- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ:2024年 8月
-
《【特集】太陽光発電所のケーブル盗難対策》JPEA『ケーブル盗難注意喚起のパンフレット』ポイント抜粋
発電所のケーブル盗難増加を受けて、(一社)太陽光発電協会(JPEA)は事業者に注意喚起を促す『ケーブル盗難注意喚起のパンフレット』を作成している。 -
《【特集】太陽光発電所のケーブル盗難対策》対策ソリューション④GBP:アルミケーブルと端子や専用工具を自社開発・生産しパッケージで一括提供
GBPはアルミ端子から、アルミ線と銅線の変換端子、皮剥ぎ工具、圧縮工具、6.6kV以上の高圧端末端子、埋設用FEPプラスチック管、テープや絶縁材料などを自社で開発・生産する。パッケージで提供することで、低価格を実現。 -
《【特集】太陽光発電所のケーブル盗難対策》対策ソリューション③ダイナミックソーラ:壁+コンクリート+集電箱施錠でケーブル切断を阻止する「Wire Protect Box」
ダイナミックソーラの低圧向け「Wire Protect Box」は、一号柱(メーター)付近と集電箱下を堅牢な壁とコンクリートでガードし、集電箱を施錠してケーブル切断を阻止する。直近の実績では福島・千葉・群馬・栃木・茨城の各県、中でも茨城県南で受注が殺到している。新たに、壁材を強化して、センサーライト標準装備のバージョン2を発表した。 -
《【特集】太陽光発電所のケーブル盗難対策》対策ソリューション②PSD:「太陽光盗難防止システム」は全国100カ所・約54MWの発電所に納入実績あり
PSDは、AIカメラとメッシュ人感センサーを組み合わせ、低圧から特高まで対応できる「太陽光盗難防止システム」を販売している。同社は、防犯カメラ事業で20年以上の実績があり、大山伸善社長自ら、防犯設備士として20年以上活動を続けている。 -
《【特集】太陽光発電所のケーブル盗難対策》対策ソリューション①SFCC:盗難対策のスタンダードアルミ導体ケーブル「らくらくアルミケーブル」
古河電気工業と古河電工産業電線が開発・製造し、SFCCが販売する「らくらくアルミケーブル」は、導体にアルミニウムを採用している。近年、多発している太陽光発電設備の銅線盗難の対策として、アルミ導体ケーブル活用は盗難抑止に効果がある。 -
《【特集】太陽光発電所のケーブル盗難対策》盗難された「モノの値段」以上の大きな被害になり得る発電所盗難を防ぐ
近年、太陽光発電システムでのケーブル盗難事故が全国的に多発している。ケーブル盗難は、事業者にとっての損失だけではなく、近隣住民の防犯に対する懸念や再エネ電力の供給停止など、エネルギーの安定供給や地域の安心・安全の面でも無視できない問題だ。 -
洋上風力の人材育成を支援する枠組み「ECOWIND」立ち上げ【(一社)海洋産業研究・振興協会】教育機関と企業のシーズ・ニーズのマッチング図る
(一社)海洋産業研究・振興協会(RIOE)はこのほど、洋上風力発電事業を担う人材育成の支援を行うグループ「洋上風力人材育成推進協議会(ECOWIND)」を立ち上げた。企業と学生をつなぐことを目的に、産業界と高専・大学などの教育・研究機関が持つ人材や教育に関する互いのシーズ・ニーズのマッチングを促す取組などを実施する。 -
洋上風力用の風況観測機器精度検証サイト、青森県六ヶ所村で本格始動【NEDOほか】一般に広く公開、ドップラーライダーなどの機器の規定事前チェック可能に
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の事業「洋上風況観測にかかる試験サイトのモデル検証・構築」において、採択・委託された神戸大学・レラテック・(一財)日本気象協会は、風況観測用のドップラーライダーなどのリモートセンシング機能に関する精度検証が可能な「むつ小川原洋上風況観測試験サイト」を青森県六ヶ所村むつ小川原港内に整備し本格運用を開始した。 -
相模原蓄電所でスマート保守支援サービス実証開始【関西電力/東急建設/東芝ESS】蓄電池寿命予測行うアセット管理やシステム常時遠隔監視実施
関西電力、東急建設、東芝エネルギーシステムズ(ESS)の3社は、東急建設・相模原蓄電所において、蓄電池の寿命予測を行うアセットマネジメントサービスや蓄電池システムを常時遠隔監視する、スマート保守支援サービスの実証を開始した。関西電力が蓄電池システムのマネジメントや保守支援のサービスを試験的に導入しデータを取得。その後、東芝ESSが独自技術である「充電曲線解析法」により、蓄電池を分析・評価し、蓄電池運用の知見獲得およびサービスの有用性を検証する。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく133」世界の自然エネルギーの動向から見える脱炭素化への課題 ~自然エネルギー世界白書2024より
REN21(21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク)*1は、科学者、学術機関、政府、NGO、産業団体などの自然エネルギーの専門家による唯一の国際的なコミュニティです。 -
グリッドフォーミングの技術開発、スリランカの実際の電力系統で検証中【DGキャピタルグループほか】分散側から疑似的な慣性提供で系統安定化、再エネ導入に貢献
電力系統にデジタル的・疑似的な慣性を供給する技術、グリッドフォーミング(GFM)技術を開発している、DGキャピタルグループ(東京都文京区)。今般、アジア開発銀行(ADB)の支援を得て、同社が開発したGFM技術をスリランカ国内の実際の電力系統に接続して運用する試験が本格化している。 -
宇宙空間での太陽光発電を電源とする太陽光搭載・超小型衛星、共同開発【関西大学/リコー/シャープほか】ペロブスカイト太陽電池+LIBも搭載
電源としてペロブスカイト太陽電池を組み込み、また蓄電池の安定作動のための新技術を盛り込んだ人工衛星の開発において、このほど実機が完成。6月には(国研)宇宙航空研究開発機構(JAXA)への引き渡しが行われた。 -
電気運搬船向け水冷式電池モジュールを開発【パワーエックス】自社工場で製造ラインの試験稼働
大型蓄電池の製造・販売を行うパワーエックス(東京都港区)は7月19日、岡山県玉野市の自社工場「Power Base」で、水冷式電池モジュール製造ラインの試験稼働を開始した。同工場で製造される電池モジュールは、大型蓄電池を構成する主要な部品。容量は17.9kWh。サイズは奥行850mm、高さ250mm、幅450mm。 -
EV充電評価サービスの対応規格を拡大【東陽テクニカ】NACS規格も評価可能
測定機器専門商社の東陽テクニカは、テュフラインランドジャパン(横浜市)と共同して提供している電気自動車(EV)充電評価サービスにおいて、北米での採用が進んでいるNACS規格(SAE J3400)を対象とした評価サービスを7月24日より開始した。 -
マンション向けEV充電サービス仕様変更、九州エリア分の電気が全量再エネに=九州電力
九州電力は7月4日、九州エリアで提供するマンション向け電気自動車(EV)充電サービス「PRiEV(プライブ)」の電気を、原則としてすべて再エネ由来にしたと発表した。ガソリン車からEVへの乗り換えの促進、環境配慮型のマンション開発の支援など、脱炭素社会の実現に向けた地域の取組みを推し進める狙いがある。

