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過去の記事一覧
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木質バイオマス由来CO2の分離回収施設を稼働中の発電所で実証開始【タクマ】より低温なCO2放散で省エネ実現
タクマ（兵庫県尼崎市）は、ゴミ焼却処理施設やバイオマス発電施設からの排ガスに含まれるCO2を、独自に開発した非水系吸収液仕様の化学吸収法により分離回収するシステムムの早期実装に向け、真庭バイオマス発電所（岡山県真庭市）に実証装置を設置。24時間連続でCO2の分離回収を行うオンサイト実証試験を開始した。 -
【年頭所感・2025年：企業㊹】小山田 大和（早稲田大学招聘研究員／合同会社小田原かなごてファームCEO）「推譲の精神を広げる『良い』営農型発電とその担い手を創る」
「かなごて農学校推譲館」を当該発電所で行い、営農型や六次産業化、報徳思想、自然栽培農業、サーキュラーエコノミーなどの実践を学ぶ教育プログラムを展開します。 -
【年頭所感・2025年：企業㊸】大場 龍夫（株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役）「人類全滅の危機に必要な私たちの変化とは？」
今こそ、日本が立ち上がる時です。それはもちろん軍事ではなく、お金でもなく、人間の尊厳を爆発させる教育によって、恒久世界平和と問題解決力の飛躍的向上によって、価値生産革命を伴う文化成長発展モデルとなり、世界をリードしていくべきではないでしょうか。 -
【年頭所感・2025年：企業㊷】張 熙載[ジャン・ヒジェ]（Q.ENEST[キューエネス]ホールディングス株式会社 代表取締役）「GX時代における再生可能エネルギープラットフォーム事業のさらなる拡大に向けて」
Q.ENESTグループは、本年も再生可能エネルギーのプラットフォーム事業を推進し、日本の再生可能エネルギーの普及ならびにGX（グリーントランスフォーメーション）の発展のために挑戦を続けてまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業㊶】青柳 亮子（シュナイダーエレクトリックジャパン カントリープレジデント）「2025年 年頭所感」
日本でも年末にかけて第7次エネルギー基本計画をきっかけに様々な議論がなされましたが、生成AIの本格台頭に伴う世界的な電力需要の急加速と、それに伴うデータセンター業界の変化を非常に近い場所で感じてきた立場として、これからのエネルギー業界が直面する課題に気の引き締まる思いです。 -
愛知県田原市で75MW木質専焼バイオマス発電所運開＝大阪ガス／丸紅ほか
大阪ガスがエネウィル、丸紅グリーンパワーと共同で出資・開発し、2022年2月から工事を進めて来た木質バイオマス発電所「愛知田原バイオマス発電所」が11月に運開した。同発電所の広さ約5万平方mの敷地は、愛知県田原市の臨海工業地域に位置する。バイオマス専焼で、燃料には木質ペレットを用いる。発電容量は7万4,950kW。年間の発電量は約5.3億kWhを想定しており、 -
第二世代バイオエタノールの製造プロセス開発施設完成【raBit／日鉄エンジニアリング】食料競合しないバイオエタノール大量製造実現に向け開発へ
国内の複数企業による共同開発団体である次世代グリーンCO2燃料技術研究組織（RABIT）は11月、福島県大熊町の大熊西工業団地においてバイオエタノール生産研究事業所が完工、現地で竣工式を執り行った。主に自動車燃料用のバイオエタノールを開発するが、「第二世代」と呼ばれるバイオエタノールをターゲットにしていることが特徴だ。 -
【年頭所感・2025年：企業㊵】李 娜[リ・ナ]（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 社長）「年頭所感」
2025年は、弊社が日本市場で事業を開始してから15周年を迎える記念すべき年です。この15年の間、再生可能エネルギーという新しい産業の中で、私たちは数々の困難を乗り越え、多くの信頼と支援をいただきながら歩みを進めてまいりました。「Solar Energy for All（太陽光エネルギーをすべての人に）」を使命に掲げ、最先端の技術と高品質な製品に加え、現地チームによる柔軟かつ迅速なサービス提供を通じて、日本市場でさらなる価値を創造してまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業㊴】山下 英峰（オリックス環境株式会社 取締役社長）「年頭所感」
オリックスグループは、動脈産業と静脈産業の双方に広い接点を持つユニークな存在です。その中で、当社は「明日の地球の最適解を。」をスローガンに掲げ、長年培った知見やネットワークを生かし、あらゆるものを「つなぎ、循環させる」ことで、さまざまなサーキュラーエコノミーの実現を目指します。 -
【年頭所感・2025年：企業㊳】中山 俊樹（株式会社ミライトワン 代表取締役社長）「『ワクワクする未来』を実現する」
今後はグループ内の各組織・各事業会社が個々の強みを磨きながら横に繋がり連携することで、グループシナジーの最大化を目指します。「みらいドメイン」の事業の柱のひとつである「街づくり／里づくり」においては、ミライト・ワン、西武建設、国際航業が三位一体となってゼロカーボンシティ事業や公益インフラマネジメント事業を注力分野として取り組みを強化しています。 -
【年頭所感・2025年：企業㊲】周 鳴飛（リープトンエナジー株式会社 代表取締役）「年頭所感」
当社は太陽電池モジュールのメーカーとして、引き続き品質とサービスの向上に努めるとともに、国内外における事業のさらなる拡大に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献するべく、皆様と共に未来へ向けた歩みを続けていきたいと考えております。 -
スコットランド沖の950MW既存洋上風力発電事業に出資参画＝三井住友ファイナンス＆リース
三井住友ファイナンス＆リース（SMFL）の子会社であるSMFLみらいパートナーズは、英国のインフラファンドであるエクイティクス社が保有するマレー・イースト英国洋上風力発電所の株式の一部を11月に取得。同事業に出資参入した。本事業は、2022年4月に商業運転を開始した、英国スコットランドのマレー湾沖合に位置する洋上風力発電事業。1基あたり9.5MWの風車を100基、総発電容量は950MW（一般家庭の約143万世帯分の年間電力消費量に相当）。 -
洋上風力建設用・基礎施工船とケーブル敷設船の建設決定【五洋建設】790億円を投資、EEZでの工事請負も視野に
五洋建設（東京都文京区）は12月、洋上風力発電所の建設用作業船舶である大型基礎施工船（HLV）と大型ケーブル敷設船（CLV）の2隻の建設を決めた。合計の投資額は790億円規模になる見込み。 -
【年頭所感・2025年：企業㊱】久保田 淳（サンテックパワージャパン株式会社 最高財務責任者）「年頭所感」
当社は、太陽光パネルの販売を中心に、自社発電所の開発や他社様所有の発電所へのメンテナンス業務を通じ、安定した再生可能エネルギーの供給を支える役割を担ってまいりました。本年も、さらなる技術革新を追求するとともに、お客様のニーズに応える高品質なサービス提供に努めてまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業㉟】関山 昇（ダイナミックソーラ株式会社 代表取締役）「安心出来る管理体制作りを目指して」
弊社では産業用太陽光発電所の開発から販売その他発電所にまつわる総合的な管理を行い、 早いもので12年目を迎える事が出来ました。おかげさまで現在、 保守・管理している太陽光発電所は全国で約800カ所、総発電容量120MW以上となり、管理事業を通して安定した電力供給に日々努めて参ります。
