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タグ：新エネルギー新聞2023年(令和5年)01月09日付
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【年頭所感・2023年：企業㉔】内藤 弘康（リンナイ株式会社 代表取締役社長）「新年 ご挨拶」
このような中、リンナイは中期経営計画「New ERA 2025」を推進しており、「熱と暮らし」「健康と暮らし」の分野において、あらゆる熱エネルギーを活用しながら世界の社会課題解決に貢献することにより、お客様との約束である「Creating a healthier way of living（健全で心地よい暮らし方を創造）」の実現と持続的で堅実な長期成長を目指してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業㉕】諸岡 正美（株式会社諸岡 代表取締役CEO）「建設・環境・農林業機械の製造販売を通じて、人と自然環境の調和を目指し、豊かな社会づくりに貢献します。」
一方「脱炭素経営」については各部門の担当者が毎月クラウド上にデータを送り、二酸化炭素排出量の見える化を実現しました。今後サプライヤー様と共に低減を図りながら製品の脱炭素化も推進してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業⑱】増田 信之（東邦ガス株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
当社は昨年、創立100周年の節目を迎え、本年は次の100年に向けた新たなスタートの年となります。エネルギー事業者としての責務である「安定供給と安全・安心」を着実にお客さまにお届けするとともに、経営環境の変化に対して迅速かつ柔軟に対応しながら、昨年策定した中期経営計画の実現に向けた取り組みを着実に推進します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑲】佐藤 厚範（オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
本年は、さらなる価値提供と当社コーポレートスローガンである「エネルギーコントロールで一歩先の未来を創り出す」べく、発電事業主さまとともに発電量を向上させる「売上連動型O&M」により、2025年度の受託量1.5GWを目指します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑳】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭所感」
当社の半導体パッケージや製造装置用部品には大きな成長の機会があります。この成長の機会をとらえ、今後、さらに業績を拡大していくために、鹿児島国分工場での半導体製造装置用セラミック部品の生産能力拡大や、鹿児島川内工場での有機パッケージの増産、ベトナム工場の拡張など規模の大きな投資を行っています。 -
【年頭所感・2023年：企業㉑】谷本 護（オリックス環境株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
「金属全般だけでなく各種プラスチックの再資源化率の向上」「CO2削減」「フロン再生」「情報の確実で適切な取り扱い」などに貢献する新しいサービスを展開することで、これらの諸課題に一つでも多くの解を提供していきたいと考えています。 -
【年頭所感・2023年：企業⑭】内田 高志（東京ガス株式会社 取締役代表執行役員社長）「謹んで新年のお慶びを申し上げます。」
当社グループは、昨年4月に新たなグループ経営理念を策定・公表しました。これは人・社会と深く関わり、貢献していく伝統を残しながら、未来に向けた新たなソリューションを創造し、社会に役立つことに挑み続け、やり抜いていく姿を表したものです。 -
【年頭所感・2023年：企業⑮】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「試練を糧にミライ価値の実現を目指す」
2023年は、「低・脱炭素社会の実現」に向け、引き続き天然ガスの高度利用による足元の低炭素化に取り組むと共に、電源の脱炭素化に向け、洋上風力や系統用蓄電池の取り組みを拡大します。将来の都市ガスのカーボンニュートラル化に向けては、メタネーションの技術開発・実証に加え、国内外の様々な事業者と連携することで社会実装を目指すと共に、グリーン水素製造・利用、アンモニア利用の技術開発についても推進します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑯】岸本 照之（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶」
スマートエネルギー事業の面では、地方自治体の「地域脱炭素ロードマップ」における「環境省の脱炭素先行地域100選」に、NTTアノードエナジーグループが共同提案者等として申請した5つの自治体が、第2回先行地域として選定されました。これから各自治体やNTTグループをはじめパートナー企業の皆様とも連携して取り組みを本格化していきます。 -
【年頭所感・2023年：企業⑰】武馬 雄一郎（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「カーボンニュートラルの実現に向けて」
当社は設立以来、太陽光発電遠隔監視サービス「エコめがね」を展開して参りました。おかげさまで「エコめがね」によるモニタリング設備数は全国約8.8万カ所、お取扱い販社数は約3,300社となりました。 -
【年頭所感・2023年：企業⑫】三輪 茂基（SBエナジー株式会社 代表取締役社長）「RE-Start」
SBエナジーでは昨年、需要家と再エネアグリゲーターが双方向に利用できる総合VPPプラットフォームサービス「ReEra」の提供を開始したほか、電力需給状況に応じて適切な市場に電力を供給する蓄電池マルチユース事業への参画も表明しました。 -
【年頭所感・2023年：企業⑬】山下 宏治（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「2050年に向けてのチャレンジ」
当社においては、省エネ・BCPニーズに対応する電源自立型GHP発売や遠隔監視センターの機能拡充といった顧客提供価値を高める取り組みに加え、水素や合成メタン燃料に対応したコージェネレーションの開発など、脱炭素社会の実現に貢献する新たな研究開発を着々と進めております。 -
【年頭所感・2023年：企業⑨】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「産業用自家消費活性化」
産業用自家消費システムで是非おすすめしたい製品として弊社が独自に開発してきた直流連携型蓄電池システムの特徴を活かした製品（特許取得並びに登録商標：eCHARGE）があります。一方交流連携のシステムは、交流から直流に変換して充電しまた交流に戻して系統に流す冗長性があります。 -
【年頭所感・2023年：企業⑩】鈴木 吉憲（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「年頭所感2023」
当社は、企業ミッションである「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより人類と社会に貢献する」に基づき、長年培ったコア技術（半導体技術、回路技術、実装技術）を融合し社会ニーズにマッチした、より付加価値の高い製品を展開しています。特に近年では、地球温暖化対策やエネルギー資源の有効活用などの開発を強化しております。 -
【年頭所感・2023年：企業⑪】山下 良則（株式会社リコー 代表取締役社長執行役員）「お客様との歓びの連鎖を拡げていく」
社員一人ひとりが自律的に働き、変革に挑戦することで、はたらく歓びを感じ、私たちが生み出した価値で、お客様のはたらく歓びを支えていきます。リコーは、これからもお客様に寄り添い、お客様との歓びの連鎖を拡げてまいります。
