- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2023年
-
メルシャン・藤沢工場にPPAモデル太陽光発電を導入 年間124トンのGHG排出量を削減
キリンホールディングス（HD）グループ会社のメルシャン（東京都中野区）は、メルシャン藤沢工場（神奈川県藤沢市）にPPA（電力購入契約）モデルによる太陽光発電設備を今年3月より導入すると発表した。 -
《【特集】スマートエネルギーWeek春》2023年ブースピックアップ④：英弘精機
省・創・蓄エネに加え、スマートシティに関する技術・製品・サービスが出展される新エネルギー業界の国際商談展「第19回スマートエネルギーWeek春」が、3月15日（水）から17日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。 -
ENEOSが太陽光・風力発電事業をJREへ統合、JREは100万kWの再エネ電源保有へ
ENEOSとジャパン・リニューアブル・エナジー（JRE）はこのほど、4月1日付でENEOSの国内再生可能エネルギー事業のうち、太陽光・陸上風力・洋上風力発電事業およびそれらに関連する事業を、JREに移管して統合すると発表した。移管される運転中および建設中の発電事業は、太陽光発電事業29万kW、風力発電事業0.5万kWで、合計29.5万kWになる。 -
《【特集】スマートエネルギーWeek春》2023年ブースピックアップ③：ラプラス・システム
省・創・蓄エネに加え、スマートシティに関する技術・製品・サービスが出展される新エネルギー業界の国際商談展「第19回スマートエネルギーWeek春」が、3月15日（水）から17日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。 -
稼働中メガソーラーをFITからFIPへ変更【JRE】PPA締結の子会社に電力を販売
ジャパン・リニューアブル・エナジーは、長野県で稼働中のJRE長野大町太陽光発電所（大町市）の認定を、FIT制度からFIP制度に切り替えたと発表した。JRE長野大町太陽光発電所は設備容量は2,442.9kWで、年間予測発電量は約350万kWh。 -
自己託送活用する太陽光由来再エネ電力の自家消費開始【オムロン】大型NAS電池・EMSで同時同量・安定供給実現
オムロン（京都市下京区）は、自社事業所の京阪奈イノベーションセンター（京都府木津川市）に対して、敷地外に設置したオムロン宮津太陽光発電所（京都府宮津市）から、一般送配電事業者の送配電ネットワークを介した「自己託送」方式による送電を開始した。 -
シナネンが新たなオフサイトコーポレートPPA案件受注 太陽光由来再エネ電力を東京アライドコーヒー・横浜焙煎サイトに供給
エネルギーソリューションを提供するシナネン（東京都港区）はこのほど、100%再生可能エネルギー由来の電力を、オフサイトコーポレートPPAによりレギュラーコーヒー製造販売の東京アライドコーヒーロースターズ（東京都大田区）に供給すると発表した。シナネンは東京アライドコーヒーロースターズ向けに太陽光発電所を新設。送配電網を介して横浜焙煎サイトに電力供給する。 -
《【特集】スマートエネルギーWeek春》2023年ブースピックアップ①：アンドパッド
省・創・蓄エネに加え、スマートシティに関する技術・製品・サービスが出展される新エネルギー業界の国際商談展「第19回スマートエネルギーWeek春」が、3月15日（水）から17日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。 -
《【特集】スマートエネルギーWeek春》2023年ブースピックアップ②：トリナ・ソーラー
省・創・蓄エネに加え、スマートシティに関する技術・製品・サービスが出展される新エネルギー業界の国際商談展「第19回スマートエネルギーWeek春」が、3月15日（水）から17日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。 -
ユアサ商事、建設工事現場のCO2排出量の自動計測と可視化システムを実用化
ユアサ商事はこのほど、竹中工務店と建設工事現場で排出されるCO2の自動計測システムを開発した。新しいソリューションは、建設重機、建設用機器に専用のセンサーを設置して、その活動量を自動的に計測する。また、外部データの活用により、キュービクルの電力使用量および廃棄車両の燃料使用量の自動取得も可能にした。 -
【特集】スマートエネルギーWeek春：国内最大規模の「省・創・蓄エネ総合商談展示会」内外1,200以上の出展社で開催・セミナーも充実
省・創・蓄エネに加え、スマートシティに関する技術・製品・サービスが出展される新エネルギー業界の国際商談展「第19回スマートエネルギーWeek春」が、3月15日（水）から17日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。 -
自然災害に対する太陽光発電設備の構造設計評価サービス開始【損害保険ジャパン／SOMPOリスクマネジメント／構造耐力評価機構】技術基準など参照し設備安全性再構築のためのコンサルも実施
損害保険会社である損害保険ジャパンは、グループ内でリスクコンサルタント事業を展開するSOMPOリスクマネジメント、及び建築構造物や電気工作物などの構造設計・耐力評価に関して検査・調査・試験を行う第三者機関の（一社）構造耐力評価機構との協業で、太陽光発電設備の構造設計評価と、設備の構造設計に問題があった場合の安全性を構築するコンサルティングを一体化した新たなサービスを、発電事業者向けに提供開始した。 -
路面舗装型太陽光がシェアサイクル実証に採択【東亜道路工業】上田市のシェアサイクルポートに設置
NTTコムウェア、ドコモ・バイクシェア、NTTアノードエナジー、NTTアドバンステクノロジの4社は、太陽光で発電した電力で電動アシスト自転車を自動充電するシステムの実証を、2022年11月8日から12月18日まで長野県上田市・千曲市で行った。 -
ウォータージェット使用する太陽光パネルリサイクル技術開発【新虎興産】電池セルのみ破砕、原形のままカバーガラス取り出し可能
新虎興産（大阪市西区）は、太陽光パネルをリサイクルするプロセス技術のひとつとして、ウォータージェット（高圧水流）を用いた太陽光パネル分解技術を新たに開発した。 -
春日井市で段ボール機械メーカー工場屋根に自家消費用太陽光312kWを設置＝ソーラーフロンティア
ソーラーフロンティアは2月、段ボール機械メーカーのISOWA（イソワ、愛知県春日井市）の本社工場に太陽光発電システムを設置。運転を開始した。設置した発電設備の容量は312.36kW。発電した電力は工場内で自家消費する。これにより、平時の電力量のうち約17%を非化石電力である「生の再エネ」で賄うことになり、年間約136トンのCO2排出量を削減できる見込みだ。
