（東京都港区）はこのほど、南陽事業所（山口県周南市）にバイオマス混焼発電所を新設すると発表した。同事業所にある老朽化した自家用石炭火力発電所の一つを廃止し、新たにボイラー1基や蒸気タービンなどを設置する。発電出力は7万4,000kW。すでに7月に着工しており、2026年4月に発電を開始する予定。 -
カートリッジ式車載蓄電池の規格化・実用化検討開始【CJPT／ヤマト運輸】車載蓄電池容量削減・物流ダウンタイム削減など目指し
商用車の電動化推進を目指してトヨタ自動車・いすゞ自動車・日野自動車が設立した共同会社であるCJPT（コマーシャルジャパンパートナーシップテクノロジーズ）と、宅配便事業大手のヤマト運輸は、電動車の充電マネジメントの一環として、カートリッジ式（脱着式）バッテリーの規格化・実用化に向けた検討を開始した。 -
EV商用軽バンを2023年度に導入へ＝CJPT
スズキ、ダイハツ工業、トヨタ自動車、CJPT（コマーシャルジャパンパートナーシップテクノロジーズ）の4社は、商用軽バン電気自動車（EV商用軽バン）に関して、2023年度導入を目指して取り組むことに同意した。 -
非化石証書代理購入サービス提供開始【インフォメティス】企業の脱炭素を後押し
インフォメティス（東京都港区）はこのほど、脱炭素経営を支援する「非化石証書代理購入サービス」の提供を開始した。契約変更が困難なテナント入居のオフィスや店舗でも、電力需給契約の変更なしで使用電力の実質的な再エネ化を実現できる。 -
《【写真レポート】スマートエネルギーWeek[秋]2022》3日間合計約3万人が見つめた「脱炭素実装」の未来絵図
2022年8月31日から9月2日の3日間、エネルギー関連ビジネス商談・展示会「スマートエネルギーWeek[秋]」が東京ビッグサイトを舞台に開催された。3日間合計で約3万人が来場した。話題の中心はやはり「2050年カーボンニュートラル」だった。脱炭素ソリューションを提示した各ブースからのピックアップを本稿では取り上げる。
