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過去の記事一覧
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年頭所感・2021年：主要企業㊽】長畑 二郎（日本カーネルシステム株式会社 代表取締役）「スマートインバータ開発を促進する」
、我々が属する新エネルギー分野においても、新たな躍進に向けた強力な原動力となるでしょう。従前より進められていた持続可能な開発に根ざした、脱炭素社会実現の取り組みともうまく融合し、電力ネットワークのデジタル化がドラスティックに進むと期待しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊼】仲井 嘉浩（積水ハウス株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
最近はESGやSDGsが企業価値の指標として重要視されています。当社も第5次中計のビジョンの一つに「ESG経営のリーディングカンパニーになる」と掲げています。ESG経営を「リード」する会社になると、企業価値も上がり、会社はより長続きします。当社がお客様に「世界一幸せな場所」を提供し続けるためには、会社が世の中から必要とされ、存続する必要があります。 -
使用済み紙おむつ「炭素化」リサイクルシステム実証実験開始へ【花王／京都大学】回収に伴うCO2排出抑制しつつ処理エネルギーも削減図る
花王と京都大学は、使用済み紙おむつの炭素化リサイクルシステムの確立に向けた実証実験を開始する。実証実験は愛媛県西条市で実施される。同市には花王の製造子会社で、紙おむつを含めた衛生材料用品を製造している花王サニタリープロダクツ愛媛も立地している。今回の実験の中心は、使用済み紙おむつを回収前に炭素化する炭素化装置の開発だ。 -
使用済み紙おむつの燃料化実証事業がスタート【十日町市／十日町福祉会／JFEエンジニアリングほか】バイオマスボイラで燃焼、給湯熱源として利用
新潟県十日町市は、市内の福祉施設などから回収した使用済み紙おむつをペレット燃料化し、排出した福祉施設などにおいて熱エネルギーとして利用することで、資源循環とエネルギーの地産地消化の両立を図るプロジェクトを2014年度から推進している。この事業実現に向けて、市と（福）十日町福祉会は2020年4月に事業契約を締結した。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊻】山下 良則（株式会社リコー 代表取締役社長執行役員）「一丸となってデジタルサービスの会社へ」
新しい事業のあり方をいかに速く、かつワークプレイスや働く人という軸で立案できるかが、リコーにとっての勝負とも言えます。会社として非常に厳しいハードルを越えていかなければなりませんが、今何をするかが未来のリコーの姿を変えていくと私は確信しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊺】中村 創一郎（株式会社Looop 代表取締役社長 CEO）「協力し合いながら再エネの最大普及を目指す」
エネルギー事業者としてSDGsはもちろん、RE100やESG投資などで高まる人々の環境意識に寄り添えるようなサービスの拡大を今後一層目指していきたいと考えています。昨年当社では新型蓄電池「エネブロック」の発売や、EV保有者向けサービスの開発といった、再生可能エネルギーの最大普及に向けた取り組みを進めていきました。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊹】中島 規巨（株式会社村田製作所 代表取締役社長）「全社一丸となって将来の成長に向けた歩みを」
グローバルで持続可能な社会の実現に向けた取り組みが本格化しています。企業も環境保全と利益創出を同軸で捉えた環境経営を実践し、社会のために広く貢献していかなければなりません。コロナ禍だからこそ考えられること、実践できることに向き合い、全社一丸となって中長期的な成長に向けた歩みを進めます。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊸】磯野 謙・川戸 健司・長谷川 雅也（自然電力株式会社 代表取締役）「青い地球を未来につなぐために」
本年は自然エネルギー業界にとっても新たなスタートの年と感じています。2020年は菅義偉首相の所信表明演説の中で、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標が表明されたことは国内の風潮を変える大きな転機となりました。日本の脱炭素化への大きな一歩となる宣言がされたことを、大変嬉しく思います。今後、宣言達成に向けた具体的な自然エネルギー導入量の数値目標が設定され、業界を超えた様々な企業・団体が一体となって国内外で挑戦していくために必要な環境整備が進むことを期待しています。 -
事業継続に貢献する電源安定化システム発売【TMEIC】高圧瞬低補償＋非常用発電機の構成
東芝三菱電機産業システム（TMEIC、東京都中央区）は、高圧瞬低補償装置（MPC）と非常用発電機による工場・プラント向け電源安定化システムを開発し、12月より販売を開始した。 -
本社ビルを再エネ100%電力に切り替え＝オリックス自動車／オリックス銀行
オリックス自動車とオリックス銀行は今秋、両社が本社を構えるオリックス乾ビル（東京都港区）で使用するすべての電力を100%再生可能エネルギー由来の電力に切り替えた。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊷】池田 真樹（株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長）「再エネ導入がマストに 2050年のカーボンニュートラル達成に向け本気で取り組む年」
当社もこの流れにのり、去年にも増して需給一体型太陽光発電の設計・施工に力を入れ、地域のレジリエンス強化にも一役買う蓄電池の販売にも力を入れていきます。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊶】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役社長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、太陽光発電向け昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」と蓄電システム「Neo eXpander」を活用した蓄電式自家消費システム「PV Oasis（脱炭素の別天地）」の開発を行いました。VPP（仮想発電所）や、BCP対策としても活用できます。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊵】大場 龍夫（株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役）「アニメ『鬼滅の刃』から日本人へのメッセージ」
アニメ「鬼滅の刃」が大ヒット中です。なぜ、年代を超えてみんなが夢中になるのでしょうか？友人から映画に誘われて、アニメだからとバカにして観ましたが、うっかり劇場で涙が止まらず、ついにこの原稿にまで影響を与えています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊴】尹 柱[ユン・ジュ]（ハンファQセルズジャパン株式会社 代表取締役社長）「トータルエネルギーソリューションプロバイダーへの転換」
日本においても、このような経験を生かし、太陽電池モジュールの販売だけでなく蓄電システム販売、PPA（電力販売契約）サービスの提供、VPPの実証実験への参加などの多様なビジネスモデルに参画し、エネルギー領域全体をカバーするトータルエネルギーソリューションプロバイダーへの変革を目指していきます。 -
年頭所感・2021年：主要企業㉟】伊藤 敦（ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役）「2050年カーボンニュートラルに向けた再エネ戦略転換の年へ」
当社では昨年、太陽光発電と蓄電池による「最強の電源」を「最速」で普及させる取り組みを事業戦略の柱と定め、向こう10年間のロードマップを策定すると同時に、新たな企業間での提携を実現するなど、足元での取り組みを着実に進めました。
