- Home
- 新エネルギー新聞2019年(令和元年)11月25日付
タグ：新エネルギー新聞2019年(令和元年)11月25日付
-
蓄熱システムを実証 蓄熱材は独自開発【愛知製鋼ほか】工場排熱でCO2を80%削減
愛知製鋼（愛知県東海市）、豊田中央研究所（同県長久手市）、近江鉱業（滋賀県米原市）の3社はさきごろ、蓄熱密度が高く反復利用可能なカルシウム系蓄熱材を開発した。さらに、同蓄熱材を用いて400℃以上の工場排熱を利用できる蓄熱システムを世界で初めて工場に設置し、実証したと発表した。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく75」パリ協定の目標を達成する世界の長期シナリオとは ～自然エネルギー100%を目指して
パリ協定が発効し、2020年から具体的な取り組みが国際的にスタートします。パリ協定がめざす全体目標では、世界全体の平均気温を2℃未満に抑えることが求められています（1.5℃未満に抑える努力も追及する）。その達成には、できるだけ早期に温室効果ガスの排出量ゼロを目指すことが必要と言われています。 -
azbilグループと東光高岳グループがエネルギーマネジメント領域で協業
azbilグループのアズビル（東京都千代田区）とアズビル金門（東京都豊島区）、東光高岳グループの東光高岳（東京都江東区）と東光東芝メーターシステムズ（埼玉県蓮田市）の4社は11月１日、エネルギーマネジメント領域における協業の実現に向け、具体的な検討を進めることについて合意したと発表した。 -
宮城県内でV2G実証プロジェクトを実施【東北電力／日産自動車ほか】EVの蓄電池を遠隔から充放電
東北電力、日産自動車、三井物産、三菱地所、リコージャパンはさきごろ、電気自動車（EV）の蓄電池を電力系統に接続して充放電する技術（V2G）の構築に向けて、10月23日から来年3月31日まで宮城県内において共同で実証プロジェクトを実施すると発表した。 -
「分散型エネ」可能性と課題を官民で深耕【経産省資源エネ庁／環境省「分散型エネPF」設立】「環境・経済」「家庭・企業・地域」…再エネが生み出す融合領域におけるビジネスの在り方とは
事業者や自治体などのプレイヤーが集い、地域活用を中心に据えた需給一体型の分散型エネルギーシステム構築と運用を官民共同で目指す「分散型エネルギープラットフォーム」が、経済産業省資源エネルギー庁と環境省によって設立された。第1回会合には、事務局発表によると600名が参加を希望し、抽選の結果そのうち400名が当選し参加した。 -
再エネ100%電気でスマホを充電【東電EP】バッテリーレンタルサービスでグリーン証書活用
東京電力エナジーパートナー（EP）が展開する、スマホなどのモバイル機器用バッテリーパックのレンタルサービス「充レン」。このたび、充レンの使用電力に関して東電EPはグリーン電力の取得を開始した。同様のバッテリーレンタル事業においてグリーン証書を活用することは国内初。 -
旭川市で水道検針スマート化実証実験を開始【アズビル金門】国内初、ドコモのLPWA「LTE-M」活用
アズビル金門（東京都豊島区）は、NTTドコモが提供するLPWA通信技術「LTE-M」を活用した水道検針スマート化の実証実験を北海道旭川市水道局、NTTドコモともに9月末より旭川市内で開始した。 -
≪欧州レポート≫ドイツのCO2排出量は2年連続大幅減に ～一次エネ消費削減がキーに
年末に向けて、エネルギー関連の速報値がいくつか発表された。特に19年はCO2の排出量が大幅削減になりそうである。では、一体何が起きたのか？ -
宮城県富谷市が「プラチナ大賞」優秀賞受賞 「再エネ水素の吸蔵合金カセット宅配」構想で
富谷市（宮城県、若生裕俊市長）の富谷市低炭素水素プロジェクト ～とみやからはじまる未来のくらし～がこのたび、第7回プラチナ大賞優秀賞を受賞した。 -
家庭用エコキュートの遠隔制御実証を開始【北陸電力ほか】協力者の家庭にNTT西日本の光BOXを設置
北陸電力（富山市）、NTT西日本、家電量販店を運営するサンキュー（福井市）の3社は11月1日、100世帯の家庭に設置されたエコキュートを遠隔制御する実証事業を開始すると発表した。 -
「第3回 O&M技術セミナー」開催へ ＝（一社）新エネルギーO&M協議会
（一社）新エネルギーO&M協議会は、第3回目となる事業用太陽光発電所に関する「O&M技術セミナー」を12月5日（木）に東京・新橋で開催する。 -
風力発電機ブレードの新たな雷対策開発 ＝島根県産業技術センター
県内企業の技術開発支援を行う島根県産業技術センター（島根県松江市北陵町1、辰野恭市所長）は、守谷刃物研究所（島根県安来市恵乃島町113-1、守谷光広社長）、松江工業高等専門学校（島根県松江市西生馬町14-4、平山けい校長）と共に、風力発電機のブレードへの落雷被害を抑制する技術を開発した。 -
太陽光PCSの累計出荷位台数が30万台到達【デルタ電子】2008年初出荷以降、高圧・低圧など豊富なラインナップ取り揃え
デルタ電子はこのほど、太陽光発電用パワーコンディショナの累計出荷台数が30万台に達したと発表した。同社は1971年に台湾で創業し、日本法人は1991年設立。海外メーカーとして初めてJET認証を取得し、2008年から出荷を開始した。 -
籾殻ガス化による熱電併給システムの国内実証開始【ヤンマーエネルギーシステム】薫炭の肥料化で「トリジェネ化」も視野に
農業機械大手・ヤンマーのグループ会社で、ガスヒートポンプなどの空調システムやガスコージェネなどの発電システムを製造・販売するヤンマーエネルギーシステム（YES、大阪市北区）は11月14日、稲作農業で農業残渣として発生する籾殻を活用した熱と電気を併給するシステムの実証を開始した。 -
【特集「全国小水力発電大会」】担当所が語る出展ブース 「コレがイチオシ」
「全国小水力発電大会」は、東京と地方で交互に開催しており、東京開催となる今年度、埼玉県さいたま市の大宮ソニックシティが会場となる。企業展示会には33社が出展する。ブース担当者に見どころを語っていただいた。
