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過去の記事一覧
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【年頭所感・2025年：企業⑦】小松 良則（シナネン株式会社 代表取締役社長）「時代の求めるエネルギーを届け、社会を支える」
脱炭素化では石油供給施設で提供するバイオディーゼル燃料、7月に運転開始予定の蓄電所、実質再エネ100%電力「あかりの森でんき」や、コーポレートPPAなどでお客様のニーズに応えます。また、フィジカルとバーチャルを組み合わせたオフサイトコーポレートPPAスキームを採用した電力供給を当グループ本社ビルにて行っております。 -
【年頭所感・2025年：企業⑥】一ノ瀬 貴士（株式会社東光高岳 代表取締役社長）「次世代電力ネットワークを支えるSERAカンパニーへ！」
昨年5月、当社はEV用急速充電器シリーズに新たに「SERA（セラ）」とブランドネームを付けました。「SERA」はフランス語の「未来の存在」という意味に加えて、Seamless、Energy、Relations＆Activation、すなわち「シームレスにエネルギーをつなげてイキイキ活性化させていくことで、未来のエネルギーネットワークをデザインする存在でありたい」という想いを込めています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑤】羽野 泰弘（株式会社Wave Energy 代表取締役社長）「サステナビリティな工場を目指して」
弊社製品としても「EMS内蔵蓄電池盤」を新たに設け、2025年も再生可能エネルギーの導入拡大に向けた取り組みを一層強化してまいります。また、四国事業所第一工場では自家消費型太陽光発電システムが既に稼働しており、多くの電気を再生可能エネルギーで賄うことができています。2025年春にはソーラーカーポートおよび蓄電池設備を稼働させ、事業活動で消費するエネルギーの100%再生可能エネルギー化を目指しています。 -
【年頭所感・2025年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「太陽光、陸上風力、蓄電池の3事業に注力、国内外での着実な実績積上げへ」
気候変動対策やエネルギー安全保障に対する「電源の脱炭素化」が喫緊の課題になっている中、産業や運輸の電化、AIの需要増によるデータセンター増設などに伴い、今後も電力の需要は大きく拡大すると予想されています。 -
バイオディーゼル専用発電機を開発、レンタル納入開始【アクティオ】B100燃料の建機分野での利用拡大視野に
建機レンタルのアクティオ（東京都中央区）は、既存の発電機に独自の改良を取り入れた廃食油由来バイオディーゼル燃料専用の発電機を開発。同発電機をJR東日本グループのユニオン建設（東京都目黒区）にレンタルし、ユニオン建設の東京都内の土木施工現場において発電機として導入されたことを発表した。 -
アクティオ自社施設内にバイオディーゼル燃料スタンド設置 年間約81トンのCO2排出削減へ
アクティオは今般、同社の施設である「アクティオ佐野テクノパーク統括工場」（栃木市藤岡町）に、工場内で使用している設備機械の給油を行うためのバイオディーゼル燃料スタンドを新たに設置した。 -
【年頭所感・2025年：企業③】岸本 照之（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「『再エネをフルサポート。再エネならアノード！』でさらなる飛躍の年に」
NTTアノードエナジーグループは、2050年カーボンニュートラルの実現に貢献するため、パートナーの皆さまのお力添えやNTTグループ各社との連携により、エネルギー分野で取り組んでまいります。本年もよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2025年：企業②】五角 博純（シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長）「2025年 年頭所感 ―日本のあるべき社会インフラへの挑戦―」
当社は、太陽電池の研究開発を始めてから既に65年以上が経過しました。シリコン太陽電池をはじめ、現在は化合物・シリコン積層型太陽電池モジュールにおいて、世界最高の変換効率33.66%を達成しています。この技術を活かした薄膜化合物太陽電池は、昨年月面着陸に成功した探査機「SLIM」にも採用されました。 -
【年頭所感・2025年：企業①】島田 明（日本電信電話株式会社 代表取締役社長 社長執行役員）「2025年 年頭所感」
2024年はNTTグループの社長として、甚大な自然災害からの復旧活動を通じ、これまで以上に通信インフラの重要性と、それを支える企業としての使命を再認識する機会となりました。今後も激甚化する自然災害に負けない強靭なネットワーク・システムを構築し、お客様に安心してご利用いただけるプロダクト・サービスを提供していく所存です。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑬】笹田 政克（NPO法人地中熱利用促進協会 理事長）「2025年 年頭所感」
昨年4月に再エネ熱利用促進協議会が発足しました。再エネ熱講座、再エネ熱シンポジウムをオンラインで実施しており、再エネ熱ネットワークへの登録者はあと少しで200名になります。 -
地域脱炭素に資する「2030年再エネ3倍」方針でエネ施策を 提言【全国知事会】地域脱炭素交付金の充実も求める
全国知事会は12月、国に対して「地域脱炭素移行の加速化」と題した提言を実施。栃木県知事で知事会の脱炭素・地球温暖化対策本部長である福田富一氏が経済産業省・環境省・総務省を訪問し同提言の説明を行った。なお提言策定と提出は第7次エネルギー基本計画の原案が公表される前に行われている。 -
低圧太陽光用・引き込み柱防護金網を発売【ピー・エス・ディー】4.5mm鋼板切り出し、高耐久・高防刃性
ピー・エス・ディー（埼玉県さいたま市）はこのほど、低圧太陽光発電所向けのケーブル盗難対策に、引き込み柱防護金網「雷神」TOWERの販売を開始した。本体の参考小売価格は税別28万円。新製品は、高さ3mの金網で、一番狙われやすい引き込み柱を全方位からガードし、天井部分も鉄板で遮蔽する。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑫】上坂 博亨（全国小水力利用推進協議会 代表理事）「地域エネルギーの確保で、地域の未来づくりを」
2025年の新年を迎え謹んでお慶び申し上げます。昨年は1月1日の能登半島地震をはじめ、猛暑や集中豪雨などにより多くの災害が発生しました。被災された皆様には心からお見舞いを申し上げます。そしてこれは同時に地域におけるエネルギーや食料などの生活の糧を自ら確保することの重要性が浮き彫りとなった一年とも言えましょう。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑪】高根沢 喜美一（一般社団法人新エネルギーO&M協議会 代表理事）「直面する逆風を乗り越えていくために」
私どもは、2018年5月に発足し今年で7年目を迎えますが、太陽光発電業界は今まさに試練の時を迎えつつあるのでないでしょうか。これを乗り越えるには何が必要か、現在私どもが取組んでいる活動をご紹介させていただき、新年のご挨拶といたします。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑨】中島 啓介（一般社団法人バイオマス発電事業者協会 代表理事）「バイオマス発電の貢献と社会的責任」
バイオマス発電は、再生可能エネルギーのなかにあって、天候に左右されない安定したベースロード電源であり、発電所適地について懐の広い事、系統への慣性力、地政学リスクに対する耐用、適切な森林伐採によるCO2吸収能力向上といった多くの優位性のもと、今後も旺盛と見られる電力需要の高まりに向けた貢献が期待されていると考えています。
