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アーカイブ：2024年 6月
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《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社
弊社は、多角的金融サービス業で環境エネルギー事業も手掛けるオリックスグループ傘下の会社として、日本全国で約190カ所700MW（2024年5月時点）の太陽光発電所O&Mを受託し、2024年4月より蓄電所のO&Mサービスの提供を開始しました。 -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》シャープエネルギーソリューション株式会社
10年を経た現在、世界的に再生可能エネルギーの重要性は増しており、昨年UAEで開催されたCOP28では、2030年までに世界の再エネの容量を現在の3倍に拡大するという目標が掲げられました。また、原料価格上昇等の要因により、電気料金が高騰し、人々の生活や企業活動に影響を与えているため、再エネ導入は待ったなしの状況です。 -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》京セラ株式会社
当社は、1975年に太陽光発電の研究開発に着手し、鋳造法による多結晶太陽電池の世界初量産や、太陽光発電系統連系システムの国内初設置、住宅用太陽光発電システムの国内初販売と、太陽光発電普及拡大の道を切り拓いて参りました。 -
EV充電「ワイヤレス化」目指す技術開発団体発足 関電・シナネンら55社が会員／大阪万博での実地実証目指す
EVのワイヤレス給電の実用化・普及促進に取り組む「EVワイヤレス給電協議会」は6月10日、設立総会を開催した。会長には東京理科大学教授の堀洋一氏が就任。発起した関西電力、ダイヘン、シナネン、三菱総合研究所、Witricity Japanの5社が幹事会員となり、正会員50社、経済産業省、国土交通省などオブザーバー19団体で組織される。 -
《レポート》浮体式洋上風力技術研究組合（FLOWRA）がフォーラム初開催 2030年頃の浮体式洋上風力発電事業 本格始動を念頭に
国内の発電事業者14社が2024年2月に経済産業大臣の認可を受け、設立された団体、浮体式洋上風力技術研究組合（FLOWRA＝フローラ）。浮体式洋上風力に関する量産化技術の確立・低コスト化を目指し、共通基盤技術の開発・社会実装に取り組んでいる。 -
「下水道展」ビジネスマッチングでのブース出展企業募集中【日本下水道協会】下水インフラへの太陽光導入＆下水汚泥の肥料利用をテーマに
日本下水道協会は、下水道界での重点課題である太陽光発電と下水汚泥の肥料利用をテーマとしたビジネスマッチングイベント「GeマッチングNIG In 下水道展‘24東京」のブース出展企業を募集している。7月30日（火）からの「下水道展‘24東京」の初日に、東京ビッグサイト・東8ホールで開催される。 -
令和6年度「新エネ大賞」募集開始【新エネルギー財団】締切2024年7月18日
（一財）新エネルギー財団はさきごろ、令和6年度「新エネ大賞」の募集を開始した。同賞は経済産業省の後援により、新エネルギーなどにかかわる機器の開発、設備などの導入、普及啓発、分散型エネルギーの活用および地域に根ざした導入の取り組みを広く公募し、厳正な審査の上、表彰をすることを通じて、新エネルギーなどの導入の促進を図ることを目的としている。 -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》NTTアノードエナジー株式会社
NTTアノードエナジーは、「脱炭素社会の実現」「エネルギーの地産地消の推進」に向けて、NTTグループの保有する技術やアセットを活用したスマートエネルギー事業を展開しております。 -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》（一社）日本太陽光発電検査技術協会（J-PITA）
新エネルギー新聞創刊10周年おめでとうございます。再生可能エネルギーを推進するにあたり、業界への貴重な情報を10年間に渡り提供されてきたことに心から深い感謝と敬意を表します。 -
家畜ふん尿由来のバイオメタンを商用化【エア・ウォーター】北海道音更町・よつ葉乳業工場へ納入
エア・ウォーター（大阪市）は家畜ふん尿由来の液化バイオメタン（LBM）の製造から販売に至るサプライチェーンを確立し、5月10日よりよつ葉乳業十勝主管工場（北海道音更町）へボイラー燃料向けに納入を開始した。LBMの商業利用は全国初となる。 -
JR東海の水素動力車両導入で連携【日立／ENEOS】水素SCを構築
東海旅客鉄道（JR東海）、日立製作所、ENEOSの3社は5月16日、JR東海が水素動力車両を導入するために必要な水素サプライチェーン（SC）を連携して構築することについて、基本合意書を締結したと発表した。 -
高校生がクラウドファンディングで域外電力依存解決目指す
島根県海士町（あまちょう）と国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」（https://www.furusato-tax.jp/）を企画・運営する、トラストバンク（東京都品川区）はこのほど、トラストバンクが… -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》（一社）日本PVプランナー協会
私どもが取り組む太陽光発電のわが国における導入量は、10年前の時点で23GWだったものが、最新の統計データが公表されている2023年時点では87GWにまで拡大しておりますが、脱炭素化社会を実現していくためには10年後の2034年頃に250GW程度の導入を達成していく必要があるでしょう。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》EMソリューションズ「プロジェクトマネジメント＋総合エンジニアリングによる脱炭素支援」
私たちは、複雑で困難な課題であるカーボンニュートラル・脱炭素に挑むお客様を一貫体制で支援します。電気機器製造や建設といったグループ会社の強みを生かして、プロジェクトマネジメントからコンサルティング、ソリューション提案から実行までを担います。 -
戸建ZEH発売から10年で累積8万棟達成【積水ハウス】戸建ZEH比率95%へ
積水ハウスはこのほど、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準をクリアする戸建住宅「グリーンファースト ゼロ」が発売から10年で累積8万棟を達成し、同社の2023年度の戸建ZEH比率はこれまでで最も高い95%となったと発表した。
