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カテゴリー：特集
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【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】⑨新エネルギー財団会長賞・審査委員長特別賞 受賞各社
このたび令和３年度「新エネ大賞」の受賞案件が発表された。新エネ大賞は新エネルギーの一層の導入促進と普及及び啓発を図るため、新エネルギーに係る商品及び新エネルギーの導入、あるいは普及啓発活動を広く募集し、そのうち優れたものを表彰する制度で、本年度は60件の応募があった。 -
【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】⑧オムロン ソーシアルソリューションズ
「完全自家消費」に必要なコントローラなどの機能を内蔵し、システム構成を最小化。消費電力に対して発電電力を99%程度の高精度で追従して高速に制御する技術を搭載し、従来は発電抑制していた発電電力を最大化できる。高圧受電でも、一体型保護継電器「KP-PRRV」と組み合わせて、高速高精度追従制御を実現できる。 -
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【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】⑤シーエナジー／小諸市／JA長野厚生連浅間南麓／こもろ医療センター／信州大学／石本建築事務所
産学官一体で「コンパクト＋エネマネ」を実現。市庁舎等と医療施設を集約区域に新築し、一体でエネルギーマネージメントすることで熱融通など効率的に運用する。国内初となる民間事業者による公共下水管路からの下水熱利用も実施。 -
【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】④（一社）持続可能で安心安全な社会をめざす新エネルギー活用推進協議会（JASFA）
【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】④（一社）持続可能で安心安全な社会をめざす新エネルギー活用推進協議会（JASFA） -
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【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】②東急不動産
東急不動産は太陽光発電所、風力発電所、バイオマス発電所を全国70事業（定格容量1,253MW）保有し、本社所在地の渋谷を中心にオフィスビル・商業施設など自社保有施設に再エネ電力を供給する。 -
《特集》「令和3年度 新エネ大賞」決定 「50年脱炭素」・「30年GHG46%削減」視野に合計20件が受賞
このたび令和3年度「新エネ大賞」の受賞案件が発表された。新エネ大賞は新エネルギーの一層の導入促進と普及及び啓発を図るため、新エネルギーに係る商品及び新エネルギーの導入、あるいは普及啓発活動を広く募集し、そのうち優れたものを表彰する本制度に、本年度は60件の応募があった。 -
【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】①TJグループホールディングス
TJグループホールディングスは、木質廃棄物・山林未利用材の資源化を行う都市樹木再生センター、木質バイオマス発電を行うBPS大東、バイオマス電力供給のグリーンパワー大東のグループ3社で、大阪府大東市を拠点として木質資源の地産地消に取り組む。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑩】牛山 泉（足利大学 理事長）「洋上風力発電の社会実装に向けて」
昨年は洋上風力発電の具体的な4つの促進区域における、事業者の採択が行われ、これと並行して4カ所の基盤港湾の整備も動きだしております。今年は洋上風力発電の社会実装に向けた取り組みの元年であり、さらに7つの有望な区域が促進区域となり、次の段階に入ることになります。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑪】山地 憲治（（公財）地球環境産業技術研究機構（RITE）理事長・研究所長）「脱炭素へのトランジションを見極める1年に」
言うまでもなく脱炭素は極めてハードルの高い目標です。現在は電力部門の脱炭素化が注目されていますが、今後、熱部門の脱炭素化を直視しなければならなくなるはずです。その段階で水素や合成燃料が大きな役割を果たすことが期待されます。脱炭素という巨視的な視点と、冷静な現状分析との両方の遠近感を大切にして、立体的に見えてくるソリューションを追求する。技術開発でも企業経営でも、そして政策の制度設計でも、今年は、その見極めのための重要な1年になると考えています。 -
【年頭所感・2022年：企業㊿】池田 真樹（株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
蓄電池がある生活のすばらしさ、環境価値がある再エネ電気の需要家への提供・マッチングシステム構築など、太陽光発電の工事、普及を通じてコトの演出、脱炭素社会へのシナリオを提供していきたいと考えていますので、今年もYKDをどうぞよろしくお願いします。 -
【年頭所感・2022年：協会・団体・自治体⑮】杉山 範子（（一社）日本サステイナブルコミュニティ協会 代表理事 副会長）「持続可能な地域循環型社会実現にむけて」
当協会では、企業だけでなく、自治体、金融機関、大学などの会員とともに、シンポジウムや勉強会を開催するだけでなく、昨年からは、計画から実装へ移すことを主眼に、アンケートによる課題の洗い出しや複数の自治体に対し簡易FS（実現可能性調査）を実施しています。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑤】飯田 哲也（特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP） 所長）「『蓄電池時代』の到来と日本」
これからの10年、太陽光と蓄電池が飛躍的に普及する世界の脱炭素社会への流れに日本も乗れるか、それとも背を向けるか、大きな岐路に立っている。
