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アーカイブ：2025年
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≪【特集】全国小水力大会≫ブースピックアップ②日本エンヂニヤ
全国小水力利用推進協議会創立20周年記念「全国小水力発電大会～第10回さいたま～」（全国小水力発電大会実行委員会・全国小水力利用推進協議会主催）が、11月5日（水）・6日（木）の2日間、大宮ソニックシティ（小ホール・B1F第1～第5展示場）で開催される。 -
≪【特集】全国小水力大会≫ブースピックアップ①三峰川電力
全国小水力利用推進協議会創立20周年記念「全国小水力発電大会～第10回さいたま～」（全国小水力発電大会実行委員会・全国小水力利用推進協議会主催）が11月5日（水）・6日（木）、大宮ソニックシティ（小ホール・B1F第1～第5展示場）で開催される。 -
赤沢亮正・経済産業大臣「〝経済成長と脱炭素〟同時実現へ国産『ペロブスカイト』に期待」≪新大臣インタビュー≫「洋上風力」撤退要因分析後、速やかに事業者再公募へ
発足した高市早苗内閣で、経済産業大臣に就任した赤沢亮正氏が、本紙はじめメディアのインタビューに対応した。エネルギー政策・GX政策から、前内閣で経済安全保障大臣として担当した日米貿易協商から得た視点など、幅広に語った。 -
≪【特集】小水力発電大会≫大会実行委員挨拶「20年から更に先へ 真の持続可能なエネルギー・持持続可能な地域社会を小水力で」
全国小水力利用推進協議会創立20周年記念「全国小水力発電大会～第10回さいたま～」（全国小水力発電大会実行委員会・全国小水力利用推進協議会主催）が11月5日（水）・6日（木）、大宮ソニックシティ（小ホール・B1F第1～第5展示場）で開催される。 -
≪【特集】第10回全国小水力発電大会≫小水力発電の「これまでの20年・これからの20年」考える大会開催へ
全国小水力利用推進協議会創立20周年記念「全国小水力発電大会～第10回さいたま～」（全国小水力発電大会実行委員会・全国小水力利用推進協議会主催）が、11月5日（水）・6日（木）の2日間、大宮ソニックシティ（小ホール・B1F第1～第5展示場）で開催される。 -
DCへの展開念頭に冷却ソリューションの取り扱い開始【シュナイダーエレクトリックジャパン】日本市場向けに最適化した液冷システム含め包括的に提案
シュナイダーエレクトリックジャパン（東京都港区）はこのほど、データーセンター（DC）などの冷却ソリューションとして、Motivair（モチベアー）社の液体冷却製品を加えたポートフォリオを発表した。 -
そらべあ基金が106・107基目の太陽光発電設備寄贈園を募集中 「ご当地版」として千葉県柏市・新潟県全域に所在の幼保園が募集対象
特定非営利活動法人そらべあ基金（東京都港区）が2008年より実施している、地球環境保全を目的にした再エネ普及啓発と子どもたちへの環境教育の取り組み。今般、その中の幼保園へ太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈するプロジェクトにおいて、新規の募集が開始された。 -
発電性能向上・外観デザインブラッシュアップを両立した新型ソーラーカーポート発売【ネクストエナジー・アンド・リソース】住宅との一体感にこだわりの設計盛り込む
ネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ヶ根市）は、住宅向けのソーラーカーポートの新ブランドである、両面発電太陽光モジュールを採用した「Harmost（ハーモスト）」（型式＝NER-HM1）の製品販売をこの10月より開始した。 -
マクニカとチャレナジーが垂直軸型小型風力発電機事業で協業へ 本体の堅牢性活かし非常用電源需要を深耕
マクニカ（神奈川県横浜市）とチャレナジー（東京都墨田区）は、販売総代理店契約を締結し、災害時の非常用電源として活用できる堅牢性の高い小型風力発電機の提供を開始すると発表した。 -
都内3ホテルにPPAで生の再エネ電力供給開始【シナネンHDほか】年間合計199トンのGHG削減に貢献
シナネンホールディングスの子会社であるシナネン（東京都品川区）は、オフサイトフィジカルコーポレートPPAのスキームを活用し、小売電気事業者として需要家である都内宿泊施設に対して太陽光発電所由来の生の再エネ電力供給を開始した。 -
福岡県飯塚市の2MW太陽光をFIP転・蓄電池併設化へ【東京センチュリーほか】FIT制度下で出力制御されていたぶんの発電電力を市場取引可能に
東京センチュリー（東京都千代田区）は、グループ会社である京セラTCLソーラー合同会社が運営・管理する「福岡・飯塚第一メガソーラー発電所」（福岡県飯塚市）に関して、現行でFIT制度認定を受けているところを、FIT制度認定に移行する「FIP転」を行うこと、および蓄電池を併設することを柱とするプロジェクトを立ち上げた。 -
MS社用新規開発太陽光発電所が合計100MWに到達【自然電力】RE100達成用に追加性のある再エネ電力を供給
自然電力は10月、マイクロソフト コーポレーションと締結した再エネ長期購入契約で国内において開発した太陽光発電設備の合計容量が100MWに到達したことを発表した。両社は2023年10月に犬山太陽光発電所（愛知県犬山市、25MW）由来の環境価値を供給するバーチャルPPA締結を皮切りに、再エネ電源として九州エリアと中国エリアにおける新規太陽光発電・合計3カ所の開発に着手している。 -
鉄道運行停止した線路上で発電する「レールPV」実証実験開始【JR九州】佐土原駅で再エネ電力を地産地消
九州地方を営業エリアとする九州旅客鉄道（JR九州）と、太陽光発電事業を行うウエストホールディングスは10月、JR九州管内で鉄道利用が停止されているレール上に太陽光発電システムを設置し発電する「レールPV」の実証実験を開始した。 -
HEMS機器をバージョンアップ、機能性向上【パナソニック】FIT制度・初期投資支援スキームに対応する新機能も
パナソニック エレクトリックワークス社は、同社のホームエネルギーマネジメントシステム（HEMS）の中核機器である「AiSEG3」を2026年1月にバージョンアップすることを発表した。同バージョンアップと同時に、AiSEG3をスマートフォンで操作できる新たな専用アプリ「AiSEG3アプリ」の配信も開始する予定。 -
PPAで「追加性のある」新規水力から再エネ電力調達開始＝長野県／中部電力ミライズ／セイコーエプソン
「RE100」加盟企業のセイコーエプソン（長野県諏訪市）と中部電力ミライズは、長野県企業局の水力発電所「越百のしずく発電所」（1,500kW）を電源とするオフサイト型フィジカルPPA方式を用いた電力地産地消の取り組みを開始した。
