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過去の記事一覧
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太陽光発電の長期安定電源化を支える「次世代のO&M」を訴求【新エネルギーO&M協議会／エナジービジョン】発電設備管理システムを機能強化し非会員にも提供へ
太陽光発電施設・設備の施工・O&Mを行う事業者の団体である（一社）新エネルギーO&M協議会（理事長＝高根沢喜美一・アルシス代表取締役）と、O&M事業を展開するエナジービジョン（東京都千代田区）は3月、協議会会員向けに無償提供している太陽光発電設備管理のオンラインシステム「PVトレーサビリティシステム」の機能を強化すると共に、協議会会員以外にもシステム所有者のエナジービジョンから提供を開始することを発表した。 -
シナモロールが応援する実質再生エネルギー100％電力プラン「シナネンあかりの森でんき」が提供開始
エネルギーソリューション企業のシナネン（東京都港区）は、サンリオのシナモロールが応援する家庭向けクリーン電力プラン「シナネンあかりの森でんき」を3月23日（火）より提供する。提供開始を記念し、2021年3月23日（火）… -
新型SOECの試作に成功【大阪ガス】水素・液体燃料などの高効率製造にも活用可能
大阪ガスはこのほど、都市ガスの原料を製造する脱炭素化技術「メタネーション」の実現の鍵となる新型SOEC（固体酸化物を用いた電気分解素子）の実用サイズセルの試作に国内で初めて成功したと発表した。 -
ケミカルルーピング燃焼技術の研究開発を開始【大阪ガス／JCOAL】高純度のCO2を分離・回収
大阪ガスと石炭エネルギーセンター（JCOAL）は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託事業に採択され、今年1月にNEDOと業務委託契約書を締結後、ケミカルルーピング燃焼技術の研究開発を開始した。 -
前橋製作所構内にGIS工場を新設【日新電機】スマート化で生産能力1.5倍増
日新電機（京都市）はこのほど、前橋製作所（群馬県前橋市）構内にガス絶縁開閉装置（GIS）を生産する新工場を建設すると発表した。 -
独企業から北茨城市のメガソーラーを取得【大阪ガス／DBJ】共同出資会社を通じて2件目
大阪ガスと日本政策投資銀行（DBJ）は2月2日、ドイツの太陽光発電開発会社バイワアールイーソーラープロジェクトが茨城県北茨木市に保有するメガソーラーを取得したと発表した。今年１月に稼働したメガソーラーで設備容量は約3万5,000kW。 -
反射光発電＋防草を両立する太陽光発電所用シート発売【ニチモ】10年以上の耐久性、輻射熱発生も抑制可能
太陽光発電設備・機器や電気設備の製造・販売を行うニチモ（東京都中央区）は、太陽光発電用多機能シート「マルチライナー」を開発、このほど販売を開始した。マルチライナーは太陽光発電に有効な可視光線の90%以上を反射するシートで、敷設により両面発電モジュールの裏面発電量を増加できる。裏面発電量は日射量にもよるが、約20%増が見込めるという。また遮光率が99.99%かつ遮水するため防草機能も有し、さらに太陽光に含まれる遠赤外線照射を原因とする輻射熱を抑制するので、温度上昇によるモジュールの発電効率低下も防ぐ。 -
ウエストHDから再エネ電力を調達へ【大阪ガス】本年度開発の非FIT太陽光発電所から20万kW
大阪ガスはこのほど、ウエストホールディングスと再エネ電力と環境価値を長期にわたり調達する契約を締結した。大阪ガスは同契約に基づき、今後ウエストHDが本年度に新たに開発する非FIT太陽光発電所から20万kW分の再エネ電力を調達する。対象となる太陽光発電所の所在地は西日本を中心とした全国エリア。4月には取引を開始する予定。 -
欧州最大の陸上風力発電所に5.5MW風車153基納入へ【GE】ヴェトナムでも陸上風車受注
GEの再エネ関連設備・機器製造会社であるGEリニューアブル・エナジー（GERE）は、スウェーデン北部の陸上風力発電プロジェクトであるエナスベルゲット（Önusberget）・ウィンドファームに同社製の風車合計容量753MWを供給することで、ドイツ資本の再エネ関連アセット管理・事業開発会社であるルクスカラ社と合意した。 -
第2回「ESGファイナンス・アワード・ジャパン」受賞者決定【環境省】ESG金融・サステナブル経営に取り組む23社に授与
ESG金融に積極的に取り組む金融機関、諸団体や環境サステナブル経営に取り組む企業を評価・表彰し、その内容をESG金融や環境サステナブル経営に取り組む多くの関係者と共有することを目的とした環境省の「ESGファイナンス・アワード・ジャパン」の、今年の受賞者が決定した。 -
カーボンニュートラル事業推進室を設置【ヤンマーエネルギーシステム】ドイツと連携し脱炭素関連の事業化推進
ヤンマーホールディングスのグループ会社であるヤンマーエネルギーシステム（大阪市）は、脱炭素社会の実現に向け、「カーボンニュートラル事業推進室」を3月1日付で設置した。 -
「脱炭素燃料」安定供給はブルー＆グリーン水素の海外調達も視野に≪経産省方針≫「熱の脱炭素化」へ向けた企業の取り組みは既に火ぶた
「2050年脱炭素」の達成は、再エネが「主力」を担うと目されている。他方で、脱炭素が必要なのは電力分野のみならず、熱分野でも必須だ。そこで注目されるのが脱炭素燃料ということになる。将来的な「熱の脱炭素」を睨んだ制度設計の在り方が経産省で議論される一方で、脱炭素の当事者である民間企業から、新たな動きも生まれている。 -
ロシア北極圏でマイクログリッド実証事業実施中【NEDO】風力導入＋EMS制御によりディーゼル燃料削減目指す
ロシアのサハ共和国において、日本の技術を活用したマイクログリッドの実証運転が行われている。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の事業の一環として、東光高岳、三井物産、駒井ハルテックが実施している。 -
バッテリー蓄電ソリューションを提供【日立ABBパワーグリッド】シンガポール初のVPP向け
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は2月4日、シンガポール初の仮想発電所（VPP）開発プロジェクト向けにバッテリー蓄電ソリューションを提供すると発表した。 -
EVの再生バッテリーを踏切保安装置に活用【JR東日本／フォーアールエナジー】常磐線、水戸線の踏切に施行導入
JR東日本（東日本旅客鉄道）は、EVの再生バッテリーを踏切保安装置の電源に活用することを検討しており、1月からフィールド試験を開始している。今回、横浜市のフォーアールエナジー（4R）が提供するEVの再生バッテリーを試験的に導入した。4月以降、常磐線と水戸線の10カ所程度の踏切にEVの再生バッテリーを試行導入。
