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カテゴリー：特集
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≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫②NextDrive
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫③日本エンヂニヤ
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫④アーク・ジオ・サポート
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
【年頭所感・2024年：政策⑪】日暮 正毅（経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課長）「2024年 年頭所感」
再エネ導入拡大にあたっては、地域との共生が重要です。事業規律の強化や、再エネの長期電源化を盛り込んだ、改正再エネ特措法を本年4月に施行します。また、法改正に先立ち、昨年10月には、災害の危険性に直接影響を及ぼしうるような土地開発の許認可の取得をFIT・FIP申請の要件とする改正省令を施行しました。 -
【年頭所感・2024年：企業㊴】大下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭挨拶」
さて、今年の年頭挨拶では、会社全体としての志、存在意義である「パーパス」についてお話させていただきます。私たちは2021年度に2030年を見据えた中長期ビジョンを策定し、その一環としてパーパスを設定しました。 -
【年頭所感・2024年：企業㊵】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭挨拶」
本年は創立満65周年の節目の年となります。京セラが営々と成長発展を続けて来られたのも、高い目標にチャレンジし、地道な努力を継続して来た結果だと思います。今後、京セラがさらに成長発展するためには、常に夢と希望を持ち、高い目標を掲げ、弛まぬ努力を積み重ねていかなければなりません。積極的にチャレンジし、目標を達成することで、充実した素晴らしい一年としたいと考えております。 -
【年頭所感・2024年：企業㊶】加藤 敬太（積水化学工業株式会社 代表取締役社長）「グループ全員の挑戦で一段上のステージへ」
サステナビリティ貢献製品の売上高比率は70%を超えるまでに伸長し、当社グループのESG経営は社外からも引き続き高い評価を得ています。今年は、まずはあと3カ月ある今年度をやり切って営業利益1,000億円を達成し、力強く中期経営計画の2年目に臨みたいと思います。 -
【年頭所感・2024年：企業㊷】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「脱炭素社会の実現に向けた取り組みの推進」
おかげをもちまして、太陽光発電のモニタリングシステムの導入容量は19.5GW、導入件数は8万件、また出力制御対応実績は1万7,500件、自家消費対応件数は4,700件に到達いたしました。これもひとえに皆様のご支援の賜物と感謝いたしております。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑧】大野 輝之（[公財]自然エネルギー財団 常務理事）「日本でも自然エネルギー3倍化への協働を」
自然エネルギー財団では、3倍化の展望をテーマに、まず1月17日に新春セミナーを開催し、3月14日にはREvision2024を開催します。企業、自治体、国の省庁とも建設的な議論を行い、日本のエネルギー転換の加速を目指していきます。本年もよろしくお願いいたします。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑨】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE] 理事長）「GX推進の主軸担う〝自立した再エネ〟の可能性と課題」
今年は、新たなエネルギー基本計画の策定の議論がスタートすると目されています。現行のエネ基は、「2030年46%CO2削減（2013年比）・2050年カーボンニュートラル」という事前に定められた目標への「数字当てはめ」の側面が強かった印象ですが、今回はS（安全性）＋3E（安定供給・経済効率性・環境適合）を念頭に入念に戦略を立て、バランス良くかつ野心的な基本計画にしていく必要があります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑩】柏木 孝夫（東京工業大学 名誉教授）「GX・DXのコラボレーションで日本がカーボンニュートラルのプラットフォーマーに！」
いよいよカーボンニュートラルに向け、エネルギーシステムの転換により、経済社会システムを変革するGX（グリーントランスフォーメーション）を推進する環境が整いました。トランジションの過程において必要なのは産業のコメともいうべき半導体を駆使し、データを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）とGXを一体化した異次元の省エネであり、コージェネレーションは有用なツールとなります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑪】亀山 秀雄（[一社]国際P2M学会会長／[独]環境再生保全機構社会実装支援コーディネーター）「コレクティブインパクトの考えによる技術開発支援と社会実装を加速してカーボンニュートラル社会の早期実現を期待する」
コレックティブインパクトの考え方を導入するためには、研究開発の段階から地域のステークホルダーとの連携を取ることが重要です。地域の特性やニーズを理解した上で、技術開発を進めることで、社会実装の成功率を高めることができます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑫】飯田 哲也（特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「モビリティのiPhoneモーメント」
今日、世界で急拡大しつつある電気自動車（EV）への転換は、モビリティの「iPhoneモーメント」と呼ばれる。2007年にアップルiPhoneが登場し、数年でスマートホン（スマホ）が従来の携帯（ガラケー）を一気に駆逐した状況に相似しているからだ。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究③】加藤 裕之（[一財]新エネルギー財団 業務執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、新年より事務所を新宿区下落合に移転いたしました。これを機に、新エネルギーの導入促進に向けて、皆様方と一体となって一層積極的に取り組んでまいりますので、引き続きご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「行動を、再エネ3倍の実現に向けて」
日本の現在の再生可能エネルギーは、一次エネルギーのたった1割程度に過ぎないから、これを3割にすること自体は他の先進国に比べると難しくない、と感じられるかもしれない。しかし実際には、1割でも限界で軋みをあげている従来のインフラとその運用の仕組みを、大胆に作り直さなければこれ以上は難しい、という瀬戸際にある。
