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カテゴリー：特集
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【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】④（一社）持続可能で安心安全な社会をめざす新エネルギー活用推進協議会（JASFA）
【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】④（一社）持続可能で安心安全な社会をめざす新エネルギー活用推進協議会（JASFA） -
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【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】②東急不動産
東急不動産は太陽光発電所、風力発電所、バイオマス発電所を全国70事業（定格容量1,253MW）保有し、本社所在地の渋谷を中心にオフィスビル・商業施設など自社保有施設に再エネ電力を供給する。 -
《特集》「令和3年度 新エネ大賞」決定 「50年脱炭素」・「30年GHG46%削減」視野に合計20件が受賞
このたび令和3年度「新エネ大賞」の受賞案件が発表された。新エネ大賞は新エネルギーの一層の導入促進と普及及び啓発を図るため、新エネルギーに係る商品及び新エネルギーの導入、あるいは普及啓発活動を広く募集し、そのうち優れたものを表彰する本制度に、本年度は60件の応募があった。 -
【《特集》「令和3年度 新エネ大賞」受賞者】①TJグループホールディングス
TJグループホールディングスは、木質廃棄物・山林未利用材の資源化を行う都市樹木再生センター、木質バイオマス発電を行うBPS大東、バイオマス電力供給のグリーンパワー大東のグループ3社で、大阪府大東市を拠点として木質資源の地産地消に取り組む。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑩】牛山 泉（足利大学 理事長）「洋上風力発電の社会実装に向けて」
昨年は洋上風力発電の具体的な4つの促進区域における、事業者の採択が行われ、これと並行して4カ所の基盤港湾の整備も動きだしております。今年は洋上風力発電の社会実装に向けた取り組みの元年であり、さらに7つの有望な区域が促進区域となり、次の段階に入ることになります。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑪】山地 憲治（（公財）地球環境産業技術研究機構（RITE）理事長・研究所長）「脱炭素へのトランジションを見極める1年に」
言うまでもなく脱炭素は極めてハードルの高い目標です。現在は電力部門の脱炭素化が注目されていますが、今後、熱部門の脱炭素化を直視しなければならなくなるはずです。その段階で水素や合成燃料が大きな役割を果たすことが期待されます。脱炭素という巨視的な視点と、冷静な現状分析との両方の遠近感を大切にして、立体的に見えてくるソリューションを追求する。技術開発でも企業経営でも、そして政策の制度設計でも、今年は、その見極めのための重要な1年になると考えています。 -
【年頭所感・2022年：企業㊿】池田 真樹（株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
蓄電池がある生活のすばらしさ、環境価値がある再エネ電気の需要家への提供・マッチングシステム構築など、太陽光発電の工事、普及を通じてコトの演出、脱炭素社会へのシナリオを提供していきたいと考えていますので、今年もYKDをどうぞよろしくお願いします。 -
【年頭所感・2022年：協会・団体・自治体⑮】杉山 範子（（一社）日本サステイナブルコミュニティ協会 代表理事 副会長）「持続可能な地域循環型社会実現にむけて」
当協会では、企業だけでなく、自治体、金融機関、大学などの会員とともに、シンポジウムや勉強会を開催するだけでなく、昨年からは、計画から実装へ移すことを主眼に、アンケートによる課題の洗い出しや複数の自治体に対し簡易FS（実現可能性調査）を実施しています。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑤】飯田 哲也（特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP） 所長）「『蓄電池時代』の到来と日本」
これからの10年、太陽光と蓄電池が飛躍的に普及する世界の脱炭素社会への流れに日本も乗れるか、それとも背を向けるか、大きな岐路に立っている。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑥】佐藤 建吉（(一社）洸楓座 代表理事）「世間をこえて社会での文化に ――「再エネ社会受容性」向上！」
私たちは、もはや世界を対象にし、意識し、暮らし＆生活しなければならない。が、なおわが家としてのエコ（＝オイコス）、すなわち地元を大切にすることもSDGsの一つとなろう。その魅力と愛着を虎児に例え、新しい年に取り戻したい。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑦】大野 輝之（（公財）自然エネルギー財団 常務理事）「脱炭素の日本へ 自然エネルギーによる確かな道を」
2030年、2050年に向け、決して同じ過ちを繰り返さないよう、自然エネルギー拡大こそが、脱炭素化への最も現実的な選択であることを明らかにしていきます。自然エネルギー財団の取組に、今年もご注目いただけるようお願います。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑧】柏木 孝夫（東京工業大学 特命教授・名誉教授）「電力システムも大規模と分散型の共存する新時代の幕明け」
コージェネ財団では、引き続き、エネファーム（家庭用燃料電池）を含めたコージェネの更なる普及拡大に向け取り組んでまいります。より一層のご理解とご支援をお願い申し上げますとともに、皆様にとりまして本年が良き年になりますよう祈念いたしまして、新年のご挨拶とさせていただきます。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑨】亀山 秀雄（（独）環境再生保全機構プログラムオフィサー／東京農工大学名誉教授）「ビジョン創発型技術開発により化石資源と新エネルギー利用のハイブリッド利用によるカーボンニュートラル社会形成に期待する」
ネルギーと材料を生産するCO2排出フリーな社会が実現する頃には、日本に3回目の化石賞が与えられるであろう。その受賞理由は、化石資源を有効活用してカーボンニュートラル社会を形成する技術を世界に与えた国となることを期待したい。 -
【年頭所感・2022年：企業㊼】南 洋（LONGi Solar Technology株式会社 代表取締役社長）「世界一のパネルメーカーとして日本向け新製品を投入」
世界で最も選ばれているロンジ製品を日本市場の皆さまにも選んでいただき易い様に、このたび、新製品を投入いたします。PPAや自家消費モデルによる工場等や住宅の屋根上への設置に適した日本向けの特別仕様品です。どうぞ、ご期待ください。
