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過去の記事一覧
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【年頭所感・2024年：企業⑯】田中 信吉（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「年頭所感2024」
昨年11月、当社はEV充電器の新たなブランドライン「MITUS（ミタス）」をプレスリリース致しました。MITUSは「うれしいを充たす、生みだす」というキーフレーズを掲げ、車種を問わず、ユーザーが商業施設や高速道路などで気軽に使えるよう利用者に寄り添った高付加価値なユーザー体験を提供することをコンセプトとしています。 -
【年頭所感・2024年：企業⑰】腹巻 知（株式会社ノーリツ 代表取締役社長）「年頭所感」
世界中でカーボンニュートラル社会実現に向けた動きが勢いを増す中、主力製品である温水・厨房機器を中心に、環境対応型商品の更なる拡販を進めると同時に、エネルギー多様化に対応する次世代型製品や技術の開発をより一層強化し、社会・環境課題の解決に努めてまいります。 -
廃食油リサイクルのバイオ混合燃料で船舶航行実験成功【浜田化学】化学処理不要でコスト・CO2排出軽減
浜田化学（兵庫県尼崎市）は、廃食油を、燃料である重油に直接混合したバイオ燃料を用いた船舶運航の海上実証実験に成功した。約1カ月の実証実験の間、SVO24%添加の舶用燃料を使用し、燃焼性などに問題がないことが確認された。SVOを利用した舶用バイオ燃料の海上実証試験は国内で初実施・初成功と言われている。 -
【年頭所感・2024年：企業⑮】笹山 晋一（東京ガス株式会社 取締役 代表執行役社長 CEO）「年頭所感」
今年は東京ガスの創立者である渋沢栄一氏が描かれた新一万円札が発行される予定です。渋沢氏は「すべて世の中の事は、もうこれで満足だという時は、すなわち衰える時である」という言葉を残しています。今年1年、1カ月、1日ごとに何をするべきかという視点で常に高みを目指し、スピード感を大切にしながら取り組みを進めてまいります。 -
【年頭所感・2024年：企業⑭】長屋 悠史（株式会社アンドパッド 執行役員）「2024年 年頭所感」
2024年、当社では現場のDXだけでなく経営のDX化に取り組んでまいります。FIT制度の終了に伴い、収益性の高い施工が求められるとともに高い工事品質が求められる時代になっています。現場DXを通した業務効率化への貢献はもちろんのこと、現場と経営が連動性を持ち、効率化や経営判断につながるようなデータ活用の支援を行って参ります。 -
【年頭所感・2024年：企業⑬】内藤 弘康（リンナイ株式会社 代表取締役社長）「新年 ご挨拶」
リンナイは業界としての目標である2030年度の高効率給湯器3,050万台販売を喫緊の課題と捉えており、国からの補助金活用もPRしながら、「エコジョーズ」の拡販に全力を注ぐとともに、ハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」のラインアップ拡充や普及促進にも努める所存です。 -
【年頭所感・2024年：企業⑫】田村 博之（ユアサ商事株式会社 代表取締役社長）「『つなぐ』イノベーションで新たな市場創造を目指す」
当社グループにおきましても、昨年4月からスタートしております中期経営計画において「グリーン」と「デジタル」を全社推進事業と位置づけ、お取引先様とともにこのビジネスチャンスを確実に業績拡大に繋げてまいりたいと考えております。 -
【年頭所感・2024年：企業⑪】佐藤 厚範（オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
当社は2023年8月に創立5周年を迎えました。今後の業容拡大を見据え、組織体制と業務フローを構築すべく、CMMS（設備また保全管理システム）を導入したほか、品質面では品質マネジメントシステム（QMS）の国際規格であるISO9001認証の再認証審査を完了しました。 -
ゴミ焼却施設由来のCO2・電力・熱「トリジェネレーション」構想始動【東京都町田市／イオンアグリ創造／タクマ】イチゴ栽培に供給、地域脱炭素への貢献図る
東京都町田市、イオングループの農業法人であるイオンアグリ創造（千葉市美浜区）、プラントエンジニアリング事業などを展開するタクマ（兵庫県尼崎市）の3者は、ゴミ焼却処理施設から排出される燃焼ガス中のCO2の有効利用を目指す技術の実証試験を官民共同で開始した。CO2・電力・熱の「トリジェネレーション」とする構想を持つ。 -
【年頭所感・2024年：企業⑨】山下 宏治（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「脱炭素社会に向けた確かな一歩を」
当社としては、不安定な電源である再生可能エネルギーを補完する分散型エネルギーシステム供給者として貢献してまいります。また、新たな取り組みとして、都市ガスと水素を混合して燃料とする水素混焼エンジンや水素燃料電池のコージェネレ―ション開発を進めています。 -
【年頭所感・2024年：企業⑧】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「再エネ・蓄電池導入拡大でGXに貢献」
ロシア・中東を巻き込む紛争が化石燃料の供給不安に繋がり、世界経済に悪材料を与え続けている中で、再生可能エネルギー事業に携わる弊社の果たすべき役割を改めて胸に刻み、皆様とともにこの難局を乗り越えて、笑顔で過ごせる1年となりますようご祈願致します。 -
【年頭所感・2024年：企業⑥】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役会長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、直流グリッド型再エネ蓄電システム「PV Oasis」をご提供しています。本システムは太陽電池で発電した電気を直流のまま運用することで一般的な蓄電システムと比較し「高効率」であり、かつ「停電時でも再エネでバックアップ運転が可能」です。更にはEV充電器を組み合わせることで、再エネ100%でEVに充電することもできます。 -
【年頭所感・2024年：企業⑩】武馬 雄一郎（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「再生可能エネルギーの安定的な供給を目指して」
創業以来培ってきた低圧太陽光発電における知見を基に、2024年は地域脱炭素の推進に向けた家庭向け市場への参入やリソースアグリゲーター事業者としてVPPビジネスの展開等をパートナー企業様と連携して推進していく1年にしたいと考えております。 -
【年頭所感・2024年：企業⑦】清水 直樹（シナネン株式会社 代表取締役社長）「価値あるエネルギーを安定供給し、社会に貢献を」
複雑な状況の中、当社は「時代の求めるエネルギーを届け、社会を支える」をビジョンに掲げ、昨年度から新たな5カ年の中期経営計画に取り組んでいます。ニーズに応えた新しい提案をどれだけご用意できるかを常に考えながら価値あるエネルギーを安定して供給することを使命とし、2027年に迎える創業100周年に向け愚直に邁進する所存です。 -
75MW木質バイオマス発電所が徳島市内で運開【レノバほか】燃料積み下ろしする木材工業団地の活性化貢献も視野に
12月、徳島県徳島市内で木質バイオマス発電所「徳島津田バイオマス発電所」が運開した。木質ペレットとパーム椰子殻（PKS）を燃料として、発電容量は74.8MW。年間の発電量は一般家庭約15万世帯の年間電力消費量に相当する約5億kWhを見込んでいる。FIT制度を活用した売電事業を行う。レノバ、大阪ガスら5社が共同出資した。
