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アーカイブ：2026年
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日冷工・新年賀詞交歓会開催 省エネと脱炭素両立するキーとして次世代空調・冷凍機訴求の一年に
（一社）日本冷凍空調工業会（JRAIA）の新年賀詞交歓会が1月9日に東京マリオットホテルで開催され、会員企業、関係団体、官公庁などから約250名が参加した。 -
福島県再生可能エネルギー推進センター主催「企業の脱炭素経営の実現／発電設備の適切な維持管理セミナー」2月に開催へ
太陽光発電設備を導入した企業においては、安定して発電を行うため、維持管理や盗難防止対策などに関する最新情報を把握し、着実に実施していくことが大切になる。本セミナーでは、脱炭素経営の基本的な考え方や取組の進め方、太陽光発電の維持管理及び盗難対策などの最新情報について学ぶ。 -
【年頭所感・2026年：学術⑪】飯田 哲也[特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所（ISEP） 所長]「カルダシェフ文明への飛躍 ―AIと太陽光が直結する新たな現実」
文明の発展段階をエネルギー利用規模で捉える「カルダシェフ・スケール」の視点に立てば、人類はまだ「タイプⅠ文明」の入り口にいる。真に知性を拡張するAI時代に、私たちが目を向けるべきは、天空に存在する無尽蔵の太陽エネルギーだ。 -
【年頭所感・2026年：学術⑩】大和田野 芳郎[NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長]「再エネと環境の調和を小規模分散とAIで」
再生可能エネルギーが、日本のエネルギーセキュリティと温暖化防止など持続可能性確保のための主役であることにはいささかも変わりがないが、賢いルール作りと共に、発想の転換も必要になっている。従来の一極集中、大規模に発電して遠い消費地まで運ぶがことが効率的で経済的、という思い込みからの脱却である。 -
【年頭所感・2026年：学術⑨】亀山 秀雄[東京農工大学名誉教授／（一社）国際P2M学会会長／（独）環境再生保全機構（ERCA）社会実装支援コーディネーター]「不確実性の荒馬を乗りこなす —P2Mと工学で切り拓く未来」
昨年末より、世界のエネルギー情勢は、手綱が切れた荒馬のように行方が定まらない状態にあります。COP30では脱化石燃料への道筋が整わず、欧州はEV政策で足踏みをし、米国では化石燃料への回帰が見られるなど、国際社会が並走してゴールを目指すことは、かつてなく困難になっています。 -
【年頭所感・2026年：学術⑧】柏木 孝夫[東京科学大学 名誉教授]「増加する電力需要とGX戦略への現実的な対応を」
昨今、Affordable（手ごろな）の概念が国際会議等でも頻繁に取り上げられています。各国の状況を考慮しながらバランスのとれた現実的な環境・エネルギー政策を推進し、CO2を削減する必要があります。ベース電源としての原子力、再生可能エネルギーは整備していくべきであります。 -
「省エネ大賞」受賞者59件決定【省エネルギーセンター】1月開催「ENEX」会場で表彰式挙行へ
（一財）省エネルギーセンターはこのほど、2025年度（令和7年度）「省エネ大賞」の受賞者を発表した。国内の企業・自治体・教育機関等に対して、優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品並びにビジネスモデルを表彰する。本年度は、昨年と同程度の約120件の応募があり、省エネ事例部門については26件、製品・ビジネスモデル部門では33件の受賞が決定した。 -
【年頭所感・2026年：学術⑦】大野 輝之[（公財）自然エネルギー財団 常務理事]「脱炭素化への再稼働を自然エネルギーで」
年末に公表された推計によれば、2025年に世界の自然エネ電源設備の増加量は過去最高の793GWに達したという。注目すべきはオーストラリアや韓国など、アジアパシフィック地域で自然エネ拡大の新たな波が起きていることである。 -
【年頭所感・2026年：学術⑥】佐藤 建吉[（一社）洸楓座 代表理事]「21世紀の第2四半期にあたって」
いま私たちは、21世紀の第2四半期という新しい時代の入り口に立っている。争いや災害、分断や孤立を経た人類だからこそ、次に築くべきは「ともに生きる知恵（アート）」だろう。そんな、穏やかで力強い時代が、これから訪れることを願う。 -
【年頭所感・2026年：学術④】牛山 泉[足利大学 顧問・名誉教授]「洋上風力でエネルギー自給率向上を」
世界各地での侵攻や紛争からは、従来にない緊張感を覚えますが、政治的に不安定な中東から危険な海域を経由して運ばれる石油や、オーストラリアからの石炭や天然ガスなどへの依存度を極力低減させるためにも、日本のエネルギー自給率を高めるべきであります。 -
【年頭所感・2026年：学術⑤】永尾 徹[（一社）日本風力エネルギー学会（JWEA） 会長]「風力エネルギーの状況と学会の役割」
日本風力エネルギー学会は、これからも研究者と産業界をつなぐ学術的ハブとして、その成果を社会へ還元し、日本の風力エネルギー利用が持続的に発展するための土台を支え続けてまいります。 -
【年頭所感・2026年：学術③】寺坂 信昭[（一財）新エネルギー財団 会長]「再生可能エネルギーの最大限導入への貢献」
新エネルギー財団は、太陽光、風力、バイオマス、廃棄物、水力、地熱、水素、CCUS、燃料電池等再エネ・新エネ各分野を幅広く網羅した関係委員会・新エネルギー産業会議の活動を通じた質の高い情報の共有・発信と、政策当局はじめ関係各界との幅広い意見交換を重ねた上で、深く掘り下げた政策提言を続けていきます。 -
2027年度から事業用野立ての新規太陽光は「FIT・FIP卒業」へ【経産省】経済的自立・主力電源化へ前進／「再エネ地域共生」強化が官民の課題に
経済産業省においてFIT制度買取価格・FIP制度基準価格などを議論する専門家会合である調達価格等算定委員会（委員長＝秋元圭吾・地球環境産業技術研究機構システム研究グループリーダー）の、1月に開催した回において経産省は、事業用太陽光（10kW以上）の地上設置案件に関して、2027年度以降はFIT・FIP制度の支援の対象外とする方向性を示した。導入拡大・コスト低減などがその理由だ。2012年7月に本格始動したFIT制度において事業用太陽光の支援期間は20年間だが、その初期案件が「卒FIT」するより早く、制度が所期の目的を達して「FIT・FIP卒業」が果たされることとなった。 -
【年頭所感・2026年：学術②】古谷 博秀[（国研）産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所（FREA）所長]「再エネ主力電源化への課題とFREAの取り組みの今後」
2014年4月に福島県郡山市に開所した産総研福島再生可能エネルギー研究所（FREA）は、本年で12年が経過し、人間に例えると年男や年女に当たり、発展しながら無事干支を一周できたこと、その運営にご協力いただきました皆様に大変感謝を申し上げます。 -
開幕直前「HVAC&R」220社超が出展へ
「HVAC&R JAPAN 2026（第44回冷凍・空調・暖房展）」が1月27日（火）から30日（金）までの4日間、一般社団法人日本冷凍空調工業会の主催により東京ビッグサイトで開催される。
