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アーカイブ：2024年
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《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》ニプロン「PV Oasis」
PV Oasisは再エネによる脱炭素化、再エネ電力自給率の向上、EVの普及促進、BCP対策、電気料金高騰リスクの低減を目的とした製品で、カーボンニュートラルの実現に貢献します。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》A-スタイル「産業用蓄電池eCHARGE（38.4kWh）」
2017年に発売した産業用蓄電池システムeCHARGEをこの度リニューアル致しました。発売当初は13kWhでしたが、今回38.4kWhのタイプを新たに販売開始しております。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⑥（公財）自然エネルギー財団
日本の自然エネルギー導入速度を大きく引き上げないと、今後10年で日本と世界の差は更に大きくなってしまいます。日本以外のG7各国が2035年までの石炭火力廃止で足並みをそろえているのに、日本だけが抵抗しているのは、自然エネルギー拡大に遅れていることの裏返しです。 -
ペロブスカイト太陽電池国内市場、2040年に230億円規模へ〈富士経済調べ〉同時期の世界市場は2兆4,000億円規模に成長か
富士経済は本調査において、ペロブスカイト太陽電池の本格的な量産は2020年代後半になるとした。量産に入った後は年を追って市場が拡大し、2040年の世界市場は約2兆4,000億円と予測している。 -
再エネ100宣言 RE Action協議会が一社化し「中小企業の脱炭素経営」後押しに発信力強化
再エネ100宣言 RE Action協議会は5月28日、一般社団法人化と、エネルギー基本計画の改定を見据えた今後の活動について記者発表した。すでに4月に一般社団法人に移行しており、代表理事には髙村ゆかり氏（東京大学未来ビジョン研究センター教授）が就任している。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》④全国小水力利用推進協議会
FITベースの全国の小水力発電の導入実績では、過去（2013年末）には約4,700kWでしたが、現在（2023年末）は14万2,000kWへと加速しながら増加しています。現在、全国の市町村において2050年のカーボンニュートラル達成に向けて具体的施策が検討されていますが、安定性が高く地域密着型の再エネ電源として小水力発電が期待されています。今後はさらに加速を見込んで10年後には50万kWを導入目標としています。 -
食品リサイクル発電プラントが福岡市で本格稼働【JFEエンジニアリンググループ】1日最大100tの食品廃棄物から1,560kWバイオガス発電
福岡バイオフードリサイクル（福岡県福岡市）は、福岡市において食品リサイクル発電プラントを建設し、2024年1月より段階的に稼働していたが、本格的な発電事業の開始にあたり、5月21日に発電式を行った。食品廃棄物（1日当たり最大100トン）を、微生物の力で発酵させ、発生するメタンガスを燃料にして発電を行う。発電出力は1,560kW、年間想定発電量は約1万2,000MWh（一般家庭の年間使用電力量の約2,700世帯分）。 -
都内新築分譲マンション2件に初期費用無料の太陽光採用へ【三井不動産レジデンシャル／東電EP】都の太陽光設置義務化に対応
三井不動産レジデンシャルと、電気・ガス小売事業者の東京電力エナジーパートナー（EP）は、三井不動産レジデンシャルが都内で開発している新築分譲マンションに東電EPが展開する太陽光発電設備・蓄電池などの設置初期費用無料・毎月定額利用のサービス「エネカリプラス」を採用することを発表した。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⑤（特非）地中熱利用促進協会
地中熱利用促進協会では、地中熱ヒートポンプの普及拡大を中長期的な視点から検討し、2017年にロードマップを公表したが、今年そのロードマップの改定し、2050年の地中熱導入目標を示す。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》③（一社）バイオマス発電事業者協会（BPA）
10年ほど前に立ち返りますと、木質バイオマス発電の黎明期前といっても良い周辺環境だったと思われます。2012年7月に国の固定買取（FIT）制度が開始されてから未だ間もなく、木質バイオマス発電は、木材を用いた他の事業を生業とするなかで、余剰や引き取りの無い材を燃焼させるといったサブ的な役割でした。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》②（一社）日本風力発電協会（JWPA）
日本の風力発電市場は2013年12月末時点の導入量が2,661MWでしたが、2023年12月末には5,213MWへと倍増し、過去10年間で着実な成長を遂げてきました。この成長は、2012年のFIT制度導入以降、企業や自治体が風力発電に積極的に取り組む契機となったことによるものです。 -
バーチャルPPA開始、自社施設で使用する電力の実質再エネ化に貢献【オリックス】物流施設屋根上の太陽光を活用
オリックス（東京都港区）はこのほど、FIP制度を活用し、再生可能エネルギーの環境価値を取引するバーチャルPPAの取り組みを開始する。オリックス不動産（東京都港区）が保有するマルチテナント型物流施設「厚木Ⅲロジスティクスセンター」の屋根に設置・運営する太陽光発電システムを活用し、バーチャルPPA取組を開始する。 -
≪欧州レポート≫ドイツのソーラーパッケージ ～太陽光発電の未来を切り開く新たな支援策
2023年、ドイツ国内の太陽光発電の新規導入量は14.6GWに達した。今年は4月末までに5GWが導入されており、過去の記録を更新する可能性が高い。政府は2026年以降、毎年22GWの新規導入を目指しており、これを達成するためには更なる支援が必要である。今回のソーラーパッケージは、その達成に向けた重要な一歩である。 -
高圧水素減圧弁の開発に着手【ジェイテクト】水素エンジン車に搭載
駆動部品、工作機械、電子制御機器などの製造を手がけるジェイテクト（愛知県刈谷市）は5月7日、水素エンジン車向け高圧水素弁の開発に着手したと発表した。高圧水素弁は水素エンジン車の水素タンクに用いられる製品で、バルブから供給された高圧水素をエンジンで必要な圧力に調整(減圧)する部品。 -
東海地区に水素ガス製造拠点新設【エア・ウォーター】グループ会社の名古屋工場に水素ガス発生装置を設置
エア・ウォーターグループ会社で炭酸ガス・水素ガスの製造・販売を手がけるエア・ウォーター・グリーンデザイン（AWGD／東京都港区）は、名古屋工場（名古屋市）に自社開発の水素ガス発生装置「VHR」を設置し、圧縮水素ガス製造拠点を新設した。
