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カテゴリー：特集
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日本国際賞、吉野彰氏に決定【レポート・上】LiBの開発・実用化に大きな功績
「ノーベル賞と並ぶような世界的な章典を日本から」が創立時のキーワードだった日本国際賞。研究開発で独創的かつ飛躍的な成果をあげた全世界の科学技術者から1985年の第1回より毎年選定されている。その34回目の受賞者が1月30… -
平成29年度新エネ大賞 11件決定 2月14日に表彰式挙行へ
エネルギーイノベーション総合展では、「新エネ大賞」表彰式が執り行われる。同賞は、経済産業省の後援により、新エネルギー等に係る機器の開発、設備等の導入及び普及啓発の取組について表彰するもので、本年度は経済産業大臣賞1件、資… -
エネルギーイノベーション総合展（ENEX2018／Smart Energy Japan2018／電力・ガス新ビジネスEXPO2018）ブースピックアップ
[画像・上：2017年のENEX会場より] JFEエンジニアリング ＜小間番号：2B-22＞ [caption id="attachment_13140" align="alignleft" width="25… -
「エネルギーイノベーション総合展（ENEX2018／Smart Energy Japan2018／電力・ガス新ビジネスEXPO2018）」いよいよ開幕
省エネルギーセンターとJTBコミュニケーションデザインは2月14日（水）～16日（金）の3日間、東京ビッグサイト東1・2ホールおよび会議棟において「エネルギーイノベーション総合展」を開催する。「ENEX2018」、「Sm… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑬】亀山 秀雄（[一社]国際P2M学会副会長／東京農工大学 名誉教授）「省エネ技術と再エネ利用生産技術の二刀流で生産性向上の試合に勝つ」
あけましておめでとうございます。技術立国を標榜する我が国が温暖化対策と少子化対策の課題を解決しながら、経済循環を上向きに向上させるためには、生産性の高い技術の開発に国が積極的に投資することが重要です。投資先として短期的に… -
【年頭所感・2018年：主要企業㊷】谷所 敬（日立造船株式会社 取締役会長兼社長）「年頭挨拶」
明けましておめでとうございます。 本年度は、中期経営計画「Change & Growth」の初年度で、事業基盤の再構築、グループ総合力の発揮、ポートフォリオマネジメントの推進と3点を重点項目として取り組んで… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑩】柏木 孝夫（東京工業大学 特命教授・名誉教授）「新エネルギー社会の元年」
昨年を振り返ると、7月の九州北部での豪雨災害、夏から秋にかけて度重なる台風の襲来があり、自然の脅威を思い知らされると共に、防災の重要性について再認識する事となった。 エネルギー分野においては、一昨年の電力に続いてガ… -
【年頭所感・2018年：主要企業㊼】木下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「『創る』『担う』『変える』For the Future」
皆様、明けましておめでとうございます。 元気に新年をお迎えのことと、お慶び申し上げます。 さて、第5次中期最終となる2017年度も残すところ3カ月となりました。この中期3年間を振り返ってみますと、年間売上高は… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑦】飯田 哲也（認定NPO法人環境エネルギー政策研究所[ISEP]所長）「『気候の時代』から『太陽の時代』へ」
ここ数年で、完全に時代が転換したことを実感する。 振り返ると、1990年頃までは「電源（パワー）の時代」だったのではないか。経済成長のためのエネルギーを巡る論争で、化石燃料と原発が主役であった。これに対して市民・環… -
【年頭所感・2018年】岸田 義典（株式会社新農林社 代表取締役社長）「新エネルギーが切り拓く新たな社会・産業システム構築を目指して」
読者の皆様、明けましておめでとうございます。 昨年の再生可能エネルギー関連産業を振り返ると、4月の改正FIT法施行が大きな話題となりました。太陽光発電施設のO&M（運転管理・保守点検）義務化などを定めたこの… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑫】牛山 泉（足利工業大学 理事長）「今年は風力発電飛躍の年に！」
近年の世界的な再生可能エネルギーの導入拡大には目を見張るものがあります。特に昨年10月には世界の風力発電の累積導入量が500GWを超えるというエポックメーキングな年になりました。太陽光発電の累積導入量は300GW、そして… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑪】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE]理事・研究所長）「『再エネの自立化』向けた節目の年に」
みなさま、あけましておめでとうございます。 2017年を振り返ると、4月に改正FIT法が施行されました。現在FIT認定容量は1億kWを超えております。「再エネの急速な導入」というFITの所期の目的は達しつつあるのが… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑧】楠 達史（城南信用金庫城南総合研究所特別顧問／Abalance株式会社独立社外取締役）「原発の事業性を検証する」
原発の再稼働がなし崩し的に進んでいる。そこで、本稿では原発の事業性（viability：事業として成り立つ可能性）について、「経済産業省総合資源エネルギー調査会・発電コスト検証ワーキンググループ報告書、2015年5月」（… -
【年頭所感・2018年：学術・研究・開発機関⑨】大野 輝之（[公財]自然エネルギー財団常務理事）「自然エネルギー100%への流れを日本からも」
2017年は世界の自然エネルギー電力の低価格化が更に進んだ年になりました。風力発電のみならず太陽光発電も、世界最安値は1kWhあたり2セントを切り、数セント台という価格は特別に自然条件の良い地域でなくても実現するようにな… -
【年頭所感・2018年：主要企業㉛】佐藤 彌右衛門（会津電力株式会社 代表取締役社長）「地域に密着したエネルギー事業の推進に向けて」
謹んで新年のご挨拶を申し上げます。 2013年、地域資源を活かした安全なエネルギーによる地域自立を目指し会社設立をして以来、今年度末までに私たちは福島県内で69カ所の地域分散型・小規模太陽光発電所を設置いたしました…
