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タグ：新エネルギー新聞2023年(令和5年)01月09日付
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【年頭所感・2023年：企業㊶】伊藤 敦（ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役）「脱炭素社会へ移行が加速化する再エネ転換の年へ」
脱炭素社会実現に向け大きく動き始めた日本において、限られた原資で、今後より多くの再生可能エネルギーを導入するためには、Non-FIT太陽光発電所の普及が必要不可欠な存在となります。市場価格のリスクヘッジや電気料金削減を目的とし自家消費を行っていきたい需要家など、社会全体がNon-FIT太陽光発電所を必要としています。また、従来からの発想を転換し、遊休地を最大限活用して様々な場所へ導入拡大することが一層重要になっていきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉞】中村 創一郎（株式会社Looop 代表取締役社長CEO）「エネルギー安全保障とコスト低減を再エネで」
さいたま市浦和美園におけるスマートホーム・コミュニティに導入したエネルギーマネジメントシステム「エネプラザ」が4月に稼働開始し、光栄なことに米国環境保護庁長官をはじめ国内外から官民連携による先進的な取り組みとしてご視察いただきました。 -
【年頭所感・2023年：企業㉟】鈴木 伸一（株式会社エクソル 代表取締役社長）「『クライシスの時代』を乗り越えてUNIFICATION、そして〝エネルギー維新〟へ」
この未曾有の危機を乗り越える為には、今こそ政官学民がそれぞれの役割と持てる強みを持ち寄り、活かし合い、近視眼的な目先の小さな利害・保身を捨てカバーし合い一致団結・統合して「成果」を目指す「UNIFICATION」の発想と行動が必要です。そして維新の志士たちのように、新たな時代を命懸けで築かねばならないと思います。 -
【年頭所感・2023年：企業㊱】孫 威威（ジンコソーラー 日本法人社長）「P型からN型への新しい常識・常態を創造すべく」
日本市場において、2019年から史上初、4年連続となる毎年1GW出荷を実現することができました。そして、2023年はジンコソーラージャパン株式会社の設立10周年のメモリアルイヤーになります。今後も日本の再生エネルギーに貢献させていただくよう、さらに精進してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業㊲】齊藤 猛（ENEOS株式会社 代表取締役社長）「新年にあたって」
いつ・いかなるときも、社会に責任を持つ立場で、安全に・安定的に・効率的に提供していくこと、それこそがENEOSグループの本質です。全てのグループ社員がその本質を胸に、主体的に、永続的に変化し続けることが真の改革です。ENEOSグループ全体で強固な一体感を作り、全員で未来に向けて邁進していきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉛】翁 寅（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 営業本部 本部長）「年頭所感」
更に加速するであろう自家消費、PPA市場に対し、弊社は業界最先端210mm角セル大型大出力のモジュール、および機械的強度を強化した小型高出力・高効率モジュール製品群だけでなく、新たに蓄電池・追尾式架台ソリューションを市場投入し日本の再生可能エネルギーの持続的成長と発展に微力を尽くしてまいる所存です。 -
【年頭所感・2023年：企業㉜】佐藤 彰（Upsolar Japan株式会社 副社長）「2023年は自社ブランド陸屋根用架台で再エネ普及の一翼を担う」
弊社は昨年に引き続き、陸屋根建物への太陽光システム設置の需要に向けてアンカーレス架台UP-BASE NEOを中心に販売活動を行います。現状、企業や自治体を含め陸屋根の建物が多にも関わらず、架台の高コストや重量が原因でなかなか太陽光パネル設置に至らないケースがございます。弊社のUP-BASE NEOは比較的安価で軽量、そして設置の手間が少ないため、陸屋根建物への太陽光システムの設置をより多く実現できます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉝】仲井 嘉浩（積水ハウス株式会社 代表取締役社長執行役員兼CEO）「2023年 年頭所感」
当社グループは今まで黙々と住宅に関する技術研究を重ねてきました。先人たちが築き上げた最高の品質と技術と顧客基盤をベースにし、グループ全体でストックの価値向上に努め、さらに、新しいソフト・サービスを加えることにより、安定成長に繋げていきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉚】奥山 恭之（株式会社エナジービジョン 代表取締役）「メンテナンスだけから『O&M』への進化」
本年は、発電量解析の手法をシステム化し業界全体に普及させる活動に力を入れてまいります。当社の「PVトレーサビリティシステム」（太陽光発電所のO&Mに必要な情報を一元管理・共有するクラウドサービス）に、発電量解析機能（発電奉行）を組込み、誰でも容易に解析できるようにしています。 -
【年頭所感・2023年：企業㉖】尹柱（ユン・ジュ、ハンファＱセルズジャパン株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭所感」
グリーン電力の開発から小売りまで一貫したバリューチェーンを構築し、日本においてGX（グリーントランスフォーメーション）を先導し、2050年カーボンニュートラルの実現に向け尽力してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業㉗】腹巻 知（株式会社ノーリツ 代表取締役社長）「年頭所感」
急激な原材料やエネルギー価格の高騰に加え、地政学的リスクの高まりも重なり、経済情勢の先行きは依然として不透明な状況が続きますが、時代の変化に柔軟に対応し、「現在から未来へ」「日本から世界へ」と目線を向け、ノーリツグループが未来に向けて今できることを追求してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業㉘】中山 俊樹（株式会社ミライト・ワン 代表取締役社長）「技術と挑戦で『ワクワクするみらい』を共創する」
今後の成長領域を「みらいドメイン」と定義して事業領域の拡大を進めております。そこでは、「街づくり・里づくり／企業のDX・GX事業の加速」や「グリーン発電事業の拡大」に重点的に取り組んでいきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉙】鵜飼 英一（NTN株式会社 取締役 代表執行役 執行役社長 CEO）「風力発電向け軸受からモニタリング、メンテナンスまで一貫して提供 再生可能エネルギー市場の進展に貢献」
自然エネルギーを活用した自社商品の展開も進めています。昨年、太陽光や風力を活用して発電する移動型独立電源「N3 エヌキューブ」が、静岡県吉田町に水防センター、三重県桑名市にエコトイレとして設置されるなど自治体で採用が増えています。同じく自然エネルギーで発電し、河川監視などへの活用が進む定置型独立電源「NTNグリーンパワーステーション」とともに、商品の提供を通じて社会の安全や防災、環境保護に貢献してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業㉒】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「蓄電池・同時同量制御システムなどVPPを見据えた取組みの推進」
重要となるのは、不安定な再エネ電源の需給バランスの調整や分散型エネルギーリソースの活用に不可欠な蓄電池です。当社では、昨秋より「ラプラス・システムの蓄電池システム」の販売を開始し、特許技術の発電制御と蓄電池充放電制御で効率的に発電電力を活用するSolar Legato Batteryとセットのご提供を行っています。 -
【年頭所感・2023年：企業㉓】田村 博之（ユアサ商事株式会社 代表取締役社長）「経済的価値と社会的価値の向上で更なる企業価値向上を目指す」
グリーンの分野では、サプライチェーン全体での環境負荷低減と気候変動への対応のため、お取引先様とともに再生可能エネルギー関連商材や省エネ性能の高い機器の普及、さらにレジリエンス事業を拡大し、地球環境と経済成長に貢献してまいります。
