- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2020年
-
【特集「再エネ設備向けドローン」】⓪発電設備の点検作業効率化が注目されるドローン活用
再エネ分野でも特にソーラーパネル点検での利用が拡大しているドローン。屋根上太陽光や風力発電のブレード点検など高所・危険場所の点検での採用も進む。目視だった作業を画像・動画撮影にすることで効率的にデータ解析に流用できるなど、点検作業では利点が多い。 -
水素燃焼タービン搭載のP2X実証機を使用【シーメンスガス＆パワーほか】グリーン水素プロジェクト実施
エンジー・ソリューション（仏）、シーメンスガス＆パワー（独）、セントラックス（英国）は5月29日、水素燃焼タービン搭載のP2X実証機を使用したグリーン水素プロジェクトを実施すると共同発表した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第52回」太陽光発電所 発電量低下の原因一覧
太陽光発電所の発電量は、いつか必ず低下する。その際、原因を突き止め対処するが、これまでの経験からいうと原因は3つに大別できる。【設計・施工ミス】・【システムの故障】・【故障以外】だ。 -
超高耐久性を示すプロパン脱水素触媒を開発【JST／北海道大学】再生処理の低減に貢献
北海道大学と科学技術振興機構（JST）は6月5日、厳しい運転条件下で世界最高の耐久性を示す新規合金触媒を開発したと発表した。 -
再エネ＋EVのエネマネ事業で協業検討へ【NTTアノードエナジー／三菱商事】「直流電気」の付加価値追求
NTTアノードエナジー（東京都千代田区、NTT-AE）と三菱商事はこのほど、再生可能エネルギー発電事業と、EVや蓄電池を組合せたエネルギーマネジメント事業について協業を検討すると発表した。 -
再エネ水素システムが虎ノ門ヒルズで運開【東芝ES】太陽光発電最大活用に貢献
「虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー」で6月11日、商業施設59店舗がテナントとして入店する商業施設が開業した。「ビジネスタワー」の一部にCO2フリーの電力を供給する機構として、東芝エネルギーシステムズ（ES）製の再エネ由来水素製造・利活用システムである「H2One」を導入。同じ11日から稼働を開始した。 -
「FC船」実現に向けて国内民間企業4社が協業【商船三井テクノトレード／ヤンマーマリンインターナショナルアジア／アクアネット広島／東京海上日動火災保険】デジタル化含めた先進船舶検討へ
航行に伴う温室効果ガス排出ゼロの船舶実現を目指して、国内企業4社が協業する。 -
「非効率石炭フェードアウト」廃止基準と経済インセンティブが論点に 基幹送電線の先着優先ルール見直しの議論も開始へ
梶山弘志経済産業大臣によって表明された、非効率石炭火力発電のフェードアウトの議論がスタートした。 -
水素液化に用いる世界最高性能の磁気冷凍材料を発見【NIMS／JST】水素製造コスト低減に期待
物質・材料研究機構（NIMS）はさきごろ、機械学習を用いて、水素液化に用いる世界最高性能の磁気冷凍材料を発見したと発表した。科学技術振興機構（JST）未来社会創造事業の一環として行われる。 -
小規模事業用太陽光発電システム用のモニタリングシステム発売【デルタ電子】自家消費型の地域活用要件に適用
デルタ電子（東京都港区）はこのほど、余剰売電対応「マイデルタ・ソーラーモニタリングシステム」とデータコレクター（余剰）「PPM D1J-112」を発売開始した。今年度からスタートした小規模事業用太陽光発電システムに対応した、太陽光発電モニタリングシステムだ。 -
徳島県初の定置式商用水素ステーション整備へ【東亜合成／JHyM】2020年度中の開業予定
化学製品製造の東亞合成（東京都）は5月29日、同社徳島工場（徳島市）の隣接地にオフサイト方式による定置式水素ステーションを本年度中に開設すると発表した。日本水素ステーションネットワーク合同会社（JHyM）と共同で取り組み、本年度中の開業を目指す。完成すれば徳島県初の定置式水素ステーションとなる。 -
停電シミュレーターを公開【エクソル】停電中に太陽光＋蓄電池で賄える時間が見える化
エクソル（京都市中京区）はこのほど、太陽光発電システムと蓄電池の設置で、停電期間中に電気製品が、いつ、どのくらい使えるか分かる「停電レスシミュレーター」を、同社のウェブサイトで公開した。 -
≪新エネルギー企業リポート≫アンフィニ：災害停電への備えとして太陽光＋蓄電池やLEDライトなどをパッケージ
アンフィニは「防災・備災アイテム」として、創蓄セット「Infini5G」、蓄電池システム「Japanbattery／EIBS7（田淵電機）」、充電キット「リリーフエナジー」をラインアップしている。 -
遠隔監視システム＆サービス 「L・eye」導入件数2万件突破【ラプラス・システム】出力制御追い風に更なる拡販目指す
ラプラス・システム（京都市伏見区）の遠隔監視システム＆サービスL・eye（エル・アイ）の導入件数が、2万件を突破した。 -
【インタビュー】レノバ代表取締役社長CEO・木南陽介氏：これからの国内産業全体の「主力」担う再エネの社会的責任胸に事業展開
レノバは、太陽光、風力、木質バイオマス、地熱といった自然エネルギーを利用した大規模発電所を自ら開発・運営する、独立系の東証一部上場企業だ。現在では、運転中・建設中・開発中を含めると国内外25カ所、合計約1.8GWの発電事業を手掛けている。代表取締役社長CEOの木南陽介氏に、これまでの振り返りと今後の抱負をうかがった。
