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アーカイブ：2026年 1月
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【年頭所感・2026年：学術⑥】佐藤 建吉[（一社）洸楓座 代表理事]「21世紀の第2四半期にあたって」
いま私たちは、21世紀の第2四半期という新しい時代の入り口に立っている。争いや災害、分断や孤立を経た人類だからこそ、次に築くべきは「ともに生きる知恵（アート）」だろう。そんな、穏やかで力強い時代が、これから訪れることを願う。 -
【年頭所感・2026年：学術④】牛山 泉[足利大学 顧問・名誉教授]「洋上風力でエネルギー自給率向上を」
世界各地での侵攻や紛争からは、従来にない緊張感を覚えますが、政治的に不安定な中東から危険な海域を経由して運ばれる石油や、オーストラリアからの石炭や天然ガスなどへの依存度を極力低減させるためにも、日本のエネルギー自給率を高めるべきであります。 -
【年頭所感・2026年：学術⑤】永尾 徹[（一社）日本風力エネルギー学会（JWEA） 会長]「風力エネルギーの状況と学会の役割」
日本風力エネルギー学会は、これからも研究者と産業界をつなぐ学術的ハブとして、その成果を社会へ還元し、日本の風力エネルギー利用が持続的に発展するための土台を支え続けてまいります。 -
【年頭所感・2026年：学術③】寺坂 信昭[（一財）新エネルギー財団 会長]「再生可能エネルギーの最大限導入への貢献」
新エネルギー財団は、太陽光、風力、バイオマス、廃棄物、水力、地熱、水素、CCUS、燃料電池等再エネ・新エネ各分野を幅広く網羅した関係委員会・新エネルギー産業会議の活動を通じた質の高い情報の共有・発信と、政策当局はじめ関係各界との幅広い意見交換を重ねた上で、深く掘り下げた政策提言を続けていきます。 -
2027年度から事業用野立ての新規太陽光は「FIT・FIP卒業」へ【経産省】経済的自立・主力電源化へ前進／「再エネ地域共生」強化が官民の課題に
経済産業省においてFIT制度買取価格・FIP制度基準価格などを議論する専門家会合である調達価格等算定委員会（委員長＝秋元圭吾・地球環境産業技術研究機構システム研究グループリーダー）の、1月に開催した回において経産省は、事業用太陽光（10kW以上）の地上設置案件に関して、2027年度以降はFIT・FIP制度の支援の対象外とする方向性を示した。導入拡大・コスト低減などがその理由だ。2012年7月に本格始動したFIT制度において事業用太陽光の支援期間は20年間だが、その初期案件が「卒FIT」するより早く、制度が所期の目的を達して「FIT・FIP卒業」が果たされることとなった。 -
【年頭所感・2026年：学術②】古谷 博秀[（国研）産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所（FREA）所長]「再エネ主力電源化への課題とFREAの取り組みの今後」
2014年4月に福島県郡山市に開所した産総研福島再生可能エネルギー研究所（FREA）は、本年で12年が経過し、人間に例えると年男や年女に当たり、発展しながら無事干支を一周できたこと、その運営にご協力いただきました皆様に大変感謝を申し上げます。 -
開幕直前「HVAC&R」220社超が出展へ
「HVAC&R JAPAN 2026（第44回冷凍・空調・暖房展）」が1月27日（火）から30日（金）までの4日間、一般社団法人日本冷凍空調工業会の主催により東京ビッグサイトで開催される。 -
《特集「エネルギーイノベーション総合展」》ブースピックアップ：大崎電気工業
大崎電気工業は、脱炭素やカーボンニュートラルの課題解決に向け、EMS・AI・蓄電池を融合したエネルギーソリューション「SmaRe:C（スマレック）」を提案している。 -
《特集「エネルギーイノベーション総合展」》ブースピックアップ：アーク・ジオ・サポート
アーク・ジオ・サポートは、洋上風力発電の事前調査からO&Mまで対応している。ブースでは、陸域から浅海域までを統合的にカバーする、洋上風力発電設備の整備や海底ケーブル敷設に向けた先進の地盤調査ソリューションを紹介する。 -
《特集「エネルギーイノベーション総合展」》ブースピックアップ：日本エンヂニヤ
日本エンヂニヤは、無動力・無電源で安定した取水を実現し、小水力発電のランニングコスト削減で採算性向上に貢献する除塵装置JJSシリーズを紹介する。同社は、2011年に水力発電の研究に取組んでいる大学より、ごみ流入で水車が故障し困っているとの相談を受けたことをきっかけに、除塵装置JJSを開発、小水力発電分野に参入した。 -
《特集》エネルギーイノベーション総合展：4つの展示会で構成、関連セミナーやイベントも多数開催
「エネルギーイノベーション総合展」が1月28日（水）から3日間、東京ビッグサイト（西・南ホール）で開催される。 -
【年頭所感・2026年：学術①】山田 宏之[（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）再生可能エネルギー部長]「再生可能エネルギーで実現する理想の社会」
再エネが真に社会・生活と共存し、広く利用される技術となるため、NEDOは先人の努力と成果の蓄積を糧とし、本年も技術開発を一層推進して参ります。従来の取り組みを加速するとともに、次世代型地熱発電の開発などの新たな事業にも挑戦する予定です。 -
太陽光FIP入札、2回連続で平均落札価格が前回入札から反発 「ゼロ円入札・落札」件数はゼロに
再エネ特措法に基づく太陽光発電事業のFIP基準価格に関する入札において、今年度第3回目、全体で第26回目の結果が12月、指定実施機関である電力広域的運営推進機関（OCCTO）より発表された。平均落札価格は7.13円と、供給価格上限より1円以上安い価格だった。 -
【年頭所感・2026年：企業㊿】田村 直樹[株式会社トクヤマ 執行役員環境事業部門長]「2026年 年頭所感」
当社はシリコンを原料とする多結晶シリコン（半導体ウエハー原料）を製造販売しています。PVセルからシリコンを抽出し、多結晶シリコンの原料とする検討を開始しました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑰】髙村 ゆかり[（一社）再エネ100宣言 RE Action協議会 代表理事／東京大学未来ビジョン研究センター 教授] 「需要家の力と連携で再エネ拡大と社会課題の解決をめざす」
再エネ100宣言 RE Actionは、こうした参加団体の取り組みを積極的に発信し、様々な団体と交流を図ることで、需要家の声を見える化し、「取り組みの必要性はわかるがどう取り組もうか」と悩んでいらっしゃるみなさまを含め、多くの企業・団体と協力・連携してまいります。
