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≪【レポート】SMART ENERGY WEEK [春] 2024≫①トリナ・ソーラー／ラプラス・システム／シルファインジャパン／英弘精機／WWB／クリーンエナジージャパン
世界最大級の新エネルギー総合展「第21回スマートエネルギーWeek【春】」（RXジャパン主催）が、2月28日（水）から東京ビッグサイトで開催された。3日間の会期中に、6万9,261名が来場した。 -
商業施設由来廃食油からSAF製造へ 協働【東急不動産／ENEOS】全国の運営施設から回収、和歌山で製造
東急不動産とENEOSは2月、廃食油をSAF（持続可能な航空燃料）の原料として活用する取り組みで協働する基本合意書を締結した。東急不動産グループの東急リゾーツ＆ステイが展開・運営する全国のホテルやゴルフ場29カ所で排出される廃食油を回収し、ENEOS和歌山製造所（和歌山県有田市）で事業化を進めるSAFの製造プラント原料として使用する計画だ。 -
岩手県遠野市内の山林取得【TREホールディングス／タケエイ林業】社有林面積600ha規模に
TREホールディングスのグループ企業で、森林の主伐・間伐などの森林施業を行うタケエイ林業は2月、岩手県遠野市内で新たに山林を取得したことを発表した。タケエイ林業の社有林ののべ面積は約600haになった。TRE全体としては710haにまで拡大している。 -
八幡平市の地元木材生産加工事業者をグループ化 【TREホールディングス】岩手県下の木質バイオマス発電SC効率化視野に
TREホールディングス子会社のタケエイ（東京都港区）は1月、泉山林業（岩手県八幡平市）の発行済全株式を取得して子会社化することを決定した。泉山林業は1993年創業。立木を伐採して素材（丸太）に加工するほか、用材やチップの販売も行う素材生産業者だ。 -
【人事】Looopが4/1付役員人事を発表、森田氏が代表取締役CEOに
Looopは（東京都台東区）は、4月1日付で代表取締役の異動を行い、現代表取締役社長COOの森田卓巳氏が代表取締役社長CEOに、現代表取締役会長CEOの中村創一朗氏が取締役ファウンダーに就任すると発表した。 Lo… -
再エネ導入をワンストップで提供する合弁会社設立【日東工業／FAプロダクツ／三社電機製作所／徳倉建設】高圧受電・パワエレなど各社の強み持ち寄り
日東工業、FAプロダクツ、三社電機製作所、徳倉建設は、再生可能エネルギー導入のコンサルティングから開発、施工、販売までワンストップで提供する合弁会社「EMソリューションズ」を設立し、3月1日に事業を開始した。 -
RD対応の自社製発電機9機種と溶接機10機種を発表【やまびこ】省エネ性能と併せて工事現場の脱炭素化に更に貢献
やまびこ（東京都青梅市）は、自社製品のバイオ燃料（RD）対応を検証。その結果、同社製発電機と溶接機が基準を満たすことが明らかになったと発表した。 -
再エネ電炉製造の「低炭素スチール」風車タワー製造に採用【ベスタス】CO2排出原単位を66%削減
ベルギーの風力発電用風車製造大手のベスタスは、風車タワーの製造において、再エネ電力仕様電炉由来のスチール素材の使用を開始した。ベルギーのインダスティール・シャルルロワにあるアルセロール・ミタルの製鋼所で、動力源を100%風力発電由来とする電炉（電気アーク炉）で溶融したスチールスクラップを100%使用することで、「低炭素タワー」として製造されている。 -
「国産CTV」実現へ【日本郵船】2025年以降に国内洋上風力で運用
日本郵船は、洋上風力発電向け作業員輸送船（CTV）1隻の建造を、造船会社である小鯖船舶工業（岩手県釜石市）に発注した。全長約28m、総トン数約145トン、乗客定員数は12名とする予定。2025年後半から2026年にかけて竣工する予定になっている。 -
男鹿市内の訓練センターが洋上風力CTV乗組員向け訓練プログラムで認証取得【日本郵船】4月開所に向け受講生募集開始
秋田県男鹿市でこの4月に開所が予定されている、洋上風力発電事業関連の人材育成・訓練センター「風と海の学校 あきた」。海運業大手の日本郵船（東京都千代田区）と、海洋調査事業などを行う日本海洋事業（神奈川県横須賀市）とのコンソーシアムにより設立された同訓練センターで実施予定の作業員輸送船（CTV）乗組員向け訓練プログラムについて、今般、（一財）日本海事協会（ClassNK）より海技教育訓練認証を取得した。 -
先進的な建築DX展開する「ANDPAD AWARD」優良ユーザー賞、15社に【アンドパッド】各部門グランプリは6月に発表
アンドパッド（東京都千代田区）はこのほど、ANDPADを利用しDXを実現する先進的な企業や利用度の高いユーザーを表彰する「ANDPAD AWARD 2023」において、DXカンパニー部門入賞企業15社を発表した。 -
「窓ガラスを建材一体型太陽光に置き換え」新工法開発【大成建設】より安価・短期間に既設建物への導入を実現
建設会社の大成建設は、化学メーカーのカネカと共同で建材一体型太陽光発電システム「T-Green Multi Solar」（T-グリーン）を開発し、2019年から事業展開している。今般同社は、「T-グリーン」のラインナップの中で、透過性を有するタイプの「シースルータイプ」を、既存建物の窓ガラスに置き換えることのできるリニューアル工法を、不二サッシと共同で開発した。 -
バーチャルPPA締結、倉庫屋根上太陽光の環境価値を提供へ【ダイヤモンド・リアルティ・マネジメントほか】発電家-需要家間に第三者挟み長期間固定価格での取引を実現
ダイヤモンド・リアルティ・マネジメント（DREAM、東京都千代田区）が資産運用を受託しているDREAMプライベートリート投資法人（DPR）は２月、同じく三菱商事グループで電力取引専業会社の日本法人であるエレクトロルートジャパン（ERJ）と、物流倉庫の屋根に設置する太陽光発電設備を活用したバーチャルPPAを締結した。 -
シート防水一体型で軽量・短期施工な陸屋根太陽光設置工法、第一号案件完成【住友ベークライト】屋根材による高断熱化・省エネと太陽光の創エネを両立
住友ベークライト（東京都品川区）は2月、同社の防水事業分野を担う住べシート防水が開発した屋根材とアンカー（固定具）を利用した、太陽光陸屋根・屋上設置におけるシート防水一体型アンカー工法の第一号案件が完成したことを発表した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第94回」：売電損失に直結する「発電管理」のクオリティ
「次世代型O&M」は「発電管理」を主役とし、すべての発電異常を早期に見つけ是正することがポイントだ。「発電管理」には「日常監視（日々の発電異常を検知）」と「経年監視（経年による発電異常を検知）」の2種類がある。
