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過去の記事一覧
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【年頭所感・2024年：企業⑤】牧志 龍男（日本エンヂニヤ株式会社 代表取締役）「小水力発電の普及を図り、脱炭素社会の実現に貢献」
我々日本エンヂニヤは、小水力発電の抱える課題の解決に取り組み、小水力発電の普及・拡大を図ることで再生可能エネルギー比率の向上に寄与することを目指します。このことが日本のエネルギー安全保障確立と脱炭素社会の実現に貢献できると考えております。 -
【年頭所感・2024年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「需要家の多様なニーズに応える脱炭素ソリューションの開発に邁進」
当社は、多様なお客様の脱炭素ニーズに応えるために設立したGX本部を中心に脱炭素ソリューションの開発に邁進しております。昨年は、当社初のバーチャルPPAを含む5件のPPAを締結し、総契約容量は161MWに達しました。 -
【年頭所感・2024年：企業③】品田 正弘（パナソニック株式会社 代表取締役 社長執行役員）「未来に向けて土台を固め、飛躍へ舵を切る1年に」
事業会社制の導入により発足したパナソニック株式会社は、「人のくらしの豊かさの維持向上」と「地球・社会課題の解決」の両立に向けて、未来を見据えた長期視点で経営を進めています。 -
【年頭所感・2024年：企業①】五角 博純（シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長）「年頭所感 –再エネの波を国内外へ-」
住宅分野においては、一部の自治体で新築戸建て住宅への太陽光パネル設置義務化の動きがある中、屋根スペースが限られる都市部や市街地の住宅でも効率的に設置できる小型サイズの太陽電池モジュールの展開を強化しています。特にフラッグシップモデル「BLACKSOLAR ZERO」シリーズは、高い搭載容量と屋根に美しく調和するデザイン性を兼ね備えており、昨年10月の発売以降多くの引き合いをいただいております。 -
【年頭所感・2024年：企業②】岸本 照之（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭所感」
NTTアノードエナジーグループは、これからも、パートナーの皆さまやグループ各社と、スマートエネルギー事業の拡大に向けて更に挑戦し続け、2024年はNTTアノードエナジーグループにとって、更なる飛躍の年にしたいと考えております。今年もどうぞ、よろしくお願い致します。 -
ソバ殻バイオコークス製造技術を共同開発へ【北海道幌加内町／エア・ウォーターほか】未利用バイオマス資源を有効活用し脱炭素に貢献
バイオマス由来のカーボンニュートラルな燃料の製造開発に向けた新たな官民コンソーシアムが、北海道幌加内町で立ち上がった。コンソーシアムの構成員は幌加内町、エア・ウォーター、電炉メーカーのJFE条鋼、ボイラメーカーの巴商会（東京都港区）の5者。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑭】笹田 政克（NPO法人地中熱利用促進協会 理事長）「再エネ熱ネットワークが始まります」
この2年間新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）からの委託事業で「再生可能エネルギー熱の普及拡大に向けた人材育成講座」を実施してまいりました。この事業では再エネ熱の基礎および応用的な知識・スキルの習得、再エネ熱供給・利用の国内外の現状、政策の動向等を理解することを目的とした講義と、関係する学会、業界団体、企業関係者等を対象としたシンポジウムを実施いたしました。講義は毎回数十名規模、シンポジウムは百数十名規模の参加者がありました。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑫】杉浦 英世（特定非営利活動法人農都会議 代表理事）「森林・バイオマス資源を活用して脱炭素を！ バイオマス熱利用が当たり前の時代に」
当会は、市民協働・地域協働を基本理念として、勉強会や政策提言を通じて市民・企業・地域の課題に取組んでいる団体です。「平和が一番」と活動を始めて14年目、自治体と住民が協働して再エネ導入による地域事業創出を進め、経済が循環するサーキュラーエコノミーに向けた地域づくりへのお手伝いを進める覚悟でおります。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑬】小野 尚弘（北海道小水力利用推進協議会 事務局長）「ゼロカーボン実現の処方箋を見つけることはできるだろうか？」
再生可能エネルギーの中でも地域との関係性が深い「水」を活用し発電する小水力発電が徐々に注目を集めている。秋が深まってきた去る10月19、20、21日の3日間、全国小水力利用推進協議会と連携し、全国小水力発電大会in北海道（主体：全国小水力発電大会in北海道実行委員会）を北海道大学学術交流会館において開催し、700名を超える方々に来場いただき、成功裏に終了することができた。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑪】成田 正士（一般社団法人バイオマス発電事業者協会 代表理事）「バイオマス発電が果たす役割について」
2022年のロシアのウクライナ侵攻に端を発したエネルギー危機、電力価格の高騰は記憶に新しいですが、2023年はイスラエルとパレスチナの武力衝突によりエネルギー安全保障に対する意識は日本だけでなく、世界的に高まっております。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑩】石丸 貴樹（一般社団法人日本PVプランナー協会 理事長）「2024年 日本PVプランナー協会年頭所感」
昨年のCOP28では2050年までに化石燃料を段階的に削減していくという歴史的な採択がなされました。さらには再エネを2030年までに現状の3倍に拡大させる目標も明記されることとなり、なお一層の市場拡大が期待されることとなります。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑨】藤井 尊久（一般財団法人PVリボーン協会 代表理事）「2024年 年頭所感」
太陽光発電の普及が進む中、太陽光パネルの資源化を考える当協会では、使用済み太陽光パネルを佐久本式熱分解装置で分解したガラス・太陽電池セル・インターコネクタを使った「リボーンパネル」を、昨年8月の設立1周年記念式典で発表しました。発表した「リボーンパネル」は開発途上のものではありますが、太陽光パネルの再生（リボーン）に向けて大きく前進したものと考えております。 -
福岡の支部で業務車両48台全てをEV化達成【グリーンコープ共同体】充電電気も非化石電気を使用
中国・九州エリアにおける16の生協で構成される（一社）グリーンコープ共同体（福岡市博多区）は12月、所属するグリーンコープ生活協同組合ふくおかが同・福岡西支部で利用している事業用車両48台の全てを、EVに移行したことを発表した。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑧】福田 勝（エネマネ研究会 会長）「『デジタル』＋『提案力』で、〝エネマネ〟ビジネスで成長する場づくり」
前身である太陽光発電システムの販売・施工店の全国組織「新エネルギー革命会」では、FITを背景に技術力と提案力を磨きましたが、その後、自家消費型の進展に合わせてエネルギーマネジメントへと活動の軸を変えてまいりました。昨年11月から、その取り組みに相応しい名称「エネマネ研究会」に一新し、新たに活動をスタートさせております。 -
【年頭所感・2024年：協会・団体・自治体⑤】杉山 範子（一般社団法人日本サステイナブルコミュニティ協会 代表理事 副会長）「持続可能な地域循環型社会実現にむけて」
昨年11月にアラブ首長国連邦（UAE）・ドバイでCOP28が開催され、再生可能エネルギーのさらなる導入策が協議され、2030年までに世界の再エネ設備容量を3倍に拡大することについて、日本を含む130カ国が合意しました。
