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過去の記事一覧
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【年頭所感・2024年：企業㊶】加藤 敬太（積水化学工業株式会社 代表取締役社長）「グループ全員の挑戦で一段上のステージへ」
サステナビリティ貢献製品の売上高比率は70%を超えるまでに伸長し、当社グループのESG経営は社外からも引き続き高い評価を得ています。今年は、まずはあと3カ月ある今年度をやり切って営業利益1,000億円を達成し、力強く中期経営計画の2年目に臨みたいと思います。 -
【年頭所感・2024年：企業㊴】大下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭挨拶」
さて、今年の年頭挨拶では、会社全体としての志、存在意義である「パーパス」についてお話させていただきます。私たちは2021年度に2030年を見据えた中長期ビジョンを策定し、その一環としてパーパスを設定しました。 -
【年頭所感・2024年：政策⑪】日暮 正毅（経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課長）「2024年 年頭所感」
再エネ導入拡大にあたっては、地域との共生が重要です。事業規律の強化や、再エネの長期電源化を盛り込んだ、改正再エネ特措法を本年4月に施行します。また、法改正に先立ち、昨年10月には、災害の危険性に直接影響を及ぼしうるような土地開発の許認可の取得をFIT・FIP申請の要件とする改正省令を施行しました。 -
【年頭所感・2024年：企業㊵】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭挨拶」
本年は創立満65周年の節目の年となります。京セラが営々と成長発展を続けて来られたのも、高い目標にチャレンジし、地道な努力を継続して来た結果だと思います。今後、京セラがさらに成長発展するためには、常に夢と希望を持ち、高い目標を掲げ、弛まぬ努力を積み重ねていかなければなりません。積極的にチャレンジし、目標を達成することで、充実した素晴らしい一年としたいと考えております。 -
≪欧州レポート≫エネ供給危機や需要低迷の裏返しで再エネ電力導入進展だけが目立った一年 ～ドイツの2023年エネルギーを振り返る
今年ドイツ国内で新設された電源は合計15GWにのぼり、過去20年で最も新設が進んだ年となった。太陽光は目標の9GWを大きく上回る13GW強を記録し、風力は目標の3.9GWには及ばないが昨年を上回り、2.7GWの成長となった。12月12日時点では23年に公共系統を流れた電力に占める再エネ比率は58.9%となっている。 -
「省エネ大賞」受賞者決定 パナソニック エレクトリックワークス社やキーエンスなどのべ60件以上
「2023年度（令和5年度）省エネ大賞」の受賞者が決定した。「ENEX2024（第48回地球環境とエネルギーの調和展）」の開会に併せて、TOC有明で1月31日（水）に表彰式が開催される。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑩】柏木 孝夫（東京工業大学 名誉教授）「GX・DXのコラボレーションで日本がカーボンニュートラルのプラットフォーマーに！」
いよいよカーボンニュートラルに向け、エネルギーシステムの転換により、経済社会システムを変革するGX（グリーントランスフォーメーション）を推進する環境が整いました。トランジションの過程において必要なのは産業のコメともいうべき半導体を駆使し、データを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）とGXを一体化した異次元の省エネであり、コージェネレーションは有用なツールとなります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑪】亀山 秀雄（[一社]国際P2M学会会長／[独]環境再生保全機構社会実装支援コーディネーター）「コレクティブインパクトの考えによる技術開発支援と社会実装を加速してカーボンニュートラル社会の早期実現を期待する」
コレックティブインパクトの考え方を導入するためには、研究開発の段階から地域のステークホルダーとの連携を取ることが重要です。地域の特性やニーズを理解した上で、技術開発を進めることで、社会実装の成功率を高めることができます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑫】飯田 哲也（特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「モビリティのiPhoneモーメント」
今日、世界で急拡大しつつある電気自動車（EV）への転換は、モビリティの「iPhoneモーメント」と呼ばれる。2007年にアップルiPhoneが登場し、数年でスマートホン（スマホ）が従来の携帯（ガラケー）を一気に駆逐した状況に相似しているからだ。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑨】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE] 理事長）「GX推進の主軸担う〝自立した再エネ〟の可能性と課題」
今年は、新たなエネルギー基本計画の策定の議論がスタートすると目されています。現行のエネ基は、「2030年46%CO2削減（2013年比）・2050年カーボンニュートラル」という事前に定められた目標への「数字当てはめ」の側面が強かった印象ですが、今回はS（安全性）＋3E（安定供給・経済効率性・環境適合）を念頭に入念に戦略を立て、バランス良くかつ野心的な基本計画にしていく必要があります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑧】大野 輝之（[公財]自然エネルギー財団 常務理事）「日本でも自然エネルギー3倍化への協働を」
自然エネルギー財団では、3倍化の展望をテーマに、まず1月17日に新春セミナーを開催し、3月14日にはREvision2024を開催します。企業、自治体、国の省庁とも建設的な議論を行い、日本のエネルギー転換の加速を目指していきます。本年もよろしくお願いいたします。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑦】佐藤 建吉（[一社]洸楓座 代表理事）「RE100のための〝できる状況づくり〟」
本紙が情報提供している「再生可能エネルギー」は、RE100の目標年度内での実現には、社会受容性を高め導入を加速しなければならない。国民的合意が必要な民主主義の国では、その根本も問われなければならない。 -
ボイラー用アンモニア専焼バーナーの試験に成功【三菱重工業】窒素酸化物排出量の抑制効果も確認
三菱重工業はNEDO事業の中で、燃料消費が毎時0.5トンの燃焼試験炉でアンモニア専焼バーナーを用いた「専焼試験」と石炭との「高混焼試験」を実施し、どちらの試験でも安定燃焼を確認した。また、窒素酸化物（NOx）の排出量を石炭専焼時よりも抑制できることと、アンモニアの完全燃焼を確認した。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑥】三保谷 明（[一社]日本風力エネルギー学会 会長）「カーボンニュートラル実現に向けた洋上風力発電の導入加速と人材育成」
JWEAでは、風力エネルギーに関する全国の研究・教育機関のネットワーク化を始め、若手・女性の研究者、技術者の育成に向けた取り組みを開始しており、我が国の風力発電導入の更なる加速化に向け、関係各位のご支援をよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力の導入加速を」
一番大きな影響を受け、しかも原子力発電を廃止したドイツにおいては、洋上風力発電の導入目標を従来の40GWから70GWに引き上げるなど、洋上風力発電は温暖化防止の最有力手段であることに加えて、国家の安全保障を担保する最強手段ともなったのです。
