- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2023年
-
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ①大崎電気工業
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
【年頭所感・2023年：企業⑬】山下 宏治（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「2050年に向けてのチャレンジ」
当社においては、省エネ・BCPニーズに対応する電源自立型GHP発売や遠隔監視センターの機能拡充といった顧客提供価値を高める取り組みに加え、水素や合成メタン燃料に対応したコージェネレーションの開発など、脱炭素社会の実現に貢献する新たな研究開発を着々と進めております。 -
【年頭所感・2023年：企業⑨】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「産業用自家消費活性化」
産業用自家消費システムで是非おすすめしたい製品として弊社が独自に開発してきた直流連携型蓄電池システムの特徴を活かした製品（特許取得並びに登録商標：eCHARGE）があります。一方交流連携のシステムは、交流から直流に変換して充電しまた交流に戻して系統に流す冗長性があります。 -
《レポート：日本風力発電協会 令和5年度 新春賀詞交歓会》「『風力による関連国内産業育成』始動の年に」加藤代表理事
（一社）日本風力発電協会（JWPA）は1月、新春賀詞交換会を都内で開催した。新型感染症禍によりこのところ開催を見合わせていたが、行動制限の緩和により3年ぶりに開催した。合計約600名が出席・登壇した。産業としての風力の裾野の広さと、近年の風力が社会・経済で示している影響力の拡大を反映するかのような盛況ぶりだった。 -
【年頭所感・2023年：企業⑫】三輪 茂基（SBエナジー株式会社 代表取締役社長）「RE-Start」
SBエナジーでは昨年、需要家と再エネアグリゲーターが双方向に利用できる総合VPPプラットフォームサービス「ReEra」の提供を開始したほか、電力需給状況に応じて適切な市場に電力を供給する蓄電池マルチユース事業への参画も表明しました。 -
【年頭所感・2023年：企業⑪】山下 良則（株式会社リコー 代表取締役社長執行役員）「お客様との歓びの連鎖を拡げていく」
社員一人ひとりが自律的に働き、変革に挑戦することで、はたらく歓びを感じ、私たちが生み出した価値で、お客様のはたらく歓びを支えていきます。リコーは、これからもお客様に寄り添い、お客様との歓びの連鎖を拡げてまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業⑩】鈴木 吉憲（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「年頭所感2023」
当社は、企業ミッションである「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより人類と社会に貢献する」に基づき、長年培ったコア技術（半導体技術、回路技術、実装技術）を融合し社会ニーズにマッチした、より付加価値の高い製品を展開しています。特に近年では、地球温暖化対策やエネルギー資源の有効活用などの開発を強化しております。 -
共同プラットフォームによる家庭用エネリソース用いたVPP構築の実証を開始 スマートソーラーや自然電力など9社で
東京ガスやスマートソーラー、自然電力など合計9社は、小売電気事業者と蓄電池メーカーを対象にバーチャルパワープラント（VPP）の構築に向けた実証を開始する。家庭用蓄電池の遠隔制御を行い、調整力創出効果や小売電気事業者の電力調達コスト削減効果を検証する。家庭用エネルギーリソースによるVPPとしては日本最大規模の実証となる。 -
【年頭所感・2023年：企業⑧】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部事業部長）「経験と技術を活かして再エネ普及の課題解決に貢献」
太陽光関連製品のご提案に際しては、新たに設備の火災保険や損害賠償保険等を併せてご案内することで、皆様の安心の一助を担い、販売の強化を促進しております。加えて、投資用太陽光発電所の取り扱いも引き続き推し進めて参りました。市場が大きく移り変わっている中、需要への対応を進めております。 -
【年頭所感・2023年：企業⑦】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶」
当社は、総合エネルギー企業として、石油、ガス、電力を必要な方にきちんとお届けすることが使命であると改めて認識し、その使命を今後も全うしていく所存です。そして再生可能エネルギー事業を拡大します。脱炭素社会への移行は日本に必要なことですので、これに資する事業を実行します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑥】野原 弘輔（野原ホールディングス株式会社 代表取締役社長）「建物の創エネ・省エネ対策は設計段階から ～デジタル技術を使った設計で、建物の創エネ・省エネ対策を」
当グループでは、BIMを活用した設計–生産–施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」で複数のゼネコンと共同実証を進めています。CO2排出量の削減効果も確認しています。生産性向上と環境負荷軽減が両立する次の時代の建設産業をつくるお役に立ちたいと考えています。 -
【年頭所感・2023年：企業⑤】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役会長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、太陽光発電向け昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」と蓄電池充放電システム「Noe eXpander」を活用した直流グリッド型再エネ蓄電システム「PV Oasis」をご提供しています。太陽電池で発電した電気を直流のまま運用することで一般的な蓄電システムと比較し「高効率」です。 -
大阪ガス子会社が赤穂市と消化ガス発電で基本協定 下水管理センターにガスエンジンを設置
Daigasエナジー（大阪市）は赤穂市と「赤穂下水管理センター消化ガス発電事業」に関する基本協定を締結した。事業は、Daigasエナジーが同センター内の事業用地を赤穂市から借り受け、発電施設を建設する民設民営方式の消化ガス発電事業。同社は市から購入する消化ガスをエネルギー源として発電し、FIT制度を利用して売電を行う。 -
【年頭所感・2023年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「企業や自治体の再エネ電力ニーズの高まりに最大限の貢献を」
昨年はコロナ禍が続く中、ウクライナ危機の勃発により世界情勢が激変した一年でした。気候変動問題の文脈での脱炭素という観点に加え、エネルギー安全保障の観点からも再生可能エネルギーの重要性が高まり、日本を含めた多くの国が、再エネを国家のエネルギー戦略のど真ん中に据えて、導入拡大に向けたアグレッシブな政策目標を打ち出しました。 -
【年頭所感・2023年：企業③】四柳 端（東芝エネルギーシステムズ株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭所感 」
当社は、基盤事業である原子力・火力・水力・電力流通と、成長事業であるカーボンニュートラル社会の実現に貢献する再生可能エネルギー・水素・VPP・蓄電池などのシステムソリューションの両輪で事業を展開し、幅広いサービスを提供しています。
