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過去の記事一覧
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太陽光発電・蓄電池・EV電池で住宅内電力使用を効率化するシステム刷新【ニチコン】余剰電力充電など新機能で更なる電気代削減可能に
ニチコン（京都市中京区）は2月13日、トライブリッド蓄電システムの新モデル「ESS-T5/T6シリーズ」を発表した。新モデルはパワコンが9.9kWと高出力になると共に、余剰電力の蓄電池とEVへの同時充電が可能になった。さらに太陽光発電、蓄電池、系統電力を合わせ最大9.9kWでEV充電する「ハイスピード拡張充電」機能で、系統電力を使用しない設定が選べるようになった。 -
JPEA「2024年度『ソーラーウィーク大賞』講演会」3月5日開催へ 今年度受賞6事例から再エネ地域共生のポイントを学ぶ
（一社）太陽光発電協会（JPEA）は、今年度のソーラーウィーク大賞各受賞者が登壇する「ソーラーウィーク大賞講演会」をオンラインで開催する。 -
太陽光-EV-V2Xまでを統合するシステム発売へ【オムロン ソーシアルソリューションズ】電力自家消費率向上・系統電力料金削減に貢献
オムロン ソーシアルソリューションズ（東京都港区）は、主に住宅に向け、従来の単機能V2Xシステムに太陽光発電と電気自動車（EV・PHEV）のハイブリッドシステムを統合したマルチV2Xシステム「KPEP-A-2シリーズ」を4月より発売する。 -
「ANDPAD電子納品」機能を提供開始【アンドパッド】公共工事写真整理の自動化や電子納品用データの出力が可能
アンドパッドは、公共工事における工事写真整理の自動化や電子納品用データの出力ができる「ANDPAD電子納品」機能を新たに提供開始した。電子納品に必要な黒板の作成から写真整理、データの出力まで一元管理できる。写真整理の自動化や各要領に対応した電子納品用データの出力が可能となり、業務を効率化できる。 -
分割輸送可能なモジュール方式大規模蓄電システムを日本市場で展開へ【フルエンス・エナジー】高エネルギー密度で設置面積低減に貢献
Fluence Energy（フルエンス・エナジー）は日本市場への進出と新製品の投入を発表した。新製品「Smartstack」（スマートスタック）は、モジュール型で分割輸送できる大型蓄電システム。設置寸法は幅約7.3m、奥行約2.5m、高さ約4m。エネルギー容量は1基当たり最大7,500kWhで、連結して拡張が可能だ。 -
長期脱炭素電源オークションの蓄エネ区分拡大、岩石蓄熱なども対象に【経産省】容量市場への洋上風力「ゼロプレミアム案件」参加は条件付きで許可へ
規模の大きい脱炭素・低炭素電源への新規投資を促進するために整備された入札制度である、長期脱炭素電源オークション。2030年・2040年のCO2排出削減目標や2050年カーボンニュートラル達成に向け注目が集まる同入札制度において、再エネの更なる普及にも資する「長期エネルギー貯蔵システム」の区分を拡大する案が経済産業省から示された。 -
過疎地で「再エネ電源化・EV化・エネマネ採用で持続可能な交通」構築目指す産学コンソーシアム組成 「ReDIDA」日本総研／京都大学／エナリス／ENEOSリニューアブル・エナジーほかが参画
シンクタンクの日本総合研究所、京都大学、京都大学発のコンサル会社である京大オリジナル（京都市左京区）は2月、過疎地域における持続可能な交通・物流サービスの実現を目指す「ReCIDA（リシーダ）コンソーシアム」を設立した。 -
安全衛生管理と入退場管理をデジタル化するサービス開始【アンドパッド】現場管理を効率化
アンドパッド（東京都千代田区）はこのほど、安全衛生管理と入退場管理を手間なく徹底できる 「ANDPAD入退場管理」の提供を開始した。「入退場管理」「安全衛生管理」「打刻履歴のエクスポート」という主要な3つの機能がある。 -
≪欧州レポート≫2024年のドイツエネルギー事情振り返り ～再エネの拡大と課題の交錯
ドイツのエネルギー転換は2024年、進展を遂げる一方で、さまざまな課題が浮き彫りとなった。再エネの割合は過去最高の55%に到達したが、エネルギー価格の高騰や政策の遅れが国民生活と経済に影を落としている。ドイツは2月に総選挙を予定しているが、エネルギーは重要なテーマとなっている。 -
風力発電専門訓練施設「セントラルウインドアカデミー」が三重県四日市市で開講
この1月、三重県四日市市に風力発電設備の技能人材トレーニング施設「セントラルウインドアカデミー」が開講した。現在の所、東海・北陸・近畿エリア唯一の国際認証・風力発電訓練施設だ。いずれのコースも、国際風力機関（GWO）の定めに基いたプログラムを提供している。 -
木質バイオマス発電所の排ガスを資源利用したコンクリブロック試験製造開始【安藤ハザマほか】1㎥当たり最大約125kgのCO2固定成功
NEDOのグリーンイノベーション基金に設置され、コンクリート・セメントの生産プロセスで排出されるCO2を、その製品の材料として利用・固定する、カーボンリサイクル・CCUSの技術を開発する「CO2を用いたコンクリート等製造技術開発」プロジェクト。 -
北拓・福島支社内で陸上風力発電所運開 メンテ人材育成・開発技術実証にも活用
北拓（北海道旭川市）は1月、自社開発した陸上風力発電所「いわき四倉風力発電所」（福島県いわき市）が2024年12月より運開したことを発表した。出力1,970kW（AC）で、ゴールドウインド製2.5MW風車を制御し系統連系する。稼働する風車を用いてのメンテナンス人材のトレーニングも実施する。 -
2MW屋根借り太陽光発電所がつくば市の物流施設で運開【日本ベネックス】同社保有の太陽光発電所は合計60MWに迫る
各種機器の設計・製造業と太陽光発電事業を展開する日本ベネックス（長崎県諫早市）は1月、茨城県つくば市の物流施設「LFつくば」の屋根を賃借した太陽光発電所「ベネックスつくば1ソーラーポート」が運開したことを発表した。屋根上に、チントソーラー製太陽光モジュールを3,536枚設置し、発電容量は2,068.5kW。年間の発電量は約234万kWh（一般家庭約780世帯分の年間電力消費量に相当）を見込む。 -
《諸岡が建機・作業機の展示・試乗会開催》木質バイオマス事業でマルチに活躍する荷台着脱式フォワーダなどを展示
建機・作業機械メーカーの諸岡（茨城県龍ケ崎市）は1月、阿見デモセンターで展示・試乗会を開催した。初の試乗となる3.5トン・グラップル付き「MST40FG」をはじめとしたフォワーダ、キャリアダンプ、木材破砕機など13台が展示され、試乗・実演が行われた。会期中、販売代理店、土木・林業事業者を中心に70社が来場した。 -
洋上風力用作業船の保守管理会社を秋田曳航と共同設立【日本郵船】洋上風力大規模導入見据える秋田の地域産業振興にも貢献
日本郵船（東京都千代田区）はこのほど、秋田市土崎港を本拠として曳船業などを行う秋田曳船と共同で、洋上風力事業に必要な船舶保守管理サービスを提供する合弁事業会社としてジャパンオフショアサポート（JOS社）を設立した。資本金は1億円で、出資比率は日本郵船51%、秋田曳船49%。
