- Home
- 過去の記事一覧
過去の記事一覧
-
日本郵船が蘭・フグロ社と協業、洋上風力用地質調査船を運用へ SEP船・CTVなどで洋上風力関連事業を推進
日本郵船は、国内の一般海域における洋上風力発電事業の基礎調査・設計検討の際に行う海底の地質調査のための船舶の運用を、実績のある欧州企業と共同で開始する。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑨】大野 輝之（公益財団法人自然エネルギー財団 常務理事）「脱炭素社会実現へ2030年に45%以上の自然エネルギーを」
2050年カーボンニュートラルの目標実現のために最も重要なことは、2030年までに自然エネルギー電力の大幅な導入を行うことです。欧米の先駆的な国や地域は、40%～100%という高い導入目標を定めています。日本でも、今年夏の改定が予定されているエネルギー基本計画で45%以上の目標を決めることが必要です。 -
年頭所感・2021年：学術・研究④】飯田 哲也（認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「3.11とコロナ」
東日本大震災と福島第一原発事故から10年目となる年が明けた。あらためて振り返ると、この10年で世界のエネルギーへの見方は、原発・石炭から太陽光・風力中心へと大転換した。これからの10年はそれが圧倒的な現実となり、産業構造が大転換を引き起こす「破壊的変化」の時代になるに違いない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑤】楠 達史（城南信用金庫城南総合研究所特別顧問 WWB株式会社社外取締役）「消費税で長期経済低迷（日本・EU）、消費税なしで持続的経済成長（米国）」
次に、日本も持続的経済成長を目指して消費税を廃止し、現在の基幹3税（所得税・法人税・消費税）ではなく、1988年度以前の如く基幹２税（所得税・法人税）の税制に戻した場合の「一般会計歳入」について3点のシミュレーションをする。 -
世界初のハイブリッド調相設備の実証を開始【日立ABBパワーグリッド】スコットランドの変電所を利用
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は、静止型無効電力補償装置と同期調相機を組み合わせた世界初のハイブリッド調相設備（電圧調整と電圧損失軽減のための設備）の1年間の実証運転をスコットランドの変電所で開始した。 -
自励式高圧直流システムの通電試験を開始【日立ABBパワーグリッド】独・ノルウェー国際連系線プロジェクト
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は12月10日、ドイツ・ノルウェー間を初めて接続する自励式高圧直流(HVDC)国際連系線プロジェクトにおいて、同社が納入するHVDCシステムの通電試験を開始したと発表した。 -
年頭所感・2021年：学術・研究③】伊藤 隆一（一般財団法人新エネルギー財団 業執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、令和3年におきましても、リモート会議等を活用しつつ、新エネルギーのさらに一層の導入促進に向けて精力的に活動していく所存ですので、引き続き皆様のご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。令 -
年頭所感・2021年：学術・研究②】中岩 勝（国立研究開発法人産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「カーボンの3R」
エネルギーの利用のみならず、ものづくりの入り口から出口までの過程など、実質ゼロには循環型社会に必要な3R（Reduce・Reuse・Recycle）をトータルでシステム化し、「炭素」を管理する仕組み作りが不可欠であろう。目標までの30年は長くない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究①】大木 雅文（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「NEDO、2021年の抱負 ―カーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進」
2021年もカーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進を目指して、企業や大学等と協力して全力で取り組んでまいります。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。 -
年頭所感・2021年：主要企業51】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役 一般社団法人太陽光発電事業者連盟 専務取締役）「エネルギー転換の時代を歩み始めた責任を果たす」
社会が大きな停滞に見舞われた時こそ、あらゆる古い考えと因習を捨て去り一層の飛躍を遂げる機会を得ることができる。これからの1年を、人類史に刻まれる変革の時代の第一歩として共に歩んでいこう。 -
いちご／熊谷組／ニコン／日清食品HDが一挙RE100加盟 日本企業は合計50社の大台に
不動産業・再エネ事業を展開するいちご（東京都千代田区）、ゼネコンの熊谷組（東京都新宿区）、光学機器製造販売のニコン（東京都港区）、食料品製造の日清食品ホールディングス（東京都新宿区／大阪府大阪市）は、事業活用で使用する電力を100%再エネ由来に切り替えることを目指す企業群の国際イニシアチブ「RE100」に加盟した。 -
青森県管理の水力発電所から運動公園へ送電【パワーネクスト】自己託送制度を利用
新電力事業者に電力需給管理・料金算定・顧客管理などの業務を提供するパワーネクスト(千葉市)は、青森県が管理するダムの管理用水力発電所2基から同県管理の新青森県総合運動公園（青森市）への電力供給を12月1日より開始した。自家発電した電力を電力会社の送電設備を利用して、他の施設に送電するサービス「自己託送制度」を利用する。 -
中部電力PGに長期計画策定支援システムを納入【三菱電機】設備投資計画の最適化を支援
三菱電機は12月1日、中部電力パワーグリッド（名古屋市）に「長期計画策定支援システム」を納入したと発表した。配電設備の情報を活用し、設備の劣化状態の判定・リスク分析を実施する。高経年化した配電設備の劣化による電力供給への支障や、電柱が倒れるなどの公衆災害を未然に防止する。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊿】小山田 大和（合同会社小田原かなごてファーム代表社員 早稲田大学招聘研究員）「全国初 オフサイト型ソーラーシェアリング自家消費モデル竣工」
FITに頼らない自家消費のモデルを構築したことは今後のソーラーシェアリングの飛躍的発展に一石を投じ、我が国の脱炭素社会へ多大な貢献を図るものであると自負します。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊾】小川 哲司（エリーパワー株式会社 代表取締役社長兼COO）「2021年 年頭所感」
「HYバッテリー」は、希少金属を使用せず、また自社で回収・再資源化スキームも確立している、環境に優しいSDGsの課題を解決する電池です。釘を刺しても過充電しても発煙・発火しない世界トップクラスの安全性をさらに高めるため、電解液を不燃性にした「不燃新型電池」の量産化を2023年に目指しています。
