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過去の記事一覧
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ロールスクリーン型太陽光発電設備を上市、6月から出荷へ【LIXIL】従来の太陽光発電設備設置が困難な既設ビルでも導入可能
LIXILは4月、セルに薄膜シリコンを採用し開発していたロールスクリーンタイプの屋内設置型太陽光発電設備を市販することを決定した。建物窓の室内側に容易に後付け設置でき、特に既築ビルに太陽光を導入する際に障害となっている、限られた設置スペース、煩雑な配線取り廻し、入居者への工事期間中の負担などの課題を克服することができる。 -
「空気からドライアイス生成」するDAC実証システムの実証運転開始＝東邦ガス
東邦ガスは、名古屋大学及び東京理科大学と共に、未利用のLNG冷熱を活用して大気中から直接CO2を分離回収する技術「Cryo-DAC」（クライオダック）について、この4月から名古屋大学東山キャンパスにてベンチスケール（実際のシステム運用）実証を開始した。LNG冷熱により回収されたCO2は固化され、ドライアイスが生成されることになる。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく139」2030年3倍増を目指して加速する世界の自然エネルギー導入量 ～世界各国の最新トレンド（2024年）
昨年世界で導入された新規電源のうち9割以上が自然エネルギー 日本を含む世界各国が2023年12月のCOP28で合意したUAEコンセンサスでは、2030年までに自然エネルギー発電設備の容量を2022年と比べて世界全… -
太陽光パネルのリユース・リサイクル事業開始へ【ハンファジャパン】自社製パネル一括引き受けで効率的なリユース・リサイクル実現目指す
ハンファジャパン（東京都港区）はこのほど、太陽光パネルのリユース・リサイクル事業を立ち上げ、広域認定制度を活用し、SDGs目標12（つくる責任、つかう責任）への貢献を強化すると発表した。 -
回生エネの更なる有効活用、システムの運用・制御見直しで実現へ【東京メトロ】新規インフラ導入無しで年間CO2排出削減量に5,000トン上積み可能
東京メトロは、電車から生じる回生エネルギー有効活用の新たな取り組みをこの4月から開始している。変電所・車両が保有するビックデータを分析した結果、最も回生効率が高い饋電電圧を特定。2023年12月から一部営業区間でこの饋電電圧による実証実験を実施し、当該区間の使用電力量が3%程度削減された実績がある。 -
太陽光発電用の新たな小容量PCSをラインナップ【TMEIC】コンパクトな本体で設置場所の選択肢広げる
TMEIC（東京都中央区）は、太陽光発電システム用パワーコンディショナ「SOLAR WARE 125JRN」の販売を開始した。単機容量125kWで、全ての変換素子に次世代材料の「SiC（シリコンカーバイド）」を採用。従来機と比較してパワー半導体の電力損失を低減させ、電力変換効率99.2%を達成している。 -
N型BC技術採用した最新モジュールの製品説明会を事業者向けに開催【LONGi Solar Technology】次回は2025年5月8日・仙台で開催予定
LONGi Solar Technology（東京都港区）は、N型BC（バックコンタクト）技術採用の太陽光パネル（太陽電池モジュール）「Hi-MO X10（ハイモ・エックス・テン）」の本格的な市場投入に合わせ、全国各地で地域の販売店・施工店を対象としたリアルセミナー＆懇親会「LONGi 地域エネルギー推進交流ツアー」を開始した。 -
アンモニア燃料仕様タグボートの実証航海完了【NEDO／日本郵船ほか】アンモニア混焼率・GHG排出削減量とも90%以上を記録
アンモニア燃料仕様のタグボート「魁」を実証航海するNEDO・GI基金事業が終了した。実証において最大で約95%のGHG削減達成を確認した。アンモニア燃料船を実運航して実証試験・解析したのは世界初。 -
地域熱電供給事業でグリーン水素を燃料活用へ【赤坂熱供給】吸蔵合金による蓄エネも実施予定
TBS本社などが立地する東京都港区赤坂5丁目地区のビル群における地域エネルギー供給事業において、グリーン水素を燃料とする熱供給を行うことが決まった。再エネ由来の国産グリーン水素をトレーラーで赤坂まで輸送し、清水建設が開発した水素吸蔵合金タンクに貯蔵。水素貯蔵量は約1,350N㎥とする。 -
風車建設用タワークレーンを開発・レンタル開始【アクティオほか】コンパクトな作業半径でサイト面積削減可能に
アクティオ（東京都中央区）は、発電所EPC事業などを展開する東光電気工事（東京都千代田区）、東光電気工事の子会社でタワークレーンによる大型風力発電機建設事業を行うTAリフト（東京都千代田区）、建設機械・産業機械メーカーの北川鉄工所（広島県府中市）と共同で、風車建設用タワークレーン「JCW1250」を開発。この4月よりレンタルを開始した。 -
合計147MW・国内最大の陸上風力発電所が福島県・浜通りエリアで運開【福島復興風力合同会社／住友商事ほか】FIP案件・PPA用途として運用
福島県東部の田村市・大熊町・浪江町・葛尾村にまたがる阿武隈地域の稜線上で、陸上風力発電所である「阿武隈風力発電所」がこの4月から運転を開始した。発電容量は147MW（14万7,000kW）で、現時点で運開している国内最大の陸上風力発電所だ。 -
新エネルギー財団が新エネ・再エネで脱炭素と産業振興の両立目指す最新政策提言を具申①太陽エネルギー：「2040年23～29%」目指す太陽光が踏み出した「規制的導入元年」
（一財）新エネルギー財団（会長＝寺坂信昭氏）は、新エネルギー・再エネの導入促進に向けた国への具申である「政策提言」の最新版となる、令和6年度（2024年度）版を策定。経済産業省資源エネルギー庁ら各省庁に提出した。 -
リユースパネルの有効性実証、新規自家消費発電所で共同実施へ【TREホールディングス／東芝グループ】新品パネルと同条件で発電行いデータ取り
TREホールディングスと東芝グループは、使用済み太陽光パネルを用いた自家消費型の太陽光発電システムを新たに構築・導入し、リユースパネルの有効性について共同で実証を行うことを決めた。建設中のリバー・壬生事業所（仮称、栃木県壬生町、2025年8月開業予定）の建屋屋根上にリユースパネルを用いた太陽光発電所を設置する。 -
次世代太陽電池「多接合型」用・基板再利用技術開発における非接触式の性能評価技術・検査プロセスの研究で成果【NEDO／タカノ／東京大学／シャープ】低コスト化実現にまた一歩前進
NEDOの事業における、自動車をはじめとした移動体向け多接合太陽電池用の性能評価・検査技術に関する基本的な仕様設計や試作、装置製作開発に関する2024年度までの技術開発の成果と、成果を基にした社会実装拡大を目指す今後の開発計画が発表された。 -
太陽光発電関連の新たな技術開発戦略をNEDOが策定・公表 「2050年脱炭素・2040年電源割合23～29%」達成を念頭に
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、太陽光発電の大量導入のための新たな技術開発指針である「太陽光発電開発戦略2025（NEDP PVチャレンジ2025）」を策定。3月に公表した。
