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タグ：新エネルギー新聞2021年(令和3年)08月16日付
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バイオマス燃料の混焼率最適化システムを販売【郵船出光グリーンソリューションズ】石炭火力発電所向け
郵船出光グリーンソリューションズ（東京都品川区）はこのほど、石炭火力発電所向けにバイオマス燃料の混焼率を最適化するシステム「BAIOMIX」（バイオミクス）を開発し、8月に販売を開始すると発表した。 -
陸上風力発電所「さらきとまないウインドファーム」の更新工事に着手【Jパワー】1,650kW風車×9基から4,300kW風車×4基の構成へ
電源開発（Jパワー、東京都中央区）の100%出資子会社であるジェイウインドは、陸上風力発電所「さらきとまないウインドファーム」の更新工事（リプレース）に着手した。設備の高経年化を踏まえ、現在は単機出力1,650kWの風車を9基設置している発電所構成を、単機出力4,300kW（シーメンスガメサ製）の風車4基に建て替える。 -
トーヨーカネツの施設屋根に自家消費型太陽光設置【Looop】電気料金削減＋BCP対策の両立実現
Looop（東京都台東区）は、エネルギー施設建設・物流設備開発を行うトーヨーカネツ（東京都江東区）の拠点の一つに、自家消費型の太陽光発電設備を設置・導入した。環境省の事業である「令和2年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金（サプライチェーン改革・生産拠点の国内投資も踏まえた脱炭素社会への転換支援事業）」を活用した。 -
北海道江差町の21MW陸上風力を取得、リプレースへ【Jパワー／シン・エナジー】風車5基構成に改め2022年12月に運開予定
電源開発（Jパワー、東京都中央区）とシン・エナジー（神戸市中央区）は、北海道江指町で陸上風力発電所の共同運営に乗り出す。発電所は現状、出力750kW風車28基を導入し、発電容量は21MWとなっている。これを、出力4.2MWの大型風車を5基採用し21MWの発電所へとリプレースする。運開は2022年12月を予定。 -
COP26開幕直前 国内「カーボンプライシング」の現在地
COP26（第26回気候変動枠組条約締約国会議、英国・グラスゴー）の開幕を今週に控え、各国が策定するCO2を始めとした温室効果ガス排出対策に注目が集まる。その具体的な手法の代表例のひとつがカーボンプライシング（CP）だ。 -
新型感染症ワクチン保管用冷凍庫向けバックアップ蓄電池の出荷開始【エリーパワー】停電時でも冷凍保存を継続可能に
エリーパワー（東京都品川区）はこのほど、可搬型蓄電システム「Power YIILE3（パワーイレ・スリー）」をツインバード工業製ワクチン保管用冷凍庫「SC-DF25WL DEEP FREEZER（ディープフリーザー）25Ｌ」の非常用バックアップ電源として利用できることを独自に確認し、出荷を開始した。 -
地熱発電由来グリーン水素の製造・輸送実証開始【大林組】系統連系困難な地のエネキャリアとして水素が機能
大林組が大分県九重町において建設を進めていた、地熱発電設備及びその発電電力から製造したグリーン水素を製造するプラントが7月、完工した。発電した電力からグリーン水素を製造することで、水素をエネルギーキャリアとして需要家へ供給する。 -
「水素エンジン」搭載車両、レース参戦第2戦はトラブル無しで完走【トヨタ自動車】地元産グリーン水素を供給し「地産地消」実現
燃料として水素を用いるエンジン、「水素エンジン」の開発の一環として、カローラをベースにした水素エンジン搭載車両で「スーパー耐久レース」（S耐）シリーズに参戦しているトヨタ自動車。今回のレースでは地熱由来のグリーン水素をオートポリスに輸送し供給した。 -
≪FOCUSインタビュー≫法人の再エネ需要家の集まり「再エネ100宣言 RE Action」参加団体が150団体突破
再エネ100宣言 RE Action（アールイー・アクション）の参加団体が150団体を超えた。菅総理による「2050年カーボン・ニュートラル」の所信表明から問い合わせが急増しており、年内には200団体に達しそうな勢いだ。 -
超高圧・高圧電線絶縁用ポリエチレンの生産能力を増強へ【ENEOS】アジアにおける洋上風力用途などの需要増受け
ENEOSの100%子会社で工業用ポリエチレンの製造・販売を行うENEOS NUC（川崎市川崎区）は、超高圧・高圧電線の内部で絶縁用に使用されるポリエチレンの生産能力を約3万トン増強する設備投資を行う。 -
高圧・特高メガソーラ向けラージセルモジュール2機種を受注開始【リープトンエナジー】生産能力増強し需要増に対応へ
リープトンエナジー（兵庫県神戸市）はこのほど、高圧・メガ・特高向けに210mm角ウェハを使用した55／66セルモジュール2種を発表し、受注を開始した。同社は、中国の自社工場に182mm角に加えて210mm角パネルの製造ラインを増設し、両サイズのラージセルパネルをラインアップする。 -
PERCセル型モジュールが変換効率23.03%達成【トリナ・ソーラー】MBBなどの技術投入し実現
トリナ・ソーラーはこのほど、210mm高効率PERCセル66枚で構成した独自のp型高効率単結晶モジュール「Vertex」が、アパーチャ面積（開口部）でのモジュール変換効率23.03%を達成したと発表した。 -
横浜支店と歴史博物館で新たに再エネ由来電力の活用開始【日本郵船】ハマウィングを通じて横浜市が発行するグリーン電力証書を活用
日本郵船は、自社事業所2カ所で新たに再エネ電力の活用を始める。横浜市風力発電所「ハマウィング」を通じて横浜市が発行するグリーン電力証書を受けることで、再エネ由来とみなされる（実質再エネ）ことになる。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫DAIJU
太陽光発電設備、環境衛生などを事業とするDAIJU（大阪市）は、FIT制度以前、余剰電力買取制度の頃から太陽光を手掛けており、全量売電が開始されてからも自家消費型のチームを残して提案を継続していた。それは「いずれFITは終わり、自家消費型に回帰すると確信していたから」と杉林大樹副社長は話す。 -
