過去の記事一覧

  • スバル研究実験センターに大規模蓄電池設置【SUBARU/東電EP/JFS】瞬時電圧低下対策に活用

    SUBARUと東京電力エナジーパートナー(EP)、東電EP子会社の日本ファシリティ・ソリューション(JFS)の3社はさきごろ、4月1日からスバル研究実験センター(栃木県佐野市)に瞬時電圧低下対策向けリチウムイオン蓄電池シ…
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  • 常温常圧でのアンモニア合成錯体研究で成果 =JST/東京大学/九州大学

    東京大学大学院教授・西林仁昭氏、九州大学教授・吉澤一成氏らの研究グループは、常温・常圧で高い活性を示すアンモニア(NH3)合成の新たな触媒の開発に成功した。研究は、国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)戦略的創造研…
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  • DBJとJWD共同設立の風力発電ファンドにみずほ銀行がファイナンス組成 =みずほ銀行/日本政策投資銀行

    みずほ銀行はさきごろ、日本政策投資銀行(DBJ)と日本風力開発(JWD)が共同設立した「日本風力開発ジョイントファンド」の風力発電施設取得にかかわるリファイナンス(借り換え)資金について、アレンジャーとして、総額約240…
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  • 触媒使わずアンモニアから5ナイン水素製造 プラズマ使用で常温常圧作動=岐阜大学/澤藤電機

    水素キャリアとしても期待されているアンモニア。重量あたりの水素含有割合は17.8%と、同じく水素キャリアとして研究開発が進められている有機ハイドライドであるメチルシクロヘキサンの6.2%を上回っており、ポテンシャルは高い…
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  • 電力系統の安定運営実証試験を式根島で開始【NEDO事業:東電HD/東電PG/東光高岳】(下)

    【(上)より続く】 安定供給のキーとなる蓄電池を運用することで、高負荷時の供給力を確保、軽負荷時の下げ代を確保し、再エネの出力変動に対処する。 [画像・上:風力発電所スイッチオンの様子。背後にシャフトが見えて…
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  • カーボンナノベルトの合成に成功 単一構造CNT実現に道筋

    この4月、科学技術振興機構(JST)戦略的創造研究推進事業 総括実施型研究(ERATO)において、名古屋大学教授の伊丹健一郎氏、名古屋大学大学院特任准教授の瀬川泰知氏、博士研究員のポビー・ギョム氏からなる研究チームは、カ…
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  • 電力系統の安定運営実証試験を式根島で開始【NEDO事業:東電HD/東電PG/東光高岳】(上)

    島嶼部での電力系統安定化実証試験が始まった。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の事業として実施される。 [画像・上:新島・阿土山風力発電所で行われた、新島実証設備開所式にて(提供:NEDO)] タ…
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  • 【インタビュー】施工の現場から「第19回」 改正FIT法、既設発電所はどう考えるべきか

    [画像・上:事業計画書の遵守事項は「軽い気持ちでチェック」してはいけない] 4月から改正FIT法が施行となり戸惑っている発電事業者も多いだろう。「資源エネルギー庁からハガキが来たけど、結局どういうこと?」という声を…
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  • 京セラが17年3月期決算発表 自社ブランドSOFC今年発売、エネ部門事業でも巻き返しへ

    京セラ(京都府京都市)は2日、2017年3月期の連結決算を発表した。 [画像・上:会見に臨む谷本秀夫・京セラ代表取締役社長。谷本社長は前任の山口悟郎・現代表取締役会長に代わって今年4月に就任した] これによる…
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  • 連載「100%自然エネルギー地域をゆく⑭」エネルギー永続地帯 ~100%自然エネルギーの市町村が増加

    前回に引き続き、2017年3月に「永続地帯2016年度版報告書」で公表されたエネルギー永続地帯のデータ(2015年度推計)より、自然エネルギーの供給割合(エネルギー自給率)が100%を超える市町村のランキングやそれぞれの…
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  • 【レポート】ウィンドパワージャパン・小型風力発電セミナー

    風力発電事業を展開するウィンドパワージャパン(福岡市博多区、092-292-7010)主催の業者向け小形風力セミナー(3月)に続き、4月は一般向けセミナーが東京で開催された。その会場を覗いてみた。 [画像・上:参加…
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  • CNT開発、エネルギー分野で研究開発加速中 優れた電子的性質持つ次世代マテリアル

    カーボンナノチューブ(CNT)とは、炭素(カーボン)のみで構成される同素体の物質を指す。グラフェンシートを筒状(=チューブ)にした形状をしており、その直径は1~数10nm(ナノメートル。1nmは10億分の1m)ほどとされ…
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  • アジア国際送電網研究会・中間報告書取りまとめ【レポート(上)】網の目状の送電網で連系する欧州 

    国境を超えて国どうしが連系される、国際送電網。小売全面自由化などの、国内における電力システム改革の次に来るものとして国際送電網を捉え、日本、そしてアジアでの整備を見据えた各種調査や政策提言を行うため立ち上げられたのが「ア…
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  • 中国電力、魚切発電所と河内発電所の譲渡に向けた設備調査を開始

    中国電力と同社グループ会社で総合エネルギー供給企業のエネルギア・ソリューション・アンド・サービス(ESS)はさきごろ、中国電力が所有する水力発電所「魚切発電所」と「河内発電所」(ともに広島市)をESSに譲渡する計画に合意…
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  • アジア国際送電網研究会・中間報告書取りまとめ【レポート(下)】国際連系、進展のキーは再エネ

    【(上)より続く】 [画像・上:欧州各国間の電力潮流状況(2015年) 出所:ENTSO-e、Statistical Factsheet 2015より自然エネルギー財団が一部改変、作成] 克服するべき国際連系…
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