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アーカイブ：2024年 6月
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アンモニア混焼小型貫流ボイラーの開発で共同研究【三浦工業／中部電力】市場調査や商品化・販売の検討も推進
ボイラー機器製造大手の三浦工業（愛媛県松山市）と中部電力はこのほど、都市ガスとアンモニアを混焼する小型貫流ボイラーの開発に向け共同研究に関する契約を締結した。両社は今後、同契約に基づき、都市ガスとアンモニアの混焼バーナの開発や、中部電力の技術開発本部（名古屋市）内に設置する実験設備を用いた燃焼試験に取り組んでいく予定。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》ラプラス・システム「L・eye太陽光発電パッケージ防犯オプション」
ラプラス・システムが、長年培ってきた遠隔監視技術を活かして開発した高機能遠隔監視システム＆サービスL・eye。PCSごとの発電量を把握するPCS通信方式を採用し、きめ細やかな監視で発電設備のトラブルを見落としません。太陽光発電分野を中心に、システム容量19.7GW、8万1,000件以上の導入実績。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》東光高岳「EV急速充電器『SERA』」
2024年5月末には、東光高岳の急速充電器をより身近に感じてもらうべく、新たに「SERA（セラ）」と命名しました。これには、「未来の存在」という本来の意味に加え、『未来のEVエネルギーネットワークをデザインすることで、新たなエネルギー社会の実現に貢献したい』という強い想いが込められています。 -
AIを用いた予測制御型EMSを開発【建設技術研究所】コストの最適化とCO2排出量削減が可能に
建設コンサルタントの建設技術研究所（東京都中央区）はこのほど、人工知能（AI）を用いて発電量と電力消費量予測を行うエネルギーマネジメントシステム（EMS）を開発したと発表した。 -
熱関連トータルソリューションの提供開始【三菱電機】コンサルから運用支援までをワンストップで対応
三菱電機は、製造業やビルオーナー、熱供給事業者向けに「熱関連トータルソリューション」の提供を開始した。顧客の課題に応じたコンサルティングから、設備ごとの熱システム設計や給湯・産業冷熱機器の提供、エネルギーマネジメントシステム（EMS）による電力と熱のエネルギーの効率的な運用支援までをワンストップで提供する。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》日本エンヂニヤ「JJS-C」
日本エンヂニヤは、水道施設を中心に全国で数多くの納入実績を誇り、水道水の取水確保と安定供給をサポートしているWSSウォータースクリーンの技術を応用し、〝小水力発電や農業用水取水に特化した除塵装置〟「JJS」を開発致しました。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》新電元工業「SDQC2F60シリーズ」
EV充電スポットには段差や重いケーブルなど改善すべき点が多くあります。そこで新電元工業はバリアフリー対応を目指し、使う動作の改善などで車いすでも使いやすいEV急速充電器を開発しました。 -
「需要側でのエネ負荷平滑化・効率化」実現する2件が最高位賞に《デマンドサイドマネジメント表彰》資源エネ庁官賞は北陸電力と清水建設
（一財）ヒートポンプ・蓄熱センターは6月、主催する「デマンドサイドマネジメント表彰」の令和6年度（2024年度）表彰案件を発表した。最高位である経済産業省資源エネルギー庁長官賞として、北陸電力と清水建設の案件が選ばれた。エネルギー需給構造の変化から需給のボラティリティーが拡大する中、受賞した両件とも「需要側での需要・負荷平滑化」を志向しているという共通点を有する。 -
AIを活用した空調最適化の実証を実施【NTTデータ／キヤノンMJ／日立製作所】ビルの快適性と省エネの両立を実現
NTTデータ、キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）、日立製作所の3社は、AIを活用して制御するビル空調のエネルギー消費量測定と従来比較を目的とした実証実験を実施し、ビルの快適性と省エネ効果について検証した。 -
《ルポ》「古戦場の野立て太陽光」で住民と事業者が合意に至るまで
現在の愛知県新城市内にある古戦場に位置する農地に、エクソル（東京都港区）による太陽光発電所の建設が計画されたのは、2023年1月のことだ。地域から中止を望む声も上がったが、住民説明会を催して半年に及ぶ協議を重ね、最終的には地区と協定書を作り建設を進めるに至った。 -
公正取引委員会が自治体のEV充電器無料利用に対応求める提言実施 整備拡大・市場整備拡大念頭に「民業圧迫」避ける措置求める
公正取引員会は5月、EV充電の設備やサービスに関する調査と提言を公表した。「自治体は、採算を踏まえた上でEV充電器の利用料金を検討して設定することが望ましい」と提言している。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》英弘精機「全天日射計『MS-80SH』」
太陽光発電の発電量と日射量には高い相関関係があり、正確に日射量を測定する事で太陽光発電所の健全性を診断できます。英弘精機は90年以上に渡り日射計の開発・製造を行っている専門メーカーであり、その製品は広く世界中で利用されています。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》ニプロン「PV Oasis」
PV Oasisは再エネによる脱炭素化、再エネ電力自給率の向上、EVの普及促進、BCP対策、電気料金高騰リスクの低減を目的とした製品で、カーボンニュートラルの実現に貢献します。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》A-スタイル「産業用蓄電池eCHARGE（38.4kWh）」
2017年に発売した産業用蓄電池システムeCHARGEをこの度リニューアル致しました。発売当初は13kWhでしたが、今回38.4kWhのタイプを新たに販売開始しております。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⑥（公財）自然エネルギー財団
日本の自然エネルギー導入速度を大きく引き上げないと、今後10年で日本と世界の差は更に大きくなってしまいます。日本以外のG7各国が2035年までの石炭火力廃止で足並みをそろえているのに、日本だけが抵抗しているのは、自然エネルギー拡大に遅れていることの裏返しです。
