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過去の記事一覧
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小規模小水力由来のグリーン水素生成モデル構築【木更津高専】日本水力と共同で実用目指す
木更津工業高等専門学校（千葉県木更津市）は、小水力発電由来の電力を用いて水素を製造するシステムを、日本水力（千葉県市川市）と共同で開発し公開した。本モデルでは、発電した電力を用いてその場で水を電気分解し、水素を製造して生産地で利用することを目指す、系統連系不要の地産地消型システムとしている。 -
蓄電池併設型太陽光発電所着工【ジャパン・リニューアブル・エナジー】ポストFITの市場取引を見据えたオペレーションを実証へ
ジャパン・リニューアブル・エナジー（JRE、東京都港区）は、大規模太陽光発電所である「JRE稲敷蒲ヶ山太陽光発電所」を茨城県稲敷市で開始した。設備容量約665kWの太陽光発電に蓄電池を組み合わせる。 -
【年頭所感・2022年：協会・団体・自治体⑮】杉山 範子（（一社）日本サステイナブルコミュニティ協会 代表理事 副会長）「持続可能な地域循環型社会実現にむけて」
当協会では、企業だけでなく、自治体、金融機関、大学などの会員とともに、シンポジウムや勉強会を開催するだけでなく、昨年からは、計画から実装へ移すことを主眼に、アンケートによる課題の洗い出しや複数の自治体に対し簡易FS（実現可能性調査）を実施しています。 -
【年頭所感・2022年：企業㊿】池田 真樹（株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
蓄電池がある生活のすばらしさ、環境価値がある再エネ電気の需要家への提供・マッチングシステム構築など、太陽光発電の工事、普及を通じてコトの演出、脱炭素社会へのシナリオを提供していきたいと考えていますので、今年もYKDをどうぞよろしくお願いします。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑪】山地 憲治（（公財）地球環境産業技術研究機構（RITE）理事長・研究所長）「脱炭素へのトランジションを見極める1年に」
言うまでもなく脱炭素は極めてハードルの高い目標です。現在は電力部門の脱炭素化が注目されていますが、今後、熱部門の脱炭素化を直視しなければならなくなるはずです。その段階で水素や合成燃料が大きな役割を果たすことが期待されます。脱炭素という巨視的な視点と、冷静な現状分析との両方の遠近感を大切にして、立体的に見えてくるソリューションを追求する。技術開発でも企業経営でも、そして政策の制度設計でも、今年は、その見極めのための重要な1年になると考えています。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑩】牛山 泉（足利大学 理事長）「洋上風力発電の社会実装に向けて」
昨年は洋上風力発電の具体的な4つの促進区域における、事業者の採択が行われ、これと並行して4カ所の基盤港湾の整備も動きだしております。今年は洋上風力発電の社会実装に向けた取り組みの元年であり、さらに7つの有望な区域が促進区域となり、次の段階に入ることになります。 -
家庭用蓄電池を初期費用ゼロ・月々定額で導入できる新サービス開始【伊藤忠商事】15年保証・リース期間終了後は無償譲渡
伊藤忠商事は、家庭用定置型蓄電池を初期費用ゼロ・月々定額で導入できるサービス「Beeフラット」を開始した。AIが曜日や時短帯ごとの傾向を割り出し、翌日に必要十分な電力量を予測。家庭用太陽光と連携すると、翌日の気象予報から太陽光の発電量を予測。翌日の予想電気消費量と照らし合わせ蓄電池に溜める深夜電力を決定する。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑨】亀山 秀雄（（独）環境再生保全機構プログラムオフィサー／東京農工大学名誉教授）「ビジョン創発型技術開発により化石資源と新エネルギー利用のハイブリッド利用によるカーボンニュートラル社会形成に期待する」
ネルギーと材料を生産するCO2排出フリーな社会が実現する頃には、日本に3回目の化石賞が与えられるであろう。その受賞理由は、化石資源を有効活用してカーボンニュートラル社会を形成する技術を世界に与えた国となることを期待したい。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑧】柏木 孝夫（東京工業大学 特命教授・名誉教授）「電力システムも大規模と分散型の共存する新時代の幕明け」
コージェネ財団では、引き続き、エネファーム（家庭用燃料電池）を含めたコージェネの更なる普及拡大に向け取り組んでまいります。より一層のご理解とご支援をお願い申し上げますとともに、皆様にとりまして本年が良き年になりますよう祈念いたしまして、新年のご挨拶とさせていただきます。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑦】大野 輝之（（公財）自然エネルギー財団 常務理事）「脱炭素の日本へ 自然エネルギーによる確かな道を」
2030年、2050年に向け、決して同じ過ちを繰り返さないよう、自然エネルギー拡大こそが、脱炭素化への最も現実的な選択であることを明らかにしていきます。自然エネルギー財団の取組に、今年もご注目いただけるようお願います。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑥】佐藤 建吉（(一社）洸楓座 代表理事）「世間をこえて社会での文化に ――「再エネ社会受容性」向上！」
私たちは、もはや世界を対象にし、意識し、暮らし＆生活しなければならない。が、なおわが家としてのエコ（＝オイコス）、すなわち地元を大切にすることもSDGsの一つとなろう。その魅力と愛着を虎児に例え、新しい年に取り戻したい。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究⑤】飯田 哲也（特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP） 所長）「『蓄電池時代』の到来と日本」
これからの10年、太陽光と蓄電池が飛躍的に普及する世界の脱炭素社会への流れに日本も乗れるか、それとも背を向けるか、大きな岐路に立っている。 -
野村不動産HDがRE100加盟 日本企業64社目
野村不動産ホールディングスは、事業で使用する電力の100%再エネ由来化を目指す企業群の国際イニシアチブ「RE100」に加盟した。日本企業の加盟社はこれで64社となった。 -
「風と水素のハイブリッド」ゼロエミ船の実証実験成功【商船三井】再エネ水素の製造・貯蔵・利活用を船上で完結
ることで動力としてのCO2排出が無い、ゼロエミッションのセーリングヨット実証船「ウインズ丸」の実海域における航行試験を実施。長崎大村湾の航行に成功した。 -
【年頭所感・2022年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「カーボンニュートラルに向けた産業の活性化を」
行政にも、具体的目標を明確に示し、規制を緩和し、努力が報われる健全な市場を整備する責任がある。時代の転換期にあたり、新時代を先導する産業の力強い再生と発展を期待する。
