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- 新エネルギー新聞2024年(令和6年)01月08日付
タグ：新エネルギー新聞2024年(令和6年)01月08日付
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≪〚レポート〛JAPAN BUILD TOKYO≫「建設のDX・建設でGX」目指す3万人超が来場
業界最大規模となる建築の先端技術展「第8回JAPAN BUILD TOKYO」（主催：RX JAPAN）が昨年末、東京ビッグサイトで開催され、3万4,443名が来場した。 -
純水素仕様の小型2ストエンジンを開発【丸山製作所】刈払機や防除機の脱炭素化に貢献
刈払機や防除機などの林業・農業用機械の開発製造を行う丸山製作所は、園芸用・農業用・林業用などで用いる小型屋外作業機を指すOPE製品に搭載可能な小型2ストロークエンジンにおいて、100%水素燃料での安定運転に成功した。OPE用2ストロークエンジンを純水素で運転することが確認されたのは世界初と言われている。 -
従来比20%の省エネ実現する新型のICT・通信機冷却用空調機発売へ【NTTファシリティーズ】冷媒R32採用、高い耐震性や設置自由度もポイント
NTTファシリティーズは、事業者向けの通信機空調機「FMACS」（エフマックス）シリーズの最新モデルである「FMACS-Ⅵ（M）」の提供を1月より開始する。ダイキン工業と共同開発した。 -
企業施設内自家消費太陽光＋EV＋空調によるエネマネ検証開始【AiCTコンソーシアム／日産自動車／ダイキン工業／TIS／マツモトプレシジョン】協調制御で利便性・快適性損なわずにエネルギー需給効率化目指す
震災からの復興をスマートシティ構築で目指す（一社）AiCTコンソーシアム（SAC）に参画している、日産自動車ほか計4社は、再エネを電源に、EVと業務用空調をデマンドシステムにするエネルギーマネジメントの構築に向けた実用化検証を開始した。 -
NTT-AEとNTT-Fが技術競技会を合同開催 通信・電力機器保守など熟練の技競う
NTTアノードエナジーとNTTファシリティーズは、12月14日・15日に「技術競技会」を合同で開催した。技術競技会は社員の技術力や顧客サービスの品質向上を目的として2012年に開始されており、NTT-AEが2022年にNTT-Fより電力関連業務の移管を受けてからは、両社合同で実施されている。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑧】大野 輝之（[公財]自然エネルギー財団 常務理事）「日本でも自然エネルギー3倍化への協働を」
自然エネルギー財団では、3倍化の展望をテーマに、まず1月17日に新春セミナーを開催し、3月14日にはREvision2024を開催します。企業、自治体、国の省庁とも建設的な議論を行い、日本のエネルギー転換の加速を目指していきます。本年もよろしくお願いいたします。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑨】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE] 理事長）「GX推進の主軸担う〝自立した再エネ〟の可能性と課題」
今年は、新たなエネルギー基本計画の策定の議論がスタートすると目されています。現行のエネ基は、「2030年46%CO2削減（2013年比）・2050年カーボンニュートラル」という事前に定められた目標への「数字当てはめ」の側面が強かった印象ですが、今回はS（安全性）＋3E（安定供給・経済効率性・環境適合）を念頭に入念に戦略を立て、バランス良くかつ野心的な基本計画にしていく必要があります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑩】柏木 孝夫（東京工業大学 名誉教授）「GX・DXのコラボレーションで日本がカーボンニュートラルのプラットフォーマーに！」
いよいよカーボンニュートラルに向け、エネルギーシステムの転換により、経済社会システムを変革するGX（グリーントランスフォーメーション）を推進する環境が整いました。トランジションの過程において必要なのは産業のコメともいうべき半導体を駆使し、データを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）とGXを一体化した異次元の省エネであり、コージェネレーションは有用なツールとなります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑪】亀山 秀雄（[一社]国際P2M学会会長／[独]環境再生保全機構社会実装支援コーディネーター）「コレクティブインパクトの考えによる技術開発支援と社会実装を加速してカーボンニュートラル社会の早期実現を期待する」
コレックティブインパクトの考え方を導入するためには、研究開発の段階から地域のステークホルダーとの連携を取ることが重要です。地域の特性やニーズを理解した上で、技術開発を進めることで、社会実装の成功率を高めることができます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑫】飯田 哲也（特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「モビリティのiPhoneモーメント」
今日、世界で急拡大しつつある電気自動車（EV）への転換は、モビリティの「iPhoneモーメント」と呼ばれる。2007年にアップルiPhoneが登場し、数年でスマートホン（スマホ）が従来の携帯（ガラケー）を一気に駆逐した状況に相似しているからだ。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究③】加藤 裕之（[一財]新エネルギー財団 業務執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、新年より事務所を新宿区下落合に移転いたしました。これを機に、新エネルギーの導入促進に向けて、皆様方と一体となって一層積極的に取り組んでまいりますので、引き続きご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「行動を、再エネ3倍の実現に向けて」
日本の現在の再生可能エネルギーは、一次エネルギーのたった1割程度に過ぎないから、これを3割にすること自体は他の先進国に比べると難しくない、と感じられるかもしれない。しかし実際には、1割でも限界で軋みをあげている従来のインフラとその運用の仕組みを、大胆に作り直さなければこれ以上は難しい、という瀬戸際にある。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力の導入加速を」
一番大きな影響を受け、しかも原子力発電を廃止したドイツにおいては、洋上風力発電の導入目標を従来の40GWから70GWに引き上げるなど、洋上風力発電は温暖化防止の最有力手段であることに加えて、国家の安全保障を担保する最強手段ともなったのです。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑥】三保谷 明（[一社]日本風力エネルギー学会 会長）「カーボンニュートラル実現に向けた洋上風力発電の導入加速と人材育成」
JWEAでは、風力エネルギーに関する全国の研究・教育機関のネットワーク化を始め、若手・女性の研究者、技術者の育成に向けた取り組みを開始しており、我が国の風力発電導入の更なる加速化に向け、関係各位のご支援をよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑦】佐藤 建吉（[一社]洸楓座 代表理事）「RE100のための〝できる状況づくり〟」
本紙が情報提供している「再生可能エネルギー」は、RE100の目標年度内での実現には、社会受容性を高め導入を加速しなければならない。国民的合意が必要な民主主義の国では、その根本も問われなければならない。
