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タグ：新エネルギー新聞2024年(令和6年)06月10日付
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《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》（一社）日本PVプランナー協会
私どもが取り組む太陽光発電のわが国における導入量は、10年前の時点で23GWだったものが、最新の統計データが公表されている2023年時点では87GWにまで拡大しておりますが、脱炭素化社会を実現していくためには10年後の2034年頃に250GW程度の導入を達成していく必要があるでしょう。 -
熱関連トータルソリューションの提供開始【三菱電機】コンサルから運用支援までをワンストップで対応
三菱電機は、製造業やビルオーナー、熱供給事業者向けに「熱関連トータルソリューション」の提供を開始した。顧客の課題に応じたコンサルティングから、設備ごとの熱システム設計や給湯・産業冷熱機器の提供、エネルギーマネジメントシステム（EMS）による電力と熱のエネルギーの効率的な運用支援までをワンストップで提供する。 -
AIを用いた予測制御型EMSを開発【建設技術研究所】コストの最適化とCO2排出量削減が可能に
建設コンサルタントの建設技術研究所（東京都中央区）はこのほど、人工知能（AI）を用いて発電量と電力消費量予測を行うエネルギーマネジメントシステム（EMS）を開発したと発表した。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》東光高岳「EV急速充電器『SERA』」
2024年5月末には、東光高岳の急速充電器をより身近に感じてもらうべく、新たに「SERA（セラ）」と命名しました。これには、「未来の存在」という本来の意味に加え、『未来のEVエネルギーネットワークをデザインすることで、新たなエネルギー社会の実現に貢献したい』という強い想いが込められています。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》ラプラス・システム「L・eye太陽光発電パッケージ防犯オプション」
ラプラス・システムが、長年培ってきた遠隔監視技術を活かして開発した高機能遠隔監視システム＆サービスL・eye。PCSごとの発電量を把握するPCS通信方式を採用し、きめ細やかな監視で発電設備のトラブルを見落としません。太陽光発電分野を中心に、システム容量19.7GW、8万1,000件以上の導入実績。 -
「需要側でのエネ負荷平滑化・効率化」実現する2件が最高位賞に《デマンドサイドマネジメント表彰》資源エネ庁官賞は北陸電力と清水建設
（一財）ヒートポンプ・蓄熱センターは6月、主催する「デマンドサイドマネジメント表彰」の令和6年度（2024年度）表彰案件を発表した。最高位である経済産業省資源エネルギー庁長官賞として、北陸電力と清水建設の案件が選ばれた。エネルギー需給構造の変化から需給のボラティリティーが拡大する中、受賞した両件とも「需要側での需要・負荷平滑化」を志向しているという共通点を有する。 -
AIを活用した空調最適化の実証を実施【NTTデータ／キヤノンMJ／日立製作所】ビルの快適性と省エネの両立を実現
NTTデータ、キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）、日立製作所の3社は、AIを活用して制御するビル空調のエネルギー消費量測定と従来比較を目的とした実証実験を実施し、ビルの快適性と省エネ効果について検証した。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》新電元工業「SDQC2F60シリーズ」
EV充電スポットには段差や重いケーブルなど改善すべき点が多くあります。そこで新電元工業はバリアフリー対応を目指し、使う動作の改善などで車いすでも使いやすいEV急速充電器を開発しました。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》日本エンヂニヤ「JJS-C」
日本エンヂニヤは、水道施設を中心に全国で数多くの納入実績を誇り、水道水の取水確保と安定供給をサポートしているWSSウォータースクリーンの技術を応用し、〝小水力発電や農業用水取水に特化した除塵装置〟「JJS」を開発致しました。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》英弘精機「全天日射計『MS-80SH』」
太陽光発電の発電量と日射量には高い相関関係があり、正確に日射量を測定する事で太陽光発電所の健全性を診断できます。英弘精機は90年以上に渡り日射計の開発・製造を行っている専門メーカーであり、その製品は広く世界中で利用されています。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》ニプロン「PV Oasis」
PV Oasisは再エネによる脱炭素化、再エネ電力自給率の向上、EVの普及促進、BCP対策、電気料金高騰リスクの低減を目的とした製品で、カーボンニュートラルの実現に貢献します。 -
公正取引委員会が自治体のEV充電器無料利用に対応求める提言実施 整備拡大・市場整備拡大念頭に「民業圧迫」避ける措置求める
公正取引員会は5月、EV充電の設備やサービスに関する調査と提言を公表した。「自治体は、採算を踏まえた上でEV充電器の利用料金を検討して設定することが望ましい」と提言している。 -
《ルポ》「古戦場の野立て太陽光」で住民と事業者が合意に至るまで
現在の愛知県新城市内にある古戦場に位置する農地に、エクソル（東京都港区）による太陽光発電所の建設が計画されたのは、2023年1月のことだ。地域から中止を望む声も上がったが、住民説明会を催して半年に及ぶ協議を重ね、最終的には地区と協定書を作り建設を進めるに至った。 -
再エネ100宣言 RE Action協議会が一社化し「中小企業の脱炭素経営」後押しに発信力強化
再エネ100宣言 RE Action協議会は5月28日、一般社団法人化と、エネルギー基本計画の改定を見据えた今後の活動について記者発表した。すでに4月に一般社団法人に移行しており、代表理事には髙村ゆかり氏（東京大学未来ビジョン研究センター教授）が就任している。 -
ペロブスカイト太陽電池国内市場、2040年に230億円規模へ〈富士経済調べ〉同時期の世界市場は2兆4,000億円規模に成長か
富士経済は本調査において、ペロブスカイト太陽電池の本格的な量産は2020年代後半になるとした。量産に入った後は年を追って市場が拡大し、2040年の世界市場は約2兆4,000億円と予測している。
