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過去の記事一覧
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≪レポート「下水道展’21大阪」≫「都市型バイオマス」の未来の姿を1万3,000人が目撃
下水道分野における国内有数の展示会「下水道展’21大阪」が、8月17日（火）から20日（金）の4日間、大阪市・インテックス大阪で開催された。今回は、リアルとオンラインのハイブリッド展示会形式で実施された。会期中、インテックス大阪には約1万3,000名が来場、オンラインは約98万PVとなった。 -
島根県津和野町で熱電併給事業展開へ【フォレストエナジー】木質バイオマス燃料は全量を国内産で賄う予定
木質発電事業・事業開発を行うフォレストエナジー（東京都品川区）は7月、島根県津和野町における木質バイオマス発電事業の概要を発表。同時に発電施設の建設開始も明かした。 -
環境省SHIFT事業の支援機関に認定【日新電機】企業のCO2削減対策計画を支援
日新電機（京都市）は、環境省が推進する令和3年度工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業（SHIFT事業）のうち「脱炭素化促進計画策定支援事業」の計画策定の支援を行う支援機関として4月に認定されたと発表した。 -
中部電力洞戸発電所に納入した電力用変圧器と高圧キュービクルが稼働＝日新電機
電力機器メーカーの日新電機（京都市）が中部電力洞戸発電所（岐阜県関市）に納入した電力用変圧器と高圧キュービクル（高圧受電設備）の初号機が、3月24日より運転を始めた。日新電機にとって、中部電力向けとしてはともに初納入となる。 -
開発パネルが製造ライン品でも変換効率23.56%記録＝トリナ・ソーラー
トリナ・ソーラーは、同社の国家重点実験室（SKL PVST）で独自に開発した量産型210mm×210mm高効率p型PERC太陽電池セルが、23.56%の変換効率の世界記録を樹立したと発表した。この記録は、第三者機関であるCPVT（太陽光発電製品品質に関する国立監督検査センター）により、認定された。 -
エネファーム導入者に太陽光発電設備を無償で提供【ウィザースホーム】新築戸建住宅購入者向け
ウィザースホーム（千葉市）は、同社の新築戸建注文住宅購入者のうち、東京ガスが販売する家庭用燃料電池「エネファーム」を導入する顧客を対象に、太陽光発電設備を無償で提供するサービス「WITHEARTH×ずっともソーラー」を7月1日から開始した。 -
タイで太陽光発電事業へ参画【静岡ガス】現地大学校舎屋根にメガソーラーを設置
静岡ガス（静岡市）は7月8日、タイでエネルギー事業を展開するヴィネットパワーと共同で合弁会社を設立し、同国で太陽光発電事業に参画すると発表した。同事業は、同社初の海外での再エネ案件となる。 -
BLEセンサーをIoTに活用したサービス展開開始【IIJ】必要なサービスをワンパッケージで提供
インターネット接続サービスのインターネットイニシアティブ（IIJ）は7月12日、BLE（Bluetooth Low Energy）センサーを利用して手軽にIoTシステムを構築できる「BLE IoTスターターパッケージ」の提供を開始した。 -
シームレスな外観の住宅用太陽電池モジュール新モデル発売へ【シャープ】多様な屋根形状に対応する複数タイプの形状設定
シャープは住宅用太陽電池モジュールのフラッグシップモデル「BLACKSOLAR ZERO」シリーズ4機種（NQ-254BM／NQ-180BM／NQ-130LM／NQ-130RM）を、10月中旬に発売すると発表した。計2万台の月産台数を予定する。 -
ドローン活用含む再エネ分野の点検ソリューションサービスを開始【A.L.I.Technologies】エアロダインジャパンと共同ユニット組成
無人小型飛行体（ドローン）によるソリューション提供事業を展開するA.L.I.Technologies（東京都港区）はこのほど、エアロダインジャパン（東京都渋谷区）と、共同ユニットを組成したと発表した。 -
「ポストLiB」目指す新たな車載用蓄電池開発事業がスタート【NEDO】高エネ密度・安全性などで優位
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、車載用蓄電池の新たな技術開発事業を開始する。本事業では、「フッ化物電池」と「亜鉛負極電池」の2種類の二次電池を開発ターゲットとした。安価で供給リスクの少ない材料（銅・アルミニウム・亜鉛・炭素など）を使用し、高エネルギー密度化と安全性確保の両立が可能だ。 -
大型定置式蓄電システムを北海道で系統連系へ【テスラ】6,100kWh、電力市場における運用に向けて
テスラモーターズジャパン（東京都港区）はこのほど、大型蓄電システムMegapack（メガパック）を使った、電力卸市場、需給調整市場、容量市場に対応する日本初の蓄電池発電所「北海道・千歳バッテリーパワーパーク」（北海道千歳市）を建設すると発表した。グローバルエンジニアリング、エネ・ビジョンと協働する。2022年夏に稼働を予定している。 -
短時間で中古BEV電池の残存性能診断可能な新手法を試験【日本総研ほか】中古電池「カスケード利用」実現に貢献
日本総合研究所らは、複数のメーカーによる各種電気自動車（BEV）に搭載されていた中古電池の残存価値（性能）評価の技術試験を中国において実施。その結果を発表した。 -
国内2自社工場に自家消費型太陽光発電設備を導入【サニックス】自社設計・施工
サニックス（福岡市）はこのほど、関東の二つの自社工場に自家消費型太陽光発電設備を導入し、運用を開始した。 7月14日に太田工場（群馬県太田市）で開始した太陽光発電設備の容量は約125.6kW、年間自家消費量は11万1,268kWh。これにより約58トンのCO2排出削減量を見込んでいる。 -
【インタビュー】施工の現場から「第64回」アラートメールが発報されなかった事例
太陽光発電所の遠隔監視システムにはさまざまな機種があり、こちらの思った通りには動作しないものも少なくない。例えば、PCSが1台停止するような大幅な発電量低下の場合、アラートメールの発報を当然期待するが、残念ながらメールを送らない機種もある。
