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タグ：新エネルギー新聞2020年(令和2年)06月22日付
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【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向⓪卒FIT・レジリエンス対策で高まる注目
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
令和2年度「新エネ大賞」募集中【新エネルギー財団】7月31日締切
（一財）新エネルギー財団はさきごろ、令和2年度「新エネ大賞」の募集を開始した。同賞は経済産業省の後援により、新エネルギー等に係る機器の開発、設備等の導入、普及啓発、分散型エネルギーの活用および地域に根ざした導入の取り組みを広く公募し、審査の上、表彰をすることを通じて新エネルギー等の導入の促進を図ることを目的としている。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向①デルタ電子：自家消費時代に適合したハイブリッド蓄電システムに注力
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向③住友電気工業：PCS一体型でコンパクトな本体が販売好調の一因
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
≪新エネルギー企業リポート≫ヤマトプロテック：再エネの長期安定電源化に貢献する発電設備消火システムを積極展開
ヤマトプロテックの中央研究所（茨城県稲敷郡）では、再エネ発電設備での火災に関して、消火方法の研究が行われている。現在、蓄電池メーカー、建材メーカーとの製品化開発が進められている。 -
≪インタビュー：ラプラス・システム代表取締役社長・堀井雅行氏≫創業30周年、太陽光発電遠隔監視でトップシェア
ラプラス・システムは、6月18日に創業30周年を迎えた。代表取締役社長の堀井雅行氏に、これまでの振り返りと、今後の抱負についてうかがった。 -
グリーン連合「市民版環境白書2020グリーン・ウォッチ」発表 24日に記念webシンポも開催
環境NGO・NPO・市民団体のネットワークであるグリーン連合は今般、レポートである「市民版環境白書2020グリーン・ウォッチ」を発表した。 -
世界最大の「脱炭素技術オープンイノベーション」東京湾エリアで実現へ 「東京湾岸ゼロエミッションイノベーション協議会」設立総会開催
水素や電力ネットワークのデジタル化、カーボンリサイクルなどのゼロエミッション技術の研究開発のための産学官連携の場である「東京湾岸ゼロエミッションイノベーション協議会」（ゼロエミベイ）が産業技術総合研究所により設立された。第1回の会合である設立総会も開催され、「脱炭素版シリコンバレー」を目指す全体像が示されている。
