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カテゴリー：総合
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「ジェット燃料製造でカーボンリサイクル」事業化に向け東芝ESや出光興産など6社の共同検討開始へ
工場排ガスなどに含有されるCO2を基に、ジェット燃料を製造するカーボンリサイクルのビジネスモデル構築の検討が開始される。参画するのは、東芝エネルギーシステムズ（ES）、東芝、東洋エンジニアリング、出光興産、全日本空輸（全日空）、日本CCS調査の6社。 -
自励式高圧直流システムの通電試験を開始【日立ABBパワーグリッド】独・ノルウェー国際連系線プロジェクト
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は12月10日、ドイツ・ノルウェー間を初めて接続する自励式高圧直流(HVDC)国際連系線プロジェクトにおいて、同社が納入するHVDCシステムの通電試験を開始したと発表した。 -
世界初のハイブリッド調相設備の実証を開始【日立ABBパワーグリッド】スコットランドの変電所を利用
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は、静止型無効電力補償装置と同期調相機を組み合わせた世界初のハイブリッド調相設備（電圧調整と電圧損失軽減のための設備）の1年間の実証運転をスコットランドの変電所で開始した。 -
いちご／熊谷組／ニコン／日清食品HDが一挙RE100加盟 日本企業は合計50社の大台に
不動産業・再エネ事業を展開するいちご（東京都千代田区）、ゼネコンの熊谷組（東京都新宿区）、光学機器製造販売のニコン（東京都港区）、食料品製造の日清食品ホールディングス（東京都新宿区／大阪府大阪市）は、事業活用で使用する電力を100%再エネ由来に切り替えることを目指す企業群の国際イニシアチブ「RE100」に加盟した。 -
本社ビルを再エネ100%電力に切り替え＝オリックス自動車／オリックス銀行
オリックス自動車とオリックス銀行は今秋、両社が本社を構えるオリックス乾ビル（東京都港区）で使用するすべての電力を100%再生可能エネルギー由来の電力に切り替えた。 -
エジプト向け配電高度化システム構築を受注【豊田通商】電力供給の安定化・効率化を実現
豊田通商は12月1日、エジプト電力・再生可能エネルギー省傘下のエジプト電力持株会と北カイロ配電公社より、配電システムの高度化事業を受注したと発表した。 -
諸岡協力会新年会開催【諸岡／諸岡協力会】オンライン開催、250人が参加
諸岡（茨城県龍ヶ崎市）・諸岡協力会は1月15日、オンライン新年会を開催し、会員企業など250人が視聴した。本社会議室を配信会場に全国へリアルタイムで配信した。諸岡社長は新年挨拶の中で今年は国土強靭化・グリーン投資・DX推進を重点分野に製品サービスを提供するとした。 -
京セラ、鹿児島国分工場（鹿児島県霧島市）内に研究棟を新設へ
京セラは、情報通信や環境エネルギー分野における研究開発体制の強化を目的に、鹿児島国分工場（鹿児島県霧島市）内に新たに研究棟を建設する。12月18日、地元自治体である鹿児島県霧島市と立地協定を締結。2021年1月より新研究棟の建設を開始する予定だ。 -
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SiCパワー半導体が新型「MIRAI」に採用【デンソー】「1充填850km」燃費向上に貢献
デンソー（愛知県刈谷市）は、SiC（シリコンカーバイド、炭化ケイ素）パワー半導体を搭載した次期型の昇圧用パワーモジュールの量産を開始した。トヨタ自動車の新型燃料電池自動車（FCV）である「MIRAI」にも採用されている。 -
新開発のステンレス鋼が新型FCV「MIRAI」に採用【愛知製鋼】省資源でありながら従来鋼と同等の強度
愛知製鋼（愛知県東海市）は、開発した新たなステンレス鋼が12月より発売になったトヨタ自動車の新型の燃料電池自動車（FCV）である「MIRAI」に採用されたことを発表した。 -
EV用いたDP実証を九州エリアで実施【日産自動車／ENEOS】時間帯による電気料金値差で充電のピークシフト図る
日産自動車とENEOSは、電気自動車「日産リーフ」を利用した、「ダイナミックプライシングによる電動車の充電シフト実証事業」を実施している。福岡県・長崎県のリーフ所有者を対象に11月から開始しており、2021年2月まで実証を行う。参加者の充電データを基に、時間別料金がユーザーの充電行動に及ぼす影響を分析・検証する。 -
新型FCV「MIRAI」の水素タンク生産工場が稼働開始【豊田合成】再エネ・分散型電源の自家消費も推進
輸送機器・電気機器メーカーの豊田合成（愛知県清須市）は、燃料電池自動車（FCV）に搭載する高圧水素タンクの同社生産拠点である「いなべ工場」（三重県いなべ市）のラインオフ式を挙行した。 -
世界の再エネはkWでもkWhでも2025年に「最大電源」へ≪IEA報告≫VREが成長牽引、太陽光は「エネルギーの王」に
国際エネルギー機関（IEA）は、10月に1年間のグローバルなエネルギーの動向を分析する年次報告書（World Energy Outlook2020）、11月に再エネの動向を分析する報告書（Renewables2020）を相次いで発表した。2つの報告書で共通して指摘されたのは、これからの再エネの更なる導入拡大だ。
