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アーカイブ：2026年 2月
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開発中の船舶搭載用水素エンジンが許認可取得、実海域での試験に移行へ【ヤンマー】電気推進船舶搭載のゼロエミ電源実現に向けて
ヤンマーパワーソリューション（兵庫県尼崎市、YPS）は、開発している水素燃料仕様船舶搭載エンジンである内航船舶向け発電用パイロット着火式水素4ストローク高速エンジンに関して、使用承認証書とNOx鑑定書を（一財）日本海事協会より、国内エンジンメーカーとして初めて取得した。 -
太陽光発電の発電量最大化制御するMPPTコンバータ受注開始へ【TDK】並列接続で容量拡大にも対応
電子部品メーカーのTDK（東京都中央区）は、太陽光発電のMPPT（Maximum Power Point Tracking：最大電力点追従制御）を可能にする電源を新たにラインナップに加えた。グループ会社であるTDKラムダが2月より受注を開始する。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》審査委員長特別賞＝三社電機製作所／ダイヘン
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》新エネルギー財団会長賞＝尾張東部衛生組合ほか／トヨタ自動車東日本ほか／松之山温泉合同会社まんまほか
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》新エネルギー財団会長賞＝清水建設／東邦ガス／プロロジス
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
出力3,000Wクラス新DC-DCコンバータ受注開始【TDK】1,500Wモデルもラインナップ予定
電子部品メーカーのTDK（東京都中央区）は、新たなユニット型DC-DCコンバータを開発。グループ会社のTDKラムダが受注を開始することを発表した。本コンバータは、蓄電池やDCバス（直流電流回路）を用いる機器、各種産業用機器、鉄道関連、評価開発などを主な用途として想定している。 -
リニューアルした東芝の技術研究施設を公開 グループ内の次世代デバイス・創省蓄エネ技術開発を集約
東芝は、報道向けに同グループの研究開発の最前線を紹介する「東芝 総合研究所 Media Day 2026」を、研究開発新棟「イノベーション・パレット」で開催した。環境配慮型発・送・蓄電プラントのキー技術、システム・サービス、新しいカーボンニュートラルソリューション、ニオブチタン酸化物負電極電池の開発などを行っている。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》経済産業大臣賞＝秋田県産業労働部ほか…定流量で発電可能な水車で小水力の導入可能性拡大
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
系統用蓄電池の系統連係、技術検討の項目簡素化でスピードアップ図る【経産省】系統接続枠「空押さえ」対策と共に2026年4月からの適用を提案
電力系統の諸制度設計について議論する、経済産業省の実務者会議（WG、座長＝馬場旬平・東京大学大学院教授）において2月、系統用蓄電池を主な対象とした系統連係迅速化についての対応が話し合われた。調整力を拠出する設備としての注目度の高まりを背景として、系統用蓄電池の系統連係申込件数は急増している。中には連係枠の「空押さえ」と想定されるケースも発生しており、国は対応を急いでいる。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》資源エネルギー庁長官賞＝福島復興風力合同会社…収入の一部を地域自治体に拠出、福島復興へ貢献
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》資源エネルギー庁長官賞＝グリーンパワーインベストメントほか…地域分散型エネで支えるゼロエミDC運営
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》新エネルギー財団会長賞＝Sutech／三浦工業＋東京ガス／LIXIL
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
GBPが北茨城市に太陽光発電設備製造する国内新工場建設へ リサイクル施設も併設
GBP（東京都港区）は、太陽光発電関連機器を製造する工場を茨城県北茨城市に建設することを決定。建設を開始した。同社が国内に自社の製造拠点を持つのは今回が初。工場では旧型太陽光パネルの互換品、変圧器、直流接続箱・交流集電箱、ケーブルなど、GBPの主力製品を製造する。 -
高知県大豊町の900kW陸上風力から再エネ調達、年間1,000トンのCO2削減へ【大塚ホールディングス】CNと再エネ調達推進
大塚製薬や大塚製薬工場などの大塚グループを傘下に持つ持株会社である大塚ホールディングス（東京都品川区）は1月、風力発電所由来再エネ電力の導入を開始した。本取り組みの電源は、四国電力が高知県大豊町で運営する陸上風力発電所「大豊風力発電所」（900kW、2025年1月運開）。電力供給の契約期間は「長期間」としている。 -
この1年で国内生産拠点に太陽光新増設を集中実施【大塚製薬】国内拠点実質再エネ化「8割」から更なる上積み＋生の再エネ調達比率向上目指し
大塚製薬は、医薬品などを製造する徳島第二工場（徳島市）・徳島板野工場（徳島県板野町）・高崎工場（群馬県高崎市）・徳島工場（徳島市）・徳島美馬工場（徳島県美馬町）・徳島ワジキ工場（徳島県那賀町）の同社国内6工場において、2024年9月から2025年12月までのほぼ1年間の期間で太陽光発電設備の新増設を集中的に実施した。同社は国内工場での太陽光整備を2021年から進めていたが、今回初導入となった徳島第二工場（第一期運開は2024年9月）を含めて、発電容量を大幅に上乗せ。発電電力を活用することで、6工場合計で年間約3,189トンのCO2排出削減が可能と試算された。
