- Home
- 過去の記事一覧
過去の記事一覧
-
自社専用の放射光ビームライン稼働【住友電工】佐賀県立九州シンクロトロン光研究センター内に
住友電気工業（大阪市）は、グループ専用の放射光ビームラインで材料解析を開始する。佐賀県立九州シンクロトロン光研究センターで建設を進めていたが、このほど完成、2016年11月に稼働した。同社は2015年2月、光研究センター… -
【年頭所感・2017年：学術・研究開発⑪】佐藤 建吉（〔一社〕洸楓座／〔一社〕efco.jp 代表理事）「『酉年』に呼応する飛翔の予感」
新年を迎えて、文字通り、こころを新たにする。これは、本紙読者に共通した思いであろう。著者は、二つの一般社団法人に加え、「わがふるさと応援隊」を、旧年十一月、一般社団法人を新たに組織した。三つ巴の新年となる。 これら… -
ダイヘン「エアコン・レス」シリーズに蓄電池システム用パワコンを追加
変圧器やパワーコンディショナの製造・販売のダイヘン（大阪市）は、蓄電池システム用の「エアコン・レス」パワーコンディショナ（250kW）を新開発し、エアコン不要で耐塩密閉構造を実現した「エアコン・レス」パワーコンディショナ… -
スイスソーラー大賞の集合住宅（下）～プラスエネルギー、電力直売、高度な省エネ
【（上）より続く】 プラスエネルギー、電力の直売や自家消費、高度な省エネ性能が特徴の、「スイスソーラー大賞」受賞住宅建築。前回のチューリッヒ市内の集合住宅に続き、今回は2016年に同賞を受賞した2つの物件を見てみよ… -
【年頭所感・2017年：学術・研究開発⑩】北村 和也（日本再生可能エネルギー総合研究所 代表）「本格的な分散化エネルギーの時代へ ～キイワードは、熱、VREとICT」
2017年は分散型エネルギーの本格的なスタートの年となることが「決定」している。年頭に決定とは何かと思うだろうが、押し戻せない流れがそこにある。これを裏付ける世界のエネルギーを巡る進化のスピードは想像を大きく超えている。… -
【年頭所感・2017年：学術・研究開発⑧】飯田 哲也（認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所〔ISEP〕）「エネルギーとシンギュラリティ」
「2016年、太陽光発電は風力を抜いて最も安い電源になった」というニュースが暮れに飛び込んできた*1。わずか数年前にはほとんど誰も想像さえしなかった「新しい現実」だ。 しかも、これさえ単なる通過点でしかない。過去5… -
CMCリサーチ「排熱利用技術の基礎と最新動向」セミナー【リポート】熱のカスケード利用を目指すための技術と制度設計とは
エネルギー関連や化学品などの市場調査を行うCMCリサーチ（東京都千代田区、初田竜也代表取締役）は1月25日、「排熱利用技術の基礎と最新動向」と題した技術セミナーを都内で開催した。セミナーの講師は、バイナリー発電所や燃料電… -
【年頭所感・2017年：学術・研究開発⑨】大野 輝之（〔公財〕自然エネルギー財団 常務理事）「日本でも自然エネルギーが主役の年に」
明けましておめでとうございます。 2016年は世界的に自然エネルギーの発展にとって画期となる年でした。年末には、世界の風力発電の設備容量は5億kWに、太陽光は3億kW近くに達したと見込まれています。更に重要なことは… -
【富士経済調べ】風力発電設備の世界市場、30年に10兆円窺う勢いに（下）
【（上）より続く】 ｟2030年には現在の約7倍に拡大が予想される国内風力発電設備市場｠ 拡大基調の国内・陸上風力市場 陸上システムの国内市場は、2012年に始まったFITを契機として2014年頃より拡… -
【年頭所感・2017年：学術・研究開発⑦】藤井 良広（〔一社〕環境金融研究機構 代表理事）「浮上する日本のサステナブルファイナンス市場」
「約束」から「実行」へ――。新たな年を表現すれば、この2字に集約されるのではないでしょうか。 昨年11月にパリ協定が発効し、世界の国々による温暖化阻止の目標が国際公約になりました。オバマ氏からトランプ氏に大統領の座… -
ソニー製UPSを西武鉄道に導入へ【ソニービジネスソリューション】LiB搭載で長寿命・省スペース
ソニーの法人向け業務用製品を取り扱うソニービジネスソリューションズ（東京都港区）はこのほど、西武鉄道から、IPネットワーク通信機器用のリチウムイオン蓄電池（LiB）を搭載した無停電電源装置（UPS）システムを受注したこと… -
YAMABISHIがリチウムイオン蓄電システムに20%コストダウンの新ラインナップ追加
蓄電システムやバッテリ充放電試験装置製造・販売のYAMABISHI（東京都大田区）は、公共産業向けリチウムイオン蓄電システム「YRWシリーズ」に新たなラインナップを追加し、昨年12月より期間・台数限定で発売を開始している… -
【富士経済調べ】風力発電設備の世界市場、30年に10兆円窺う勢いに（上）
O&M市場／監視システム市場も拡大へ 市場動向リサーチ会社の富士経済（東京都中央区）はこのたび、風力発電設備の市場調査結果を公表した。これによると同市場は、再エネにまつわる政策要因に影響されつつも全体の流れ… -
【リポート】シンポジウム「農林環境分野におけるジオエンジニアリング」（上）
日本学術会議は1月24日（火）、「農林環境分野におけるジオエンジニアリング（気象工学）の推進」と題し、公開シンポジウムを開催した。シンポジウムを主催したのは、日本学術会議農学委員会の農業生産環境工学分科会及び環境委員会環… -
【年頭所感・2017年：学術・研究開発④】楠 達史（城南信用金庫 城南総合研究所 特別顧問／リアルコム株式会社 独立社外取締役）「消費税3％引き上げで景気失速・逸失税収、ならば、 消費税3％引き下げ断行で景気回復・本来税収を確保」
日本経済は1998年以降停滞・不況基調が続いた。しかし、2013年4月からの（新たな）金融の量的緩和政策を背景に、2013年7～9月期・10～12月期のGDP実質成長率は、前年同期比で2.3～2.5%のプラス成長を達成し…
