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過去の記事一覧
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【年頭所感・2025年：企業㉜】真野 貴明（EMソリューションズ株式会社 代表取締役CEO）「新たな年に、新たな力を」
設立にあたっては、配電盤メーカーの日東工業株式会社、電源機器メーカーの株式会社三社電機製作所、再生可能エネルギーのシステムインテグレーターである株式会社FAプロダクツ、そして総合建設業の徳倉建設株式会社が技術力を結集しました。 -
再エネ事業の規律強化と開発実務への影響、CNに向けた水素の取組の最新動向セミナーを2025年1月29日、いわき市で開催へ
2024年4月に再エネ特措法が改正された。再エネ発電事業者の責任の明確化、周辺地域の住民への説明会等の認定要件化など、改正内容やその他の再エネをめぐる近時の規制動向について、改めて確認するために、地方公共団体や発電事業者の対応などについて解説する。 -
地域再エネ導入拡大目指すオフサイトPPA実施へ【リコージャパン／穴吹興産】さぬき市内の新設3,100kW太陽光を電源に
リコーの販売子会社であるリコージャパン（東京都港区）と、不動産事業などを展開する穴吹興産（香川県高松市）は、両社グループで発電・調達した再エネ電力を、両社グループ・関係者に相互に供給する形でのオフサイトコーポレートPPA事業を展開する。 -
【年頭所感・2025年：企業㉘】森田 卓巳（株式会社Looop 代表取締役社長 CEO）「再生可能エネルギーのニーズを引き起こしていく」
スマホアプリとスマートリモコンを連携させ市場価格に合わせてエアコンのコントロールができる機能のリリースや、環境省が実施する「デコ活」推進事業として昼の余剰電力の需要創出に向けたモデル実証の取り組み、市場価格に合わせて充放電できるポータブル電源の実証販売の開始など、市場連動型プランを活かした施策を実施しています。 -
【年頭所感・2025年：企業㉗】磯野 久美子（自然電力株式会社 取締役）「脱炭素サービスでともに創る持続可能な未来」
昨年は、世界的な景気後退や地政学的リスクの高まりが続く中、再生可能エネルギー業界ではカーボンニュートラルの目標達成に向けた取り組みが一層加速しました。私たち自然電力グループは、この重要な局面において、皆さまと共に持続可能な未来を築くための行動を加速させる決意を新たにしています。 -
【年頭所感・2025年：企業㉕】諸岡 昇（株式会社諸岡 代表取締役社長）「2025年 年頭所感」
近年の気候・環境変動は我々の平和な生活、日常を脅かす状況です。当社は、創業から『人の暮らしと地球の未来を技術で守る』ことを掲げており、この十数年、平成23年の東日本大震災や、平成30年7月大豪雨を一端に、当社の製品が災害復興や地方再生の一役を担う事に従業員一同尽力して参りました。 -
【年頭所感・2025年：企業㉖】南 洋（LONGi Solar Technology株式会社 代表取締役社長）「N型BC（バックコンタクト）製品でTOPConを超える真の価値を提供する」
新年を迎えLONGiは、N型BC（バックコンタクト）技術「HPBC 2.0」を採用した新製品「Hi-MO X10」（ハイモ・エックステン）を本格的に市場投入いたします。この製品はTOPCon製品を凌駕し、出力（W数）・効率・信頼性において群を抜いており、さらにシンプルで美しい外観を兼ね備えています。 -
バーチャル＋フィジカルを組み合わせたPPA開始、シナネンHD本社ビルの再エネ電力100%化実現＝シナネンホールディングス／シナネン／クリーンエナジーコネクト
シナネン（東京都品川区）は、オフサイトコーポレートPPAを活用した再エネ由来の電力の、シナネンホールディングス・本社ビルへの供給を2024年11月より開始した。本PPAは、電力と環境価値を合わせて提供するフィジカルコーポレートPPAと、環境価値のみを提供するバーチャルコーポレートPPAを組みわせたスキームとなる。 -
【インタビュー】施工の現場から「第104回」：野立て太陽光発電所は、年3回の除草が必要な時代に
野立て太陽光発電所において、最大の難関は雑草対策である。当社では、低コストで発電低下を防ぐために、年2回の草刈りプランを設けている。これまでに年2回の草刈りを実施した発電所から9区画をピックアップし、経年監視で効果検証したところ、1区画は年2回でも十分であったが、残り8区画は年2回では足りず、発電低下が発生していることがわかった。 -
【年頭所感・2025年：企業㉔】奥山 泰之（株式会社エナジービジョン 代表取締役）「次世代型O&Mで業界革新を加速」
まず挙げられるのは職人不足が深刻化している点です。これまで経験豊富な職人が現場でその都度対応してきましたが、職人まかせのような手法ではもはや限界を迎えています。 「職人は貴重なリソース」という現実を踏まえ、今後のO&M事業を考える必要があります。 -
【年頭所感・2025年：企業㉓】内藤 弘康（リンナイ株式会社 代表取締役社長）「新年 ご挨拶」
世界的な課題であるカーボンニュートラルの実現に向け、2030年度に高効率給湯器3,050万台の普及という業界目標を重要課題として捉えています。国の補助金を積極的に活用し、高効率給湯器「エコジョーズ」の普及に全力を注いでまいります。加えて、地球環境に配慮した商品として評価の高いハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」のさらなる普及を目指し、一層の推進活動を展開してまいります。さらには2050年の脱炭素社会を見据え、CO2排出ゼロを目指すクリーン燃料「水素」の燃焼技術研究にも力を入れ、環境負荷の低減と豊かな暮らしの両立に貢献してまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業㉒】増田 信之（東邦ガス株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
エネルギー事業では、昨年、都市ガス、LPG、電気の合計のお客さま数が300万件を突破しました。今後も地域のお客さまに寄り添い、エネルギーシェアを高めていきます。また、これまで培った知見・ノウハウを活用して、LNG関連事業や、太陽光・風力・バイオマスによる再生可能エネルギー事業、地域新電力事業、海外エネルギー事業など、エネルギー関連ビジネスを国内外で拡大して、エネルギー事業者としてさらなる進化を目指します。 -
【年頭所感・2025年：企業㉑】戸村 泰二（GEベルノバ ガスパワージャパン プレジデント）「日本のエネルギー移行を支援し、電力の安定・安全供給により一層貢献」
当社においては、昨年4月にGEからスピンオフを完了しGEベルノバとして新たなスタートを切り、日本のエネルギー移行へのさらなる支援を行ってまいる所存です。陸上風力発電分野では、現在のプロジェクト・パイプラインを遂行しながら、2025年にかけて当社が関与する13の建設プロジェクトのSQDC確保に取り組んでまいります。 -
出力150kWのEV急速充電器を2025年4月から発売へ【東光高岳】充電の従量課金にも対応
東光高岳（東京都江東区）は、EV急速充電器シリーズ「SERA」（セラ）に、ラインナップ中最高出力となる150kWモデル「HFR1-150B12」を2025年4月より販売開始することを発表した。入力電圧は三相3線のAC400ボルト、CHAdeMOの充電方式に対応。充電容量（kWh）制の従量課金にも対応する。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑭】山本 登（NPO法人農都会議 代表理事）「新年のご挨拶とご報告」
新エネルギー新聞をご覧の皆様、新年あけましておめでとうございます。2025年の幕開けに際し、皆様のご健勝とご多幸を心よりお祈り申し上げます。また、昨年も再生可能エネルギーの普及に向けた私たちの活動にご理解とご支援を賜り、深く感謝申し上げます。
